上場

デジタル大辞泉

じょう‐じょう〔ジヤウヂヤウ〕【上場】

読み方：じょうじょう

［名］(スル)

１ 劇などを上演すること。「一幕物を—する」

２ 特定の株式・債券銘柄や特定の商品を、証券取引所（金融商品取引所）または商品取引所の市場において、売買取引の対象とすること。

あげ‐ば【揚（げ）場／上（げ）場】

読み方：あげば

１ 船荷を陸揚げする場所。

２ 鉱山で、立坑と水平坑の連絡する場所。

商品先物取引用語集

上場（じょうじょう）

商品取引所が取引する銘柄のことをいい、取引所に上場する商品を「上場物件」、商品の銘柄を「上場銘柄」といい、取引所から除外することを「上場廃止」といいます。

土木用語辞典

上場(うわば)

天場（てんば）ともいう。

通常トンボ（仕上板）の上端を示す。下端は下場（したば）という。

隠語大辞典

上場

読み方：うわば

1. 主人。〔第二類　人物風俗〕
2. 主人。俗語にて地位身分の低きものを「下つ端」などと呼ぶ。之に類する語。
3. 主人。俗語にて地位身分の低きものを「下ッ端」という。

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ウィキペディア

上場

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/21 20:57 UTC 版)

上場（じょうじょう、英語: listing）とは、株式や債券などの有価証券や商品先物取引の対象となる商品（石油、砂糖など）を取引所（市場）において売買可能にすること。 卸売市場で商品を販売する際、商品の属性(産地、荷主名、銘柄、等級、数量等)を説明し、販売意思を明らかにすることも上場という。

ウィキペディア小見出し辞書

上場

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/05 20:19 UTC 版)

「スカイマーク」の記事における「上場」の解説

2000年（平成12年）5月31日：東証マザーズ上場。資本金38億3905万円となる。 7月：本社を東京都港区浜松町2-4-1世界貿易センタービル3階に移転。羽田空港に自社カウンターを設置。福岡空港での運航支援業務、出発前点検業務を直営化。 9月：全日本空輸に委託していた航空機の整備およびグランドハンドリング業務を自社での実施に移行。 2002年（平成14年）4月18日：羽田 - 鹿児島線就航（ - 2006年4月21日）。 5月：東京 - 福岡間の航空郵便輸送業務に参入。同区間の輸送便1日13往復のうち1往復について、当月から2003年3月までの契約分を受注。 2003年（平成15年）3月7日：羽田 - ソウル/仁川間に週末国際チャーター便就航開始（その後打ち切り）。 4月25日：全日本空輸の撤退を受け、羽田 - 徳島・青森線就航（青森線は2003年11月末、徳島線は2006年4月13日限りで運休）。 10月：西久保愼一が社長に就任。第三者割当増資を実施し、資本金66億4796万円となる。 2004年（平成16年）10月：本社を東京都港区浜松町1-30-5浜松町スクエア12階に移転。 11月：インターネットプロバイダーのゼロ株式会社を吸収合併。 2005年（平成17年）3月：減資を実施し、資本金21億6315万円となる。1:200の大幅な株式分割を実施。CIを導入。ロゴマーク・機体塗装を一新。羽田 - 関西線就航（ - 2006年3月31日）。 旧塗装の機体。現在よりも星の数が多く、1つ1つが小さく描かれている。また、胴体に「SKYAMARK AIRLINES」と描かれている。 2005年3月以降に使用されている新塗装の機体。それまで書かれていた「AIRLINES」の文字は省かれた。星の数は1つになり、それまでよりも大きく描かれている。 4月：日本航空とコードシェアを開始（羽田 - 関西線）。 7月1日：羽田 - 那覇線を夏期季節運航深夜便で就航。 8月23日：羽田 - 北九州線に新空港開港日の2006年3月16日参入を表明するが、空港ターミナルビル側から駐機スペース不足を理由に乗入れを拒否される。 9月：第三者割当増資を実施し、資本金36億6313万円となる。 10月12日：羽田 - 新千歳線に2006年4月に参入すると発表。同時に羽田 - 関西線、羽田 - 徳島線、および羽田 - 鹿児島線の運休を決定。 12月：8号機として新機材ボーイング737-800型機初号機（JA737H）を受領。 2006年（平成18年）2月16日：神戸空港開港により神戸 - 羽田線就航。同路線で日本航空とのコードシェア 開始発表（2006年4月 - 5月）。 4月28日：羽田 - 新千歳線就航。 9月：羽田 - 那覇線を通年運航化。 10月1日：スカイマークエアラインズ株式会社（英文名 Skymark Airlines Co., Ltd.）からスカイマーク株式会社（英文名 Skymark Airlines Inc.）に商号変更。 2007年（平成19年）2月：欠航時振替サービス等の実施。 4月：機内誌『SKYMARK』を搭載。 5月15日：神戸 - 新千歳線へ2010年を目途に就航する意向を発表。 7月13日：神戸 - 那覇線就航（夏季季節運航）。 8月9日：羽田 - 旭川線を2008年春ごろに就航する計画を発表。 11月14日：中部国際空港への就航を発表。 2008年（平成20年）4月25日：羽田 - 旭川線就航（ - 2011年10月29日）。 11月：第三者割当増資を実施し、資本金47億7746万円になる。 12月1日：本社を東京国際空港整備場地区に移転。 2009年（平成21年）3月7日：福岡 - 那覇線就航。 4月1日：新千歳 - 旭川線就航（ - 2011年10月29日）。 9月：ボーイング767-300ER型機5号機（JA767D）をリースバック。これによりボーイング767が全機退役。 12月25日：神戸 - 那覇線を通年運航化。 2010年（平成22年）2月1日：神戸 - 福岡線就航（ - 2010年4月11日）。 3月11日：操縦室内記念撮影問題により国土交通省の抜き打ちの立ち入り検査・業務改善勧告を受ける。 4月16日：神戸 - 茨城線就航。 4月20日：作業員の男性が格納庫の扉に挟まれて死亡する事故が発生。 6月24日：茨城空港に隣接する百里基地での航空自衛隊の行事などで神戸 - 茨城線の運航の制限がかけられることを考慮して、同年9月から運休すると発表。 7月9日：神戸 - 新千歳 - 旭川線就航。 7月20日：神戸 - 茨城線を同年9月1日から運休し、同年10月1日に再開させると発表。 8月10日：羽田 - 北九州線、北九州 - 那覇線就航（北九州 - 那覇線は2010年10月31日、羽田 - 北九州線は2012年9月30日限りで運休）。 9月1日：鹿児島 - 神戸、奄美線で再就航（奄美初就航、奄美路線は同年10月30日までの期間限定）。 9月6日：2011年2月に中部 - 茨城線、中部 - 新千歳線、中部 - 羽田線の就航を発表。 9月17日 - 9月27日：羽田 - グアム間に国際チャーター便を運航。 10月1日：羽田 - 熊本線（神戸経由）就航（ - 2014年3月31日）。その後10月31日より直行化。 11月8日：2011年秋の成田発着国内線開設予定を発表。2011年春に2014年度受領予定でエアバスA380を国際線用機材としての契約を本締結する予定を公表 。 12月1日：日本航空の退職者を計470人採用すると発表。スカイマークは2014年度に計画している国際線参入に対応するため、国際線勤務の経験があるパイロットや客室乗務員を大量採用する。 12月16日：神戸 - 長崎線就航。 2011年（平成23年）2月1日：中部 - 新千歳線、中部 - 茨城線、中部 - 羽田線、茨城 - 新千歳線就航（中部 - 茨城線・中部 - 羽田線は、2011年5月31日限りで運休）。 2月18日：エアバスA380型機の購入契約を締結。 3月27日：鹿児島 - 奄美線で夏ダイヤ（3月 - 10月）のみ運航再開。 6月1日：中部 - 那覇線就航。 9月15日：那覇 - 宮古線就航。 10月30日：成田 - 旭川線、成田 - 新千歳線就航（成田 - 旭川線は2014年3月31日限りで運休）。 12月8日、成田 - 那覇線就航。 2012年（平成24年）2月1日：成田 - 福岡線就航（ - 2013年11月4日）。 3月7日：神戸 - 成田線就航（ - 2012年11月15日）。 3月25日：関西 - 羽田線、関西 - 新千歳線、関西 - 那覇線就航（関西 - 羽田線は同年4月30日限りで運休）。 5月1日：本社を東京国際空港新整備場地区に移転。 7月1日：成田 - 鹿児島線、関西 - 旭川線、茨城 - 那覇線就航。 7月20日：北九州 - 那覇線の運航再開（ - 2012年8月30日）。 2013年（平成25年）2月1日：福岡 - 新千歳線就航（季節便）。 3月14日 - 3月24日：成田 - グアム間に国際チャーター便を運航。 3月31日：関西国際空港から地点撤退。 4月20日：仙台 - 新千歳線、仙台 - 福岡線就航。 7月1日：羽田 - 旭川線 運航再開、那覇 - 神戸 - 茨城線の直行化（羽田 - 旭川線は2014年3月31日限りで運休）。 7月10日：成田・神戸・那覇 - 石垣線就航（成田・神戸 - 石垣線は2014年3月29日限りで運休）。 11月22日：東京証券取引所の市場をマザーズから1部に変更。 12月20日：成田・神戸・茨城 - 米子線就航。 2014年（平成26年）2月28日：新機材エアバスA330-300型機の初号機（JA330A・JA330B）を受領。 3月30日：羽田 - 那覇 - 石垣線就航。 4月1日：羽田・新千歳・那覇 - 米子線、神戸 - 仙台線就航。 4月18日：中部 - 茨城線の運航再開。福岡 - 茨城線就航。 6月14日：羽田 - 福岡線でエアバスA330-300型機の運航開始。 7月：発注していたエアバスA380の購入をキャンセルする交渉をしていることが明らかとなる。29日までにエアバス社より購入契約の解除を通告される。 8月1日：羽田 - 新千歳線でエアバスA330-300型機の運航開始。 8月9日：仙台 - 那覇線就航（同年9月15日までの季節運航）。 10月25日：成田国際空港から撤退。 11月21日：日本航空（JAL）に支援要請を行っていることが報道される。 11月25日：太田昭宏国土交通大臣が、JALとの提携要請報道を受け、閣議後の記者会見で「日本航空が他の航空会社と業務提携を行う場合には、航空法及び「日本航空の企業再生への対応について」いわゆる「8.10ペーパー」に基づいて、競争性を確保するということ等を始めとして、羽田空港の発着枠なども関連して参りますので、健全な競争環境の確保の観点から、厳しく判断します」と発言し、日本航空との単独提携に難色を示した。 12月10日：国土交通大臣の発言を受け、全日本空輸（ANA）とも羽田空港発着便の共同運航を柱とした提携を申し入れることと投資ファンドによる出資協議が報道される。 12月16日：A380の違約金問題に関してエアバス社が英国商事裁判所に対して訴訟準備開始を通知。

上場

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/16 23:10 UTC 版)

「ZTE」の記事における「上場」の解説

1997年に深圳証券取引所および2004年に香港証券取引所に上場している。深圳、広東省、上海 (GSM)、南京、江蘇省および北京など、世界合計14ヶ所のR&Dの設備がある。2008年には売上が約443億元（約65億ドル）、利益が約16億6000万元（約2億4300万ドル）に達している。

上場

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/12 01:26 UTC 版)

「小方功」の記事における「上場」の解説

2006年4月6日、ラクーンの東証マザーズ上場を果たす。2016年3月29日には東京証券取引所第一部に市場変更。

上場

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/14 17:14 UTC 版)

「東京地下鉄」の記事における「上場」の解説

2009年（平成21年）度までに株式を上場することを目標としていた が、2009年に2010年（平成22年）度以降へ延期されており、公式サイト上では「できる限り早期の株式上場を目指します」（2012年時点）、「早期の上場と安定配当を可能とする……」（2020年時点） と上場を目標としているものの、その時期は明言されていない。 なお、2021年7月に国土交通省の交通政策審議会が本企業の完全民営化早期実現を求める答申が出されたことを受けて、国土交通大臣の赤羽一嘉と東京都知事の小池百合子は上場に向けてそれぞれの保有株を同時に半分ずつ売却する準備を進めていくことで同月に合意。財務省も同年12月に政府保有株を一部売却する方針であることを発表し、2022年3月に財務省と東京都が主幹事証券会社の選定を開始することが発表された。なお、政府保有株の売却益は東日本大震災の復興予算に充当される予定になっている。

上場

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/16 02:56 UTC 版)

「大和 (百貨店)」の記事における「上場」の解説

1949年（昭和24年）7月に地元北陸地方を管轄していた新潟証券取引所に上場、1961年（昭和36年）10月からは大阪証券取引所第2部にも上場していた。 その後2000年（平成12年）3月に新潟証券取引所廃止が東京証券取引所に吸収された際に同取引所第2部に上場となり、大阪証券取引所と2市場で上場し続けてきたが、2011年（平成23年）7月15日に 大阪証券取引所へ上場廃止を申請して8月30日に上場廃止 となり、現在は東京証券取引所のみ上場している。

上場

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/02 00:47 UTC 版)

「テルアビブ証券取引所」の記事における「上場」の解説

取引所は4つのプログラムを提供し、そのプログラムにより企業は取引所に上場できる。通常に操業する企業のための3つのプログラムと、開発中のテクノロジー企業のための追加的な1つのベンチャープログラムである。加えて、TASEは有限責任パートナーシップ集団の上場のためのプログラムを持っている。 2000年10月に施行された二重上場法はアメリカ合衆国またはロンドンに上場する企業がTASEでの二重上場に追加的な規制条件を全く不要とすることを可能にした。2006年12月31日の時点で、この枠組みを承諾して39社のイスラエル企業がTASEでの二重上場をした。 2007年時点で、全上場証券の市場総額は2027億ドルであり、比較すると2006年が1614億ドル、2005年が1226億ドル、2004年が921億ドルである。

上場

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/03 09:41 UTC 版)

「KOSDAQ」の記事における「上場」の解説

過去にはコスダック市場を通じて取り引きされる企業らに対して協会登録法人という名称を使ったが2005年1月26日付で正式名称がコスタック上場法人に変更された。

上場

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/25 04:12 UTC 版)

「ロンドン証券取引所」の記事における「上場」の解説

大企業が上場する「メイン市場」と新興企業が上場する「AIM市場」の２つがある。その取引システムについてはSETS（ロンドン株式自動取引システム）と呼ばれるオーダードリブン制に基づくもので、また決済については、英国の通貨であるポンド以外（米ドル、ユーロ、日本円他）も可能である。 日本企業の上場 No.社名ティッカーシンボル外部リンク上場年月日1 トヨタ TYT 1999年9月29日 2 東芝 TOS 3 三菱電機 MEL 4 MARUWA MAW 8 コナミ KNM 過去の上場企業 No.社名【ティッカーシンボル】上場期間1 東レ 1964年～2013年 2 ANAホールディングス 1991年〜2017年 3 オートバックスセブン 【AUB】 1995年～2007年 4 麒麟麦酒（現・キリンホールディングス） ～2006年 5 鹿島建設 6 NEC 7 みずほホールディングス 8 第一勧業銀行 9 富士銀行 10 日本興業銀行 11 三菱UFJフィナンシャル・グループ 12 三井住友銀行 13 りそなホールディングス 14 武富士 【TAK】 2000年～2010年 15 富士通 【FUJ】 1981年～2014年 16 ソニー 【SON】 1970年～2014年 17 TDK ～2013年7月24日 18 本田技研工業 ～2013年1月31日 19 日本電信電話 ～2014年02月06日 20 NTTドコモ ～2014年1月31日 21 三菱商事 1989年～2015年9月18日

上場

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/11 22:25 UTC 版)

「フランクフルト証券取引所」の記事における「上場」の解説

ドイツ国内の法律上の開示義務従い、国内市場をターゲットとした「ドメスティック市場」と、開示義務に加えて①四半期開示、②IFRS、或いは米国GAAP会計基準の適用、③年次報告書の提出、④1回/年以上のアナリスト・ミーティング開催、⑤タイムリーな情報開示、⑥英語での情報開示の6点を遵守し、グローバルをターゲットとした「プライム市場」の2つがある。 尚、ベンチャー企業向け市場の「ノイア・マルクト」は2003年廃止。

Weblio日本語例文用例辞書

「上場」の例文・使い方・用例・文例

• ３日続伸で１０日の上場来高値を更新している
• 上場企業の３月期決算は連結経常利益が、３年連続で過去最高を記録した
• ２３１社の中国本土企業が香港市場に上場している
• Howard Hotelsは、著名なカナダの非上場高級ホテルチェーンで、今のところ、世界展開を手助けしてくれる提携企業を見つけられずにいる。
• 非上場企業に対比すると、パブリックカンパニーには有利な点も不利な点も存在する。
• 公開前規制に違反した場合には、東京証券取引所への上場はできません。
• ニューヨーク証券取引所に上場する全ての企業は、世界で最も厳しい会計基準を遵守しなければならない。
• その会社は外国株式の上場基準を満たしていた。
• 上場会社は証券取引法会計に従う必要がある。
• その証券取引所は極めて厳格な上場基準を定めている。
• その新規上場会社の生まれ値は800円だった。
• ロンドン株式市場の第1部に上場したことで、その会社の評判は急激に上った。
• 上場している企業の大半が有名ではないため、初心者にとって第2部での銘柄選びは難しい。
• 略式組織再編は、上場企業の非公開化に利用されることがある。
• 非上場株式の評価における20%の流動性ディスカウント
• 会社がある証券取引所に上場しようとするならば、その取引所の上場審査基準を満たさなければならない。
• リーマンショックの影響により、多くの上場企業が新卒採用枠を抑制している。
• 上場企業も個人事業主も同様に経営不振である
• 5年後の上場に向けて、経営陣が長期的な経営プランを作成する。
• それは上場企業の子会社です。