salary
「salary」とは・「salary」の意味
「salary」とは、労働者が働いた対価として支払われる金額のことである。可算名詞であり、複数形は「salaries」となる。給与の多い少ないは、職種や経験、スキルによって異なる。給与明細には、基本給や手当、控除額などが記載される。英英辞典では、「salary」は「a fixed regular payment, typically paid on a monthly or biweekly basis but often expressed as an annual sum, made by an employer to an employee, especially a professional or white-collar worker」と定義されている。「salary」の発音・読み方
「salary」の発音は、/sˈæl(ə)ri/である。アクセントは第一音節にあり、母音「a」は短く、母音「e」は無声で発音される。「salary」の語源・由来
「salary」の語源は、ラテン語の「salarium」である。これは、ローマ帝国時代に兵士に支払われた塩の手当を意味する。塩は保存食や調味料として重要であり、給与の一部として支払われた。「salary」の類語
「salary」の類語には、「pay」「remuneration」「emolument」「earnings」「income」などがある。これらの言葉は、働いた対価として支払われる金額を指すが、ニュアンスや使用される文脈が異なる。「salary」と「wage」の違い
「salary」と「wage」は、どちらも労働者に支払われる報酬を指すが、違いがある。「salary」は、一定期間(月や年)ごとに支払われる固定額の報酬であり、主に専門職や事務職に適用される。一方、「wage」は、労働時間や生産量に応じて支払われる報酬であり、主に労働者やパートタイムの従業員に適用される。「salary」を含む用語・関連する用語
「salary man」とは
「salary man」は、日本の会社員を指す英語表現である。一般的には、定期的な給与を受け取り、企業の正社員として働く人物を指す。しかし、この言葉は日本独自の表現であり、英語圏では「white-collar worker」や「office worker」という言葉が使われることが一般的である。「salary」の使い方・例文
1. Her annual salary is $60,000.(彼女の年収は6万ドルである。)2. He received a raise in his salary.(彼は給与の昇給を受けた。)
3. The company offers competitive salaries and benefits.(その会社は競争力のある給与と福利厚生を提供している。)
4. The manager's salary is twice that of a regular employee.(マネージャーの給与は一般社員の2倍である。)
5. The salary negotiation was successful.(給与交渉は成功した。)
6. Her salary is based on her performance.(彼女の給与は業績に基づいている。)
7. The company cut salaries due to the economic downturn.(会社は景気の悪化により給与を削減した。)
8. The average salary in the industry is $50,000.(その業界の平均給与は5万ドルである。)
9. His salary is paid in monthly installments.(彼の給与は月々の分割払いで支払われる。)
10. The government announced a new minimum salary policy.(政府は新たな最低給与政策を発表した。)
給与
(Salary から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/04/25 07:57 UTC 版)
給与(きゅうよ、英: salary、サラリー)は、雇用契約に基づいて雇用主から従業員へ定期的に支払われる、労働の対価報酬である。 なお、類似語として賃金があるが、労働基準法の用語である。
注釈
出典
- ^ Plinius Naturalis Historia XXXI
- ^ http://www.etymonline.com/index.php?search=salary
- ^ [手続名]給与支払事務所等の開設・移転・廃止の届出|国税庁
- ^ 法人設立後に必要な届出書類弥生の起業家応援プロジェクト(2016年1月15日配信)
- ^ No.7411 「給与所得の源泉徴収票」の提出範囲と提出枚数等|国税庁
- ^ 平成10年9月10日基発第530号
- ^ 衆議院議員長妻昭君提出国家公務員の給与振込みに関する質問に対する答弁書衆議院 2004年(平成16年)3月30日付
- ^ 『農林水産省職員の給与の全額振込の状況について(速報値)』(プレスリリース)農林水産省、2007年9月27日 。
- ^ 財務省『法人企業統計調査』
- ^ 国税庁『民間給与実態統計調査』
- ^ 「アメリカにおける賃金制度の現状と新動向」竹内一夫 1994年3月 東京経済大学会誌第186号
- ^ “31 U.S. Code § 1342 – Limitation on voluntary services”. Legal Information Institute. 2014年3月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年3月19日閲覧。
- ^ “How World War I Transformed Washington”. POLITICO Magazine. オリジナルの2018年3月20日時点におけるアーカイブ。 2018年3月19日閲覧。
- ^ “One Dollar a Year Men May Lose Two Months' Pay Because of Tax”. Sacramento Union — California Digital Newspaper Collection (1919年3月14日). 2018年3月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年3月19日閲覧。
- ^ (英語) The Independent. Independent Publications, incorporated. (1918). オリジナルのApril 22, 2018時点におけるアーカイブ。
- ^ “The Century-Long History of Tapping Wall Street to Run the Government” (英語). Smithsonian 2018年3月20日閲覧。
- ^ Brush, Michael (2012年1月17日). “The myth of the $1 CEO – 1 – executive compensation –”. MSN Money. MSN. 2013年6月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年1月2日閲覧。
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