エビデンス
「エビデンス」とは、医学で使われる場合は効果に関する科学的な根拠や検証結果などを意味しビジネスシーンでは主張の裏付けや議事録としての証拠などのことを意味する表現。
エビデンスとは？ エビデンスって何？ エビデンスの意味
エビデンス（evidence）は、主に「証拠」「裏付け」「科学的な根拠」「検証結果」などの意味で用いられる語。英語の evidence をカタカナ表記した外来語である。ビジネスシーンをはじめ、政治・医療・介護など、幅広い分野において用いられている。より簡単に、わかりやすくいうと
エビデンスとは、要するに「提案・主張・判断などの確かさの根拠・証拠となるもの」のことである。「エビデンスのある物事」は、そのエビデンスが「実はエビデンスとして有効でない」ことを示す以外には、否定する余地がない。あるいは理不尽な理由で否定するしかない。
エビデンスの対極にある要素（なかば対義語）としては、「勘」「好み」「憶測」「思いつき」「迷信」「主観に基づく判断」「経験則」などが挙げられる。
「エビデンスがある」とは具体的にどういうことか
「エビデンス」は、「エビデンスがある」「エビデンスがない」といった言い方で用いられることが多い。「エビデンスがある」とは、基本的には「ちゃんとした根拠に基づいている」「合理的な裏付けがある」という意味合いの表現である。文脈によっては「言質を取ってある」とか「証明できるもの（メールや証憑など）を残しておいてある」という意味で用いられることもある。
「エビデンス」の使い方の例
・エビデンスに基づく医療・エビデンスがない感染症対策は無駄でしかない
・エビデンスがあるのか？が口癖の有能堅物上司・電話の内容をメールで送ってエビデンスを残す
・半年間の実証実験によりエビデンスが得られた
・予算を獲得するには相応のエビデンスが必要だ
英語における「エビデンス（evidence）」の意味
「エビデンス」は英語の名詞 evidence をカタカナ表記した語であり、外来語である。英語の evidence も主に「証拠」や「裏付け」を意味する語であり、日本語における「エビデンス」の意味・用法と大体一致する。英語の evidence は日本語より幅広い文脈で用いられ、文脈によっては「証言」「形跡」「痕跡」「兆候」などと訳される。いずれも「証拠となるもの」という意味合いを含んでいる。
例
There's no evidence that ～
その事の根拠（証拠）など何もない
どうして英語を使うのか
エビデンスは日本語では「証拠」や「根拠」と言い換えられるのに、なぜわざわざ英語由来のカタカナ語を好んで用いるのか。これは「エビデンス」に限らずカタカナ語全般に言えることだが、複数の理由があると考えられる。第一に「伝統的日本語の不本意なニュアンスを排除する」ため。たとえば「証拠」や「根拠」には、相手を問い詰めるようなニュアンスが伴いがちだったり、「裏付け」には「科学的・合理的な情報」のニュアンスが希薄だったりする。そのような語弊を防ぐ意味では、手垢のついていない語彙を用いることは有効である。
第二に「その言葉が含んでいる意味の範囲が手頃である」ため。エビデンスは単なる「証拠」の意味だけでなく「合理的な理由」「科学的な根拠」あるいは「言質」や「証憑」といった意味で用いられる。こうした事柄を一括で扱える「エビデンス」という言葉は、使い勝手がよいわけである。
第三に、カタカナ語はジャーゴンとして好まれやすいという理由もあるだろう。「裏付け」よりも「エビデンス」と言った方が、ビジネスマン的にカッコいいのである。
世間にはカタカナ語の濫用を好ましく思わない者もいる。多用はほどほどに、普通の日本語の語彙と使い分ける姿勢が望まれる。
ビジネスシーンにおける「エビデンス」の具体的な意味
ビジネスシーンにおいては、会議の議事録や契約書、覚え書きなどを指して「エビデンス」と表現することがある。これは後になって話の食い違いが生じることを防ぐために残される証拠・裏付け・形跡という意味合いが強い表現といえる。また、新規の取引先を訪問した際に名刺を渡したり訪問履歴を記録したりといった行動は「エビデンスを残す」と表現されることがある。この場合のエビデンスは「証拠」というよりも、自分が訪問したという「形跡」の意味合いが強い。IT業界における「エビデンス」の具体的な意味
IT業界においては、システム開発の最終段階においてエビデンスという語がよく用いられる。ここでのエビデンスも「証拠」の意味合いが強いが、特にシステムが稼働中の画面を記録したスクリーンショット（ハードコピー）や、システム稼働時に使用したデータファイル、各種ログなどを指すことが多い。行政分野における「エビデンス」の具体的な意味
行政の分野においては、エビデンスに基づき政策を立案する「EBPM（evidence-based policy making）」という考え方がある。EBPMは欧米で確立され、近年では日本でも導入が進みつつある。医療における「エビデンス」の具体的な意味
医療の分野においては、ある治療法や薬が特定の病気・症状に効果があると研究結果から結論づけられた結果や科学的根拠のことをエビデンスという。今日の医療分野では、「EBM」（evidence-based medicine）と呼ばれる考え方が重視されている。EBMは日本語では「科学的根拠に基づく医療」と訳されている。EBMでは、医者の経験則的な知見に頼らず、最新の医学研究の成果や臨床試験データによって確認された有効性を根拠（エビデンス）として参照することを重視する。これに加えて、自分の望む状態や治療にかけられる時間や費用なども考慮した上で、最善の意思決定をするという要素もEBMでは重視される。看護の分野においても、EBMと同様「エビデンスに基づくナーシング」という考え方があり、EBN（evidence-based nursing）と呼ばれている。
また、医療の現場で用いられるガイドラインなどでは、治療方法などを見定める際に、科学的根拠の信用度合いをわかりやすく表した「エビデンス・レベル（エビデンス・ヒエラルキー）」が使われる。一般的に、エビデンス・レベルでレベルが最も高い（信用度が高い）とされるのは、研究対象などがランダムに選ばれて行われるランダム化比較試験（英: randomized controlled trial, RCT）で、逆に単独の観察研究や専門家の意見はレベルが最も低い（信用度が低い）とされるが、エビデンス・レベルだけを基準に判断せず、エビデンスの確実性や推奨度なども加味して総合的に判断が下されることも多い。
エビデンスの類義語
エビデンスの類義語としては、「プルーフ（proof）」「ソース（source）」「ファクト（fact）」などが挙げられる。エビデンスとよく混同される語としては「プルーフ」「ソース」が挙げられる。「プルーフ」はエビデンス同様「証拠」の意味を持つが、「証言」「形跡」といった意味合いは持たない点がエビデンスとは異なる。
「ソース」は「源泉」「情報源」など情報の出所を表す語であり、明確な根拠を表す「証拠」の意味は持たない。
エビデンスとファクトの違い
「ファクト」は「事実」「確実」を意味し、エビデンスが持つ「証拠」「根拠」などの意味はない。
エビデンス
「エビデンス」とは・「エビデンス」の意味
「エビデンス」とは英語からきており、「証拠」「証明」という意味である。様々なビジネスの現場で使われるようになった重要性の高い単語であり、医療では「科学的根拠」、銀行では「公的な証明書類」など、それぞれの分野によって意味が異なるカタカナ語である。「リファレンス」と同様に本来の英語の意味に日本独自の解釈が加えられ意味の幅が広がっているため、英語の「evidence」とは異なるものとして扱う必要がある。「エビデンス」が「現代用語の基礎知識」に掲載されたのは、2007年版からである。2000年から2009年までの間に、主要な新聞でも「エビデンス」が使われる頻度が増加し普及していった。「エビデンス」がビジネスの場で使われるようになった背景には、1990年代以降の医療分野で「evidence-based medicine（EBM）」と呼ばれる新概念が注目されたことが関係している。EBMは「科学的根拠に基づく医療」と訳される。これまでの医療従事者の経験や勘を頼りにした医療では、価値観の違いや国、宗教などの違いによって治療法が異なっていた。EBMはそれらのものに左右されず、薬や治療法などを実際に病気の人に使って効果を得られたという、根拠のある臨床データなどを基に治療法を決めようとする考え方だ。EBMでは、個人に合った治療法を選ぶことも可能になる。
ビジネス界では一般的に、「裏付けを取るための具体的な情報や資料」などを指すことが多い。「エビデンスがある」「エビデンスがない」といった使い方をするほか、証拠や根拠に基づいている場合には「エビデンスンに基づく」という言い方もできる。裏付けを取る場合には「エビデンスを得る」、必要な資料を集める場合には「エビデンスを収集する」などのように使うこともある。
2009年まで活動していた国立国語研究所の「病院の言葉」委員会の「『病院』の言葉をわかりやすくする提案」では、「エビデンス」は「日常語で言い換える」言葉に分類されている。2013年の「医師と市民との間の医療用語の認知の差異に関する研究」という論文では「エビデンス」の市民の認知度が12.4％であるのに対し、患者が知っていると思う医師は30.3％であった。2022年の時点では市民の認知度も上昇していると考えられるが、使う側が思っているほど受け手側の認知度が高いとは言えない場合もあるため、「エビデンス」は慎重に使う必要がある。調査の対象となっているのは医学用語としての「エビデンス」であり、他分野での使い方は認知されていないケースも多い。
「エビデンス」の熟語・言い回し
「エビデンス」の熟語・言い回しには次のようなものがある。ノーエビデンスとは
「ノーエビデンス」（no evidence）は英語で「証明欠如」という意味である。「no」と「evidence」からなる熟語で、「ノーエビデンス」という単語は存在しない。「There's no evidence（証拠がない）」などとして使われる。しかし日本でカタカナ語として使われている「エビデンス」は医療用語のEBMから派生して、2000年代ごろからビジネス界で使われるようになった日本独特の解釈による用法であり、外国人に日本で使われている意味で「エビデンス」を使っても通じない場合がある。「ノーエビデンス」というカタカナ語も一部には見られるが、本来の英語の「no evidence」という意味で使われている。「ノーエビデンス」はカタカナ語の「エビデンスがない」という言い回しを単純に英語化したものだと考えられるが、ネット上の主な辞書では「ノーエビデンス」を検索しても見つけることはできず、2022年10月の時点では日本語として定着した言葉とは言えない。
ハードエビデンスとは
「ハードエビデンス」も「ノーエビデンス」同様、英語で「hard evidence（確かな証拠）」という意味の熟語である。「ノーエビデンス」という単語は存在しない。一部の医師の文章やIT系の文章で見られるが一般的ではなく、ネット上の主な辞書にも記載がない。IT系の会社や大学の論文の文章には「ソフトエビデンス」の語もあるが、「soft evidence」はネット上の英和・和英辞典には存在しない言葉である。「ソフトエビデンス」は「ベイジアンネットワーク」などのデータ分析の現場などで利用され、「合流結合のエビデンス」として変数の値が知られている場合に「ハードエビデンス」を、それ以外の場合を「ソフトエビデンス」と呼んでいる。このことから「ハードエビデンス」も、カタカナで書かれている場合には和製語である可能性を考慮して意味を判断しなければならない。2022年10月の時点では「ハードエビデンス」は人口に膾炙しているとは言えず、使用してもほとんどの場合通じない。「エビデンス」の使い方・例文
一般的な企業ではトラブルを避けるために目に見える形で証拠を残すために用いられ、「営業会議のエビデンスは議事録として残した」「新規の契約では、エビデンスを取ることが不可欠だ」などの使い方をする。後者の「エビデンス」は契約書などの書類を指す。IT業界での「エビデンス」は、「システムが正常に稼働していることを示すデータ」である。「このシステムは、稼働中のスクリーンショットによってエビデンスを得た」、「当社のエビデンスは、システムのデータファイルとして提出することが決まっている」などの例文がある。行政分野では「EBPM（Evidence-Based Policy Making）」という政策方針の中で、「合理的根拠」の意味で用いられる。内閣府によれば政策における「エビデンス」とは、政策効果の測定に重要な関連を持つ情報や統計などのデータである。「政策は目的を明確化したうえで、エビデンスに基づいて立案されるべきだ」などの使い方がある。
医療分野での使い方は、「治療方針や薬の有効性などに対する科学的根拠」だ。具体的には、臨床試験などによって得られた結果のデータである。「新薬には、この患者への使用に適切だという十分なエビデンスがあった」「有効なエビデンスがないにもかかわらず、医師が手術で新しい術式を使い患者を死なせたため裁判となった」などの使い方をする。銀行で「エビデンス」を使う際は、「公的な証明書類」のことである。「銀行からの融資を得るために、住民税決定通知書や運転免許証のコピーなどのエビデンスを収集した」「海外送金に送金目的や資金の出どころを記した書類などのエビデンスが必要なのは、マネーロンダリングを防ぐためである」のように使う。銀行で必要な「エビデンス」は、使用目的によって証明書類の内容が異なる。
「顧客とのやり取りはメールでエビデンスしている」と、「エビデンス」を動詞のように使うのは間違った使い方である。「エビデンス」は名詞のため、「エビデンスを残す」「エビデンスを取る」などとして使う。会議の「エビデンス」として録音や録画を残すこともあるが、録音や録画をしないことを指して「会議のエビデンスは録らないことにしている」という言い方をすると混乱を招く。「会議のエビデンスはメモしたうえで、議事録として残すことにしている」などと具体的に言う必要がある。前述の通り「エビデンス」はカタカナ語であり、職種によって使い方が異なる。2022年10月の時点では一般的な言葉とは言えないケースもあるため、混乱が生じないのであれば職場内での固有の言葉として利用するのは問題がないが、顧客に対しては「エビデンス」を使わず具体的に説明した方がわかりやすい。「融資を検討するためにエビデンスを揃えてください」と言われても、顧客は何を用意してよいのかわからない。「エビデンス」自体の使い方は間違っていないが、使う場面を間違えている例である。
エビデンス【evidence】
エビデンス (えびでんす)
エビデンス
エビデンス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/05/20 17:40 UTC 版)
ゲルソン療法は独立機関による試験やランダム化比較試験が行われておらず、そのためアメリカ合衆国での売り込みは違法である。ゲルソンは50人の患者の治療に成功したという主張を議論した書籍を出版しているが、アメリカ国立がん研究所（NCI）によるレビューでは、ゲルソンの主張が正確であるといういかなる証拠も見つけることはできなかったとされた。NCIはin vivoでの動物研究が行われていないことを指摘した。同様に、代替医療の文献で発表されたGerson Instituteのスタッフによる症例集積研究には手法論的欠陥があり、独立した第三者が主張を再現することができていない。 独立して治療法の結果を確認する試みは失敗している。1980年代の初頭にサンディエゴの病院でゲルソン療法によって病気になった13人の患者の集団の評価が行われたが、13人すべてで活発ながんが残っていることが判明した。Quackwatchによる調査では、Gerson Instituteによる治癒の主張は、実際の生存の証拠書類ではなく、「退院する患者が『合理的な生存可能性がある』という医師の推定に加え、研究所のスタッフが往診した人々の状態について感じたことの組み合わせ」に基づいていると判明した。 Journal of Naturopathic Medicineに1994年に発表された論文では、ティフアナの39人のゲルソン患者の追跡を試みた。がんの存在とそのステージを確認するために患者へのインタビューが用いられたが、大部分の患者は自身の腫瘍のステージを把握しておらず、医療記録も利用できなかった。大部分の患者は追跡調査を行うことができず、追跡に成功した患者は最終追跡段階で10人が死亡し6人が生存していた。この研究のレビューでは、「大部分の患者が追跡できず、詳細な医療記録にアクセスできず、患者のステージに関する情報は信頼できない」ことを含む「明白な欠陥」が指摘された。著者自身は結果は不明であると見なしている。 アメリカがん協会は「ゲルソン療法ががん治療に効果があるという信頼性の高い科学的エビデンスは存在せず、その原理は医学界では広く受容されているわけではない。アメリカ合衆国ではその利用は承認されていない」と報告した。1947年、NCIはゲルソンによって提出された10例の治癒の主張をレビューしたが、すべての患者が並行して標準的な抗がん剤治療を受けており、仮に効果があったとしても、それがゲルソン療法によるものであるのか決定することはできなかった。メモリアル・スローン・ケタリングがんセンター（英語版）によるゲルソン療法のレビューは「もしそのような治療法が系統的に評価され、適切な補助療法として見なされたいと支持者が願うならば、詳細な記録（単純な生存率以上のもの）を提供し、証拠として適切にコントロールされた前向き研究を行う必要がある」と結論付けた。1959年、NCIは再びゲルソンによって治療された患者の症例をレビューした。NCIは利用可能な情報はそのレジメンの利点を証明していないと判断した。 Cancer Research UKは「利用可能な科学的エビデンスは、ゲルソン療法ががんを治療できるとのいかなる主張をも支持しない...ゲルソン療法は健康を大きく害する可能性がある」と述べた。
※この「エビデンス」の解説は、「マックス・ゲルソン」の解説の一部です。
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エビデンス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2018/08/14 00:21 UTC 版)
PROGRESS試験 脳卒中既往患者に対してペリンドプリル・インダパミド治療群とプラセボ群の無作為割付二重盲検試験(RCT)。治療群で脳卒中再発の減少が報告された。 LIVE試験 エナラプリル治療群と比較して、左室重量係数において有意にインダパミド治療群で左室肥大を抑制していた。 NESTOR試験 2型糖尿病患者において、エナラプリル治療群とインダパミド治療群では、微量アルブミン尿の減少効果は同様であった。腎保護においてもACE阻害薬と遜色ないことと報告された。 ADVANCE試験 2型糖尿病患者において、ペリンドプリル・インダパミド治療群はプラセボ群よりも、全死亡・心血管死において有意差をもって優れていた。 HYVET研究 80歳以上の超高齢者を対象とし，治療群には利尿薬としてインダパミドを投与し、降圧不十分であればACE阻害薬ペリンドプリルを追加した。積極的に降圧療法を行った治療群がプラセボ群に比べ、34%脳卒中の発症が少ないという結果であった。またサブ解析でも総死亡28%，心血管死は27%、心不全は72%、全心血管イベントは37%と治療群で有意に減少が認められた。 PAT研究 脳卒中再発抑制について検討した予備的研究。プラセボ群と比べ脳卒中が29%減少した。上記のPROGRESS試験と比較した文献もある。
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エビデンス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/11/28 09:57 UTC 版)
大規模臨床試験であるEMPA-REG OUTCOME（患者数：7,020名、中央観察期間：3.1年）において、心血管死亡（ハザード比：0.62）、総死亡（ハザード比：0.68）、心不全による入院（ハザード比：0.65）のいずれも偽薬群に対してエンパグリフロジン群（10mgまたは25mg）で有意な減少が認められた。一次評価項目は「心血管死亡＋非致死性心筋梗塞＋非致死性脳卒中」でハザード比は0.86（優越性検定：p = 0.04）、主要二次評価項目は「一次評価項目＋不安定狭心症による入院」でハザード比は0.89（優越性検定：p = 0.08）であった。
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エビデンス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/26 07:13 UTC 版)
IDNTとIRMA2という海外での大規模臨床試験では、2型糖尿病での腎症進展において他剤と比べ有意差が認められた。 心不全患者においての大規模臨床試験では、プラセボと比較して総死亡では有意差を認めなかった。
※この「エビデンス」の解説は、「イルベサルタン」の解説の一部です。
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エビデンス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/26 07:08 UTC 版)
ALLHAT研究にて、カルシウム拮抗剤、ACE阻害剤に劣らない効果を証明した。αブロッカーに対しては有意に良好であった。 SHEP試験では、60歳以上の高血圧患者への試験終了後22年間の追跡が行われた。全死亡・心血管関連死亡ともクロルタリドン群で減少していた。SHEP試験期間中の4.5年間のサイアザイド系利尿薬治療による生存期間延長が示唆された。
※この「エビデンス」の解説は、「クロルタリドン」の解説の一部です。
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エビデンス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/03 01:36 UTC 版)
WHOが高血圧のエッセンシャルドラッグに選定しているが、これは臨床試験等によるエビデンス（ALLHAT (Antihypertensive and Lipid-Lowering Treatment to Prevent Heart Attack Trial) 試験など）があるためである。 ALLHAT研究 ALLHAT研究は、アメリカ国立衛生研究所 (NIH) という公的機関による大規模な無作為臨床試験であり、これによりアムロジピンと利尿薬クロルタリドン、ACE阻害薬リシノプリル、α遮断薬が比較された。α遮断薬ドキサゾシンは、心不全や冠動脈血行再建術、狭心症の増加により実験早期から他薬に劣っており、倫理的問題があるということで、試験から脱落した。 アムロジピンは、クロルタリドン（利尿薬）、リシノプリル（ACE阻害薬）間には、主要評価項目（冠動脈疾患や心筋梗塞の発生予防）で差がみられなかった。
※この「エビデンス」の解説は、「アムロジピン」の解説の一部です。
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エビデンス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/10 08:38 UTC 版)
「NAET (ナムブドゥリパッドアレルギー除去療法)」の記事における「エビデンス」の解説
有用性については、アプライドキネシオロジーの信頼性に否定的な文献が多くあり、「アレルギー」という言葉を医学と異なる意味に用いていることもあり、科学・医学では受け入れられていない。いくつかの利用可能な根拠のあるレビューでは、アレルギー疾患に対して効果がないと評価し、使用に対して忠告がなされており、ヨーロッパアレルギー学会（英語版）、英国国立医療技術評価機構、米国アレルギーぜんそく免疫学会（英語版）、アメリカ国立アレルギー・感染症研究所、オーストラリア免疫アレルギー学会（the Australasian Society of Clinical Immunology and Allergy）、南アフリカアレルギー学会（the Allergy Society of South Africa）も同様の忠告を行っている。 2つの医療論文は、「NAETはこれまでに考案されたアレルギー治療で最も実証されていない」「裏付ける研究は行われていない」と結論付けている。TeuberとPorch-Currenのレビューでは、深刻な食物アレルギーを持つ患者がNAETの治療を受け、その後に医療機関の外で自分で経口のアレルギーテスト（食物経口負荷試験）を行う場合、アナフィラキシーショックが起こる可能性があると警告している。オーストラリア免疫アレルギー学会は、アレルギーの治療にNAETを使うことに対し、科学的根拠がなく潜在的に危険があると忠告している。 Quackwatchの記者Stephen Barrettは、「NAETは、解剖学、生理学、病理学、物理学、科学界が受け入れているアレルギーの概念と合致せず、その「発見」は信じがたい。主要な診断アプローチであるアレルゲン特定するための「筋応答」というテストは無意味であり、存在しない問題を診断しようとしているのは確かだ。存在しない食物アレルギーに基づく食事制限の勧めは患者を栄養失調にさせる危険性が高く、それが子どもの場合は社会的な問題になりかねず、摂食障害になる危険性すらある」と批判している。 なお、NAET側の論文としては、デビ・S・ナムブドゥリパッドらによる「自閉症の発症や症状の主要な要因として食物や環境物質に対するアレルギーがある」という仮説に基づく対照群をとった自閉症研究、NAETの研究団体 Nambudripad’s Allergy Research Foundation（NARF）の所長でデビ・S・ナムブドゥリパッドの息子である医師のロイ・ナムブドゥリパッドによる、経口負荷試験を含むピーナッツアレルギー症例報告がある。
※この「エビデンス」の解説は、「NAET (ナムブドゥリパッドアレルギー除去療法)」の解説の一部です。
「エビデンス」を含む「NAET (ナムブドゥリパッドアレルギー除去療法)」の記事については、「NAET (ナムブドゥリパッドアレルギー除去療法)」の概要を参照ください。
エビデンス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/27 17:23 UTC 版)
メトホルミンはアテローム性血栓症をもつ糖尿病患者の全死亡率を24%低下させることが報告された。（Adverse CV Events with Metformin vs. Sulfonylureas の節） 新規に処方をされた糖尿病患者において、メトホルミンはスルホニルウレア（SU）剤と比べ、心血管イベント発症リスクが低いことが示唆された。 メトホルミン併用群とメトホルミンを含まない多剤併用群の比較では、メトホルミン群で総死亡ハザード比が24%低下していた。
※この「エビデンス」の解説は、「メトホルミン」の解説の一部です。
「エビデンス」を含む「メトホルミン」の記事については、「メトホルミン」の概要を参照ください。
エビデンス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/21 02:21 UTC 版)
今日に至るまでの指圧の研究には、日本指圧専門学校や日本指圧学会がいくつか指圧に関する研究や症例報告を挙げているとするが[要出典]、指圧が有効な治療であるという証拠はないとの意見もあり、2015年にオーストラリア政府保健局は、健康保険に加入するのに適しているものがあるかどうかを判断しようとする代替療法のレビューの結果を発表しました。 指圧は評価された17の治療法のうちの1つであり、その有効性の明確な証拠は見られなかった。
※この「エビデンス」の解説は、「指圧」の解説の一部です。
「エビデンス」を含む「指圧」の記事については、「指圧」の概要を参照ください。
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