In-Cとは? わかりやすく解説

inc.

別表記:アイエヌシーインク

「inc.」とは・「inc.」の意味

「inc.」は、英語圏企業名に付けられる略語で、「Incorporated」の略である。これは、企業法人格を持つことを意味し日本語でいう「株式会社」に相当する企業名末尾に「inc.」が付くことで、その企業法人組織であることが分かる

「inc.」の発音・読み方

「inc.」の発音は、アルファベットごとに「アイ・エヌ・シー」と読む。日本人発音するカタカナ英語では、「インク」と読むことがあるが、正確な発音は「アイ・エヌ・シー」である。

「inc.」の語源・由来

「inc.」の語源は、ラテン語の「incorporare」で、「一つにまとめる」という意味がある。これが英語の「incorporate」になり、さらに略されて「inc.」となった企業法人格を持つことで、個々株主従業員一つ組織としてまとまることを表している。

「inc.」と「Ltd.」の違い

「inc.」と「Ltd.」はどちらも企業法人格を持つことを示す略語であるが、国や地域によって使用される略語異なる。主にアメリカカナダ使われるのが「inc.」であり、イギリスオーストラリアなどでは「Ltd.」が使われるまた、Ltd.」は「Limited」の略であり、読み方は「エル・ティー・ディー」となる。

「inc.」と「corp.」の違い

「inc.」と「corp.」はどちらも企業法人格を持つことを示す略語であるが、「corp.」は「corporation」の略であり、より大規模な企業や組織を指すことが多い。一方、「inc.」は、規模に関係なく法人格を持つ企業全般を指す。

「inc.」の前に「,(カンマ)」をつけるかどうかの使い分け方

「inc.」の前にカンマをつけるかどうかは、主に文書書類スタイルガイドによって決まる。一般的にはカンマをつけることで企業名と「inc.」が分かれていることが明確になるため、カンマをつけることが推奨されることが多い。

「inc.」を含む英熟語・英語表現

「inc」の正しい表記とは

「inc」の正し表記は、「inc.」である。ピリオド付けることで、「Incorporated」の略であることが明確になる企業名末尾に「inc」を付け場合は、必ずピリオド付けて「inc.」と表記することが求められる

「inc.」に関連する用語の解説

「co. ltd 」の正しい表記とは

co. ltd」の正し表記は、「Co., Ltd.」である。ここでもピリオド付けることが重要であり、「Co.」は「Company」、「Ltd.」は「Limited」の略であることが明確になる

「corp.」の正しい表記とは

corp」の正し表記は、「Corp.」である。ピリオド付けることで、「Corporation」の略であることが明確になる企業名末尾に「corp」を付け場合は、必ずピリオド付けて「Corp.」と表記することが求められる

「inc.」の使い方・例文

1. Apple Inc.アップル株式会社
2. Microsoft Corporationマイクロソフト株式会社
3. Alphabet Inc.アルファベット株式会社
4. Amazon.com, Inc.アマゾン・ドット・コム株式会社
5. Tesla, Inc.テスラ株式会社
6. Facebook, Inc.フェイスブック株式会社
7. The Coca-Cola Companyコカ・コーラ株式会社
8. Intel Corporationインテル株式会社
9. IBM Corporationアイ・ビー・エム株式会社
10. Visa Inc.(ビザ株式会社

.inc

読み方アイエヌシー

.incとは、ASP(Active Server Page)によって作成されWebページ(.asp)の中でも異なる.aspページ間で共有されるHTMLソースのみが記述されテキストファイルに付く拡張子のことである。

.incファイルは、フレーム感覚ページ間のメニュー共有できるため、Webページ作成する際に省力化を図ることができる。ただし、「HEAD」「BODY」といったタグ用意されていないので、多くWebブラウザでは表示することができない


INC

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/08/13 01:04 UTC 版)

INC, inc

INC

Inc.

  • Inc. - incorporated(インコーポレーテッド) の略。アメリカにおいて株式会社であることを示すために会社名の後に付けられる。大文字のINC.でも同じ意味。
  • Inc. - アメリカの月刊誌。

inc


RIZAPグループ

(In-C から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/09/07 07:37 UTC 版)

RIZAPグループ株式会社
RIZAP GROUP, Inc.
種類 株式会社
機関設計 監査等委員会設置会社[1]
市場情報
アンビシャス 2928
2006年5月30日上場
本社所在地 日本
160-0023
東京都新宿区西新宿8丁目17番1号
住友不動産新宿グランドタワー36階
北緯35度41分45.7秒 東経139度41分25.7秒 / 北緯35.696028度 東経139.690472度 / 35.696028; 139.690472座標: 北緯35度41分45.7秒 東経139度41分25.7秒 / 北緯35.696028度 東経139.690472度 / 35.696028; 139.690472
設立 2003年4月10日
業種 小売業
法人番号 2011201012987
事業内容 当社グループの中長期経営戦略の立案・遂行、グループ各社の事業戦略実行支援・事業活動の管理
代表者 代表取締役社長 瀬戸健
資本金 1億円
(2025年8月31日現在)
発行済株式総数 5億9666万4千株
(2025年3月31日現在)
売上高 連結: 1710.90億円
(2025/3月期)
営業利益 連結: 18.82億円
(2025/3月期)
純利益 連結: 2.54億円
(2025/3月期)
純資産 連結: 624.22億円
(2025/3月期)
総資産 連結: 1395.26億円
(2025/3月期)
従業員数 連結:4,625名
(2025年3月31日現在)
決算期 3月31日
会計監査人 太陽有限責任監査法人
メインバンク
主要株主
主要子会社 グループ会社参照
外部リンク www.rizapgroup.com
特記事項:連結指標は国際財務報告基準で記載。売上高は売上収益、純利益は親会社の所有者に帰属する当期利益、純資産は親会社の所有者に帰属する持分、総資産は資産合計。
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RIZAPグループ株式会社(ライザップグループ、: RIZAP GROUP, Inc.)は、東京都新宿区に本社を置く、健康食品ダイエット食品の製造・販売、スポーツクラブ経営などを行っている子会社を総括する持株会社

概要

瀬戸健2003年4月に設立した、健康食品等の通信販売を手がける健康コーポレーションを起源としている。「結果にコミットする」をキャッチフレーズに2-3カ月で大幅な体重減と体型改善を目指すパーソナル・トレーニングジム「RIZAP」事業の急成長[2]と、美容健康、アパレル分野などへの積極的なM&Aにより事業規模を急拡大させている[3]。現在の法人は2016年に健康コーポレーションの持株会社化により社名変更したもの。社名の「RIZAP」は「RISE」と「UP」を組み合わせた造語で、“どん底の状態からでも、その人が望む限り、必ず高く飛躍できる”という意味が込められているという[4]

札幌証券取引所の新興企業向け市場アンビシャス上場している[5] [6] が、筆頭株主のCBM株式会社(創業者である瀬戸健の資産管理会社)を含め、瀬戸健の一族で6割以上の株式を所有し、実質的に同族経営を行っている。

2018年11月14日に、業績予想が赤字に転落する見込みとの状況を受け、当面は新規のM&Aを原則凍結する、不採算事業からの撤退・売却を行う、成長事業への経営資源集中などを柱とした構造改革を実施することを明らかにした[7][8]

chocoZAP

chocoZAP関大前店外観(2023年、大阪府吹田市

2022年7月からは、ライトユーザー向けの安価な無人小型トレーニング店「chocoZAP」(チョコザップ)の運営を開始し、急速に店舗数と会員数を伸ばしている。

会員は24時間365日利用できる。着替えや靴の履き替えが不要で運動ができることを売りとしている[9]。入店と退店はアプリ内のQRコードで行う[10]。店舗内は常駐スタッフが基本不在であり、AIカメラが常時監視。利用者が動かないなどの異常を検知するとアラートが発動。それにより対処が行われる[11]

当初は月額6000~7000円の24時間ジムとして参入する計画であったが、月額3000円ほどの価格で運営することとなった。トレーニング初心者の女性や高齢者をメイン層としている為、ダンベルなどのフリーウエイト器具は設置していない。セルフエステなどを導入している店舗も多い[12]。その他にも店舗によってはカラオケ洗濯機乾燥機の導入など、フィットネス用途以外の設備を設けるなど、ジムに行き運動をするというハードルを下げている[13]。町のサブスクのような存在を目指すとしており、オプションになりやすいこれらのサービスも基本料金内に含まれている[14]。サービスによっては事前予約制となる。また、シャワーは設置されていない[10]

サービス名称について、本企業社長の瀬戸はRIZAPとは違って、利用者に日常的に気軽に使ってもらうことを目的として、敢えてダサい名前にしたと述べている[15]

2026年3月までに2800店を目指すとしている[16]。2023年3月には店舗数が479店舗に達し[17]、同年8月には880店、日本一の80万人会員に達し[18]、2024年3月には1383店舗、112万4千人会員に達した[19]。先行投資で事業当初は巨額赤字を計上したが、その後の会員数の増加で黒字に転じた[20]

2023年11月、chocoZAP事業で米国に進出。ロサンゼルスに新店舗を開いた[21]

2024年5月10日、日本平パーキングエリア東名高速道路上り線)に「日本平PA(上り)店」をオープン[22][23]高速道路では初の出店となる。会員以外でも気軽に利用ができるようにchocoZAPとしては初めてとなる都度払いの料金プランも導入する[24][25]

2024年5月21日、宮崎県宮崎市に「宮崎南花ヶ島店」をオープンした[26]。これにより、全ての都道府県に出店したことになる[16]。同月には店舗数が約1500店となる[27]

2024年10月15日、大阪府堺市堺区クボタグローバル技術研究所内に初の単独企業内店舗となる「クボタ グローバル技術研究所店」をオープンした。クボタの施設内に入居かつ同企業従業員の専用店舗としているため、一般会員の利用はできない[28][29]

ジム以外の歯のセルフホワイトニングやセルフ脱毛を「24時間使い放題!」としながら実際に利用できる時間は限られていたなどとして、消費者庁は運営会社のRIZAPに対し2024年8月8日付で景品表示法違反(優良誤認表示)で再発防止を求める措置命令を出した。インフルエンサーに対価を払い、SNSに高評価を書き込むよう依頼して投稿させたのに、自社ウェブサイトに転載する際にその旨を明記しなかった点も景品表示法が規制するステルスマーケティングに当たるとして、併せて措置命令を出した[30][31]

沿革

  • 2003年4月 - 健康食品の通信販売を目的として、東京都中野区健康コーポレーション株式会社(初代)を設立[32]
  • 2005年6月 - 食品事業の研究・開発を目的として、健康ベーカリー株式会社を子会社化
  • 2006年5月 - 札幌証券取引所アンビシャスに上場。
  • 2006年9月 - ネット広告におけるノウハウの事業利用を目的として、健康アド株式会社を設立
  • 2006年10月 - 投資事業を行うことを目的として、健康パートナーズ株式会社を設立
  • 2006年11月 - 食品分野における投資事業を行うことを目的として、健康アグリマリーンゲート株式会社を設立
  • 2006年11月 - 広告代理店業を行うことを目的として、株式会社ピーズを設立
  • 2006年11月 - 米国における健康食品販売を目的として、米国現地法人 Kenkou USA,Inc. を設立
  • 2006年12月 - 通信販売の商品ライン拡充のため生鮮魚介類加工品の製造販売を行う株式会社丸主中柏水産(現:株式会社マルヌシ)に出資し子会社化
  • 2006年12月 - Web広告の強化、インターネット上の顧客拡大を目的としてインターネット広告等の事業を行う株式会社アクディアの株式を取得し子会社化
  • 2007年1月 - 通信販売の商品ライン拡充のため美容機器等の製造販売を行う株式会社ジャパンギャルズの株式を取得し子会社化。
  • 2007年3月 - 原材料・資材の安定的供給のため食品原材料や包装資材の輸入販売を行うシステムパーツ株式会社の株式を取得し子会社化
  • 2007年3月 - 委託販売事業での展開を目的として健康食品や薬品の販売を行う株式会社ラピーの株式を取得し子会社化
  • 2007年7月 - 食品分野の商品ライン拡充のため乳製品の製造販売を行う株式会社弘乳舎の株式を取得し子会社化
  • 2007年9月 - 持株会社に移行し、商号を健康ホールディングス株式会社に変更。同時に健康コーポレーション株式会社(2代)を設立し、全事業を承継させた[33]
  • 2008年4月 - 美容関連事業の安定化のため美容機器の輸入業務等を行うBijin株式会社(2010年10月株式会社ジャパンギャルズに合併)の株式を取得し子会社化
  • 2010年5月 - グローバルメディカル研究所株式会社(現:RIZAP株式会社)を設立
  • 2011年12月 - 化粧品類の企画・開発力の強化のため化粧品類の開発、製造販売を行うミウ・コスメティックス株式会社(現:株式会社FUNWORK)の株式を取得し子会社化
  • 2011年12月 - 商品ライン拡充及び製造ライン強化のためサプリメントやコスメティック商材の企画・卸売(OEM)を行う株式会社アスティ(現:株式会社ジャパンギャルズSC)の株式を取得し子会社化
  • 2011年12月 - コールセンター業務の営業力向上・拡大のためテレマーケティングサービス・コールセンター事業を行うエムシーツー株式会社の株式を取得し子会社化
  • 2012年1月 - 事業子会社の健康コーポレーション株式会社(2代)を吸収合併し、商号を健康コーポレーション株式会社(3代)に変更[34]
  • 2012年4月 - 顧客基盤の拡大と通信販売事業における競争力の強化を目的としてマタニティ関連商品、内祝いギフト関連商品等の販売を行う株式会社エンジェリーベ(2022年3月マルコ株式会社に合併)の株式を取得し子会社化
  • 2012年5月 - エムシーツー株式会社がエムシーツーオフィス株式会社(2012年12月エムシーツー株式会社に合併)の株式を取得し、子会社化
  • 2012年10月 - 健康フードサービス株式会社(現:RIZAPイノベーションズ株式会社)を設立
  • 2013年4月 - 株式会社ジャパンギャルズの会社新設分割により株式会社JG Beauty(2014年6月株式会社アスティに合併)を設立
  • 2013年8月 - オリジナル化粧品類の企画・開発力強化のため、化粧品の製造工場を有する日本リレント化粧品株式会社(2014年2月株式会社イデアインターナショナルに合併)の株式を取得し子会社化
  • 2013年9月 - JASDAQグロースに上場する株式会社イデアインターナショナル(現:BRUNO株式会社)と資本業務提携契約を締結し第三者割当増資を引受け子会社化。
  • 2013年9月 - アパレル関連事業の業容拡大のため、婦人既製服の企画、製造、販売を行う株式会社馬里邑の株式を取得し子会社化。
  • 2013年12月 - パーソナルトレーニングジム「RIZAP(ライザップ)」を運営するグローバルメディカル研究所株式会社が、商号をRIZAP株式会社に変更。
  • 2014年1月 - JASDAQスタンダードに上場する株式会社ゲオディノス(現:SDエンターテイメント株式会社)の株式を取得し、子会社化。
  • 2014年1月 - 最先端IT技術を活用したネットマーケティングと当社の有する集客スキームの連携により、効果的な広告宣伝活動を行うことを目的に株式会社DropWave(後:株式会社Xio、現:株式会社ジャパンゲートウェイ)の株式を取得し子会社化
  • 2014年5月 - アパレル関連事業の業容拡大のため、婦人服、紳士服の企画及び販売を行う株式会社アンティローザの株式を取得し子会社化
  • 2014年12月 - 当社グループの広告宣伝の質を向上させることを目的に株式会社エーエーディ(2016年4月北斗印刷株式会社に合併)の株式を取得し、子会社化
  • 2015年3月 - 東京証券取引所マザーズに上場する夢展望株式会社の第三者割当増資を引受け子会社化
  • 2015年5月 - グループ戦略上の業容拡大を目的としてエムシーツー株式会社の全株式をSDエンターテイメント株式会社に譲渡
  • 2015年7月 - 当社グループの印刷業の業容拡大のため、北斗印刷株式会社の株式を取得し子会社化
  • 2016年2月 - 住宅事業等を行う株式会社タツミプランニング(現:株式会社タツミマネジメント)の株式を取得し子会社化
  • 2016年4月 - 書籍出版による新たな収益源創出と当社グループ戦略上の業容拡大のため株式会社日本文芸社の株式を取得し子会社化
  • 2016年4月 - アパレル関連事業業容拡大のため、婦人服、服飾雑貨の企画、製造、販売を行う株式会社三鈴の株式を取得し子会社化
  • 2016年5月 - JASDAQスタンダードに上場する株式会社パスポート(現:株式会社HAPiNS)の第三者割当増資を引受け子会社化
  • 2016年5月 - 富裕層向けの医療、美容、健康を中心とした美容・ヘルスケア分野に係る予約サイト事業を目的に株式会社エンパワープレミアムの株式を取得し、子会社化
  • 2016年7月 - 会社分割により事業部門を健康コーポレーション株式会社(4代)に分社した上で持株会社体制へ移行し、商号をRIZAPグループ株式会社に変更[35]
  • 2016年7月 - 東京証券取引所市場第二部に上場するマルコ株式会社(現:MRKホールディングス株式会社)の第三者割当増資を引受け子会社化
  • 2017年2月 - 東京証券取引所市場第一部に上場する株式会社ジーンズメイト(現:REXT株式会社)の株式を公開買付及び第三者割当増資を引受け子会社化
  • 2017年3月 - 当社グループの印刷業の業容拡大を目的に、株式会社エス・ワイ・エスの株式を取得し子会社化
  • 2017年3月 - JASDAQグロースに上場する株式会社ぱど(現:株式会社Success Holders)の第三者割当増資を引受け子会社化。
  • 2017年4月 - 当社子会社である夢展望株式会社が、宝飾品の小売業を展開する株式会社トレセンテの株式を取得し子会社化
  • 2017年6月 - 東京証券取引所第二部に上場する堀田丸正株式会社の第三者割当増資を引き受け子会社化
  • 2017年8月 - 家電製品、美容家電、美容機器等の中核的な生産拠点としての整備を目的に、株式会社五輪パッキング(現:RIZAPインベストメント株式会社)の株式を取得し子会社化
  • 2017年12月 - 当社子会社であるRIZAP株式会社が、スポーツ分野強化を目的に、スポーツ用品販売を専門的に行っている株式会社ビーアンドディーの株式を取得し子会社化[36][37]
  • 2018年3月 - JASDAQスタンダードに上場する株式会社ワンダーコーポレーション(現:REXT Holdings)の第三者割当増資の引受け及び公開買い付けにより子会社化[38]
  • 2018年3月 - さらなるフリーペーパー事業の強化及び女性向けマーケティング基盤の取得を目的に、リビング新聞及びシティリビングの発行等を行うサンケイリビング新聞社の株式を取得し子会社化。
  • 2018年4月 - 株式会社三栄建築設計(現:株式会社メルディア)と合弁で株式会社メルディア RIZAP 湘南スポーツパートナーズを設立し、株式会社湘南ベルマーレを子会社化[3]
  • 2018年9月 - 創建ホームズ株式会社を子会社化
  • 2018年10月 - 子会社のマルコ株式会社が持株会社体制へ移行し、MRKホールディングス株式会社設立[39]
  • 2018年12月 - 子会社であるSDエンターテイメント株式会社が同社のエンターテイメント事業を新設分割し、新設会社の全株式をスガイディノスホールディングス株式会社に譲渡。
  • 2019年1月 - 子会社である株式会社ジャパンゲートウェイの全株式を株式会社萬楽庵に譲渡[40]
  • 2019年3月 - RIZAP株式会社が、RIZAPイノベーションズ株式会社を合併。
  • 2019年4月 - グループ再編を行い、中核子会社(10社)およびその傘下のグループ会社群から構成される体制に再編・集約。また、機能子会社としてRIZAPトレーディング株式会社を設立[41]
  • 2019年5月 - 子会社である株式会社タツミプランニング(現:株式会社タツミマネジメント)が同社の戸建住宅事業・リフォーム事業を新設分割し、新設会社の全株式を高松建設株式会社に譲渡[42]吉野家で「ライザップ 牛 サラダ」販売開始。
  • 2019年12月 - 株式会社ぱど(現:株式会社Success Holders)の保有全株式を、畑野幸治による株式公開買付けに応募し譲渡[43]
  • 2020年3月 - 株式会社三鈴の株式をITbookホールディングス株式会社の子会社である東京アプリケーションシステム株式会社に譲渡[44]
  • 2020年4月30日 - 連結子会社株式会社サンケイリビング新聞社の「あんふぁん」「ぎゅって」事業[注釈 1]株式会社小学館集英社プロダクションの新設子会社である株式会社こどもりびんぐに譲渡[45]
  • 2020年12月29日 -子会社である 株式会社エス・ワイ・エスおよび北斗印刷株式会社の株式を、株式会社シスコ[注釈 2]に譲渡。両社はグループの連結対象から外れる[46]
  • 2021年3月30日 - 子会社である株式会社日本文芸社の全株式を、株式会社メディアドゥに譲渡[47]
  • 2021年3月- 子会社である株式会社ワンダーコーポレーション、株式会社HAPiNS、株式会社ジーンズメイトが上場廃止[48][49]
  • 2021年4月1日 - 株式会社ワンダーコーポレーション、株式会社HAPiNSおよび株式会社ジーンズメイトの3社の共同株式移転により、REXT株式会社(初代)が発足[50]。REXT株式会社が東京証券取引所JASDAQスタンダード市場に上場。
  • 2021年10月 - 子会社である株式会社イデアインターナショナルがBRUNO株式会社へ商号変更
  • 2022年3月28日 - 子会社であるREXT株式会社(初代)が上場廃止
  • 2022年3月30日 - REXT株式会社(初代)が株式併合を行い、完全子会社となる[51][52]
  • 2022年5月27日 - 子会社である株式会社ワンダーコーポレーションが吸収合併によりREXT株式会社(初代)の権利義務全部を承継
  • 2022年6月 - 子会社である株式会社ワンダーコーポレーションが株式会社HAPiNS、株式会社ジーンズメイトの管理機能を吸収分割により承継し、REXT Holdings株式会社に商号変更
  • 2022年6月 - 子会社である株式会社ジーンズメイトが株式会社ワンダーコーポレーション、株式会社HAPiNSの事業運営機能を吸収分割により承継し、REXT株式会社(2代目)へ商号変更[53][54]
  • 2022年6月2日 - RIZAPテクノロジーズ株式会社を設立
  • 2022年9月 - RIZAP株式会社においてコンビニジム「chocoZAP(チョコザップ)」の本格展開を開始
  • 2022年10月 - 子会社である堀田丸正株式会社が、株式会社吉利を吸収合併[55]
  • 2022年12月9日 - 子会社であるBRUNO株式会社が、株式会社HAPiNSを吸収合併
  • 2023年1月 - 本社を東京都新宿区西新宿八丁目に移転
  • 2023年2月 - chocoZAP店舗数が300店に達する
  • 2023年3月 - 子会社であるBRUNO株式会社が、同社子会社の株式会社シカタを売却
  • 2023年7月 - 子会社であるBRUNO株式会社に、株式会社ジャパンギャルズの全株式を譲渡[56]
  • 2023年8月 - chocoZAP店舗数が880店に達する
  • 2023年11月 - chocoZAPブランド開始から約1年5ヵ月で、会員数が101.0万人となり、会員数日本一記録を更新した。[57]
  • 2023年11月 - 創建ホームズ株式会社の全株式を、株式会社モリモトに譲渡[58]
  • 2024年5月、chocoZAP店舗数が約1500店に達する[27]
  • 2024年6月 - SOMPOホールディングスと資本提携し、SOMPOは第三者割当増資を引き受けてRIZAP株式会社に対する議決権行使比率を23%とする[27]
  • 2025年8月 - 子会社である堀田丸正株式会社の保有株式の一部を譲渡し、グループの連結対象から除外[59]

グループ会社

連結子会社
  • RIZAP株式会社 - ボディメイク事業、chocoZAP事業、その他RIZAP関連事業(ゴルフ・英会話等)
    • RIZAP ENGLISH株式会社
  • 健康コーポレーション株式会社 - 化粧品、美容機器及び健康食品販売事業
  • 健康メディカルサービス株式会社 - 医療機関コンサルティング、マーケティング支援、医療周辺サービスのご提供
  • 健康コミュニケーションズ株式会社 - コンタクトサービス(コールセンターの運営・構築・CRMなど)メーリングサービス、ロジスティクスサービス
  • MRKホールディングス株式会社【東証スタンダード:9980】
    • マルコ株式会社 - 体型補整用婦人下着の販売、マタニティ及びベビー関連事業
    • MISEL株式会社 - 婚礼・宴会関連事業、美容関連事業の運営
  • BRUNO株式会社【東証グロース:3140】 - 住関連ライフスタイル商品製造卸売事業、住関連ライフスタイル商品小売事業(インテリア雑貨店「BRUNO」、「TRAVEL SHOP MILESTO」、「GOOD GIFT GO」)、デザイン事業
    • 株式会社ジャパンギャルズ(愛媛県四国中央市) - 美容全般企画開発・各種商品企画OEM(オリジナル)・化粧品製造販売
      • 株式会社ジャパンギャルズSC - 美容全般企画・各種商品企画OEM(オリジナル)・化粧品販売・健康食品販売
      • LOOKS株式会社 - 美容全般企画開発・各種商品企画OEM(オリジナル)・化粧品製造販売
      • JAPANGALS INTERNATIONAL LIMITED
  • REXT Holdings株式会社【東証JASDAQ:3344】
    • REXT株式会社(2代)【東証1部:7448】 - ゲーム・音楽・DVD・書籍などを扱うエンタテインメント専門店「WonderGOO」、高価買取・安心価格のリユース・エンタテインメントショップ「WonderREX」、音楽・映像ソフト専門のエンタテインメントショップ「新星堂」、インテリア雑貨ショップ「HAPiNS」 ジーンズを中心としたカジュアルウェアの専門小売店「ジーンズメイト」の運営
    • 株式会社Vidaway - 総合メディアショップ「TSUTAYA」「バトロコ」の運営
    • 株式会社音光 - 記録メディア、音楽映像ソフト、音響映像関連の雑貨など卸販売
      • 株式会社BIG - CD/DVDセルショップ運営
    • 株式会社D&M - サポーター製造販売
    • 株式会社Tポイントパートナーズつくば
    • 株式会社ワンダーネット(事業停止)
    • 株式会社テトラフィット(事業停止)
  • 株式会社アンティローザ - 婦人・紳士服の企画販売
  • 夢展望株式会社【東証グロース:3185】 - 衣料品・靴及び雑貨等のインターネット通信販売、玩具・雑貨等のOEM及び生産管理 その他(広告販売、卸売、実店舗事業等)
    • ナラカミーチェジャパン株式会社 - アパレル事業
    • 株式会社トレセンテ - ジュエリー事業
    • 夢新開發(香港)有限公司 - トイ事業
      • 夢展望貿易(深圳)有限公司 - トイ事業
  • SDエンターテイメント株式会社[60]【東証スタンダード:4650】 - フィットネス事業、保育事業、介護事業、オンラインクレーンゲーム事業、不動産賃貸事業、EC事業
    • エムシーツー株式会社 - コールセンター事業、カウネット代理店事業等
      • ITグループ株式会社 - 保育事業、介護事業等
    • 株式会社フォーユー - クリエーション
  • 株式会社メルディアRIZAP湘南スポーツパートナーズ
  • 株式会社五輪パッキング - 電気部品の加工、販売及び各種パッキングの製作販売
    • PHILIPPINE ADVANCED PROCESSING TECHNOLOGY,INC
  • 株式会社サンケイリビング新聞社[注釈 3] - サンケイリビング新聞およびシティリビングの発行とそれに付帯関連する事業
  • 一新時計株式会社 - 時計輸入及び卸し、時計小売業
  • RIZAPインベストメント株式会社
  • RIZAPテクノロジーズ株式会社
  • RIZAPビジネスイノベーション株式会社
  • RIZAPトレーディング株式会社
  • RIZAPインターナショナル株式会社
  • 株式会社馬里邑(休眠会社)
  • タツミマネジメント株式会社(休眠会社)
  • 株式会社ビーアンドディー(休眠会社)
持分法適用関連会社
  • 堀田丸正株式会社【東証スタンダード:8105】 - 和装品・宝飾品・和装小物・婦人用品の卸売販売および意匠撚糸の製造・卸売販売
    • 堀田(上海)貿易有限公司
過去のグループ会社

テレビ番組

提供番組

関連人物

歴代CM出演者

脚注

注釈

  1. ^ 幼稚園保育園父母向けフリーペーパーの制作・配布を行う
  2. ^ エス・ワイ・エスおよび北斗印刷の代表取締役社長である清水郁男の100%出資会社
  3. ^ フジサンケイグループからの移籍後も、産業経済新聞社フジ・メディア・ホールディングスとの友好関係を継続し、「サンケイ」の商号を継続使用している。

出典

  1. ^ コーポレート・ガバナンス - RIZAPグループ株式会社
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外部リンク


シグマ・セブン

(In-C から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/08/10 17:14 UTC 版)

株式会社シグマ・セブン
SIGMA SEVEN, Inc
種類 株式会社
略称 シグマセブン、Σ7
本社所在地 日本
107-0052
東京都港区赤坂7丁目10番17号
フォンテ赤坂ビル3階
設立 1988年3月3日
業種 サービス業
法人番号 4010401013042
事業内容 声優ナレーターのマネジメント等
代表者 代表取締役 菅原寛之
資本金 2000万円
主要子会社
関係する人物
外部リンク www.sigma7.co.jp
テンプレートを表示

株式会社シグマ・セブン: SIGMA SEVEN, Inc)は、日本声優・ナレーター事務所日本芸能マネージメント事業者協会日本声優事業社協議会会員。

概要

東京俳優生活協同組合(俳協)に所属していた槇大輔窪田等政宗一成武田広などナレーションを中心業務としていたタレントが、1988年3月に設立。初代社長は井上実。テレビ番組のナレーション、CMナレーション、VPナレーションなどナレーション業務を幅広く請け負う。関連会社のディー・オー・エーが主宰するThe・声優塾の卒業生(安元洋貴福圓美里など)が所属するなど、両社の間で業務提携が行われていた。2010年4月よりThe・声優塾がシグマ・セブン付属養成所となる。

2009年10月1日、シグマ・セブンeが設立され、Doaプロダクション(ディー・オー・エー主宰)のマネージメント業務撤退(2010年3月31日)の後、所属声優の大半を受け入れている。第2回以降の公開オーディションの合格者(かつてはシグマ・セブン研修生であった)は現在シグマ・セブンeに所属している。

ガールズ×戦士シリーズ」の『アイドル×戦士 ミラクルちゅーんず!』と『ビッ友×戦士 キラメキパワーズ!』およびその完全新作『リズスタ -Top of Artists!-』ではマスコットキャラの声を演じている声優[1]がキャストに名を連ねている。同作の終了に伴い、では所属声優の出演はキャストに掲載していないという理由だと公表している[2]

2019年4月3日、シグマ・セブンフェイスが設立。主に顔出し系の俳優が所属し、フリーアナウンサー・DJ・文化人なども所属及び業務提携している。

公開オーディション

2005年、2007年[3]、2009年[4]、2011年[5]、2013年[6]、2015年[7]、2017年[8]、2018年[9]、2019年[3]、2022年[10]に一般公開オーディションを実施した。

所属タレント

男性

女性

かつて所属していた主なタレント

男性

女性

関連項目

脚注

  1. ^ 魔法×戦士 マジマジョピュアーズ!』では女優の安藤サクラ、舞台女優で歌手の岡村いずみ、『ひみつ×戦士 ファントミラージュ!』では女優の本田翼、『ポリス×戦士 ラブパトリーナ!』では声優で舞台女優の上條沙恵子が声を務めている。
  2. ^ 冒険大陸 アニアキングダム』では他社所属声優、『ゴー!ゴー!びーくるずー』ではアクロスエンタテインメントが担当。
  3. ^ a b シグマ・セブンニュース
  4. ^ シグマ・セブンニュース
  5. ^ シグマ・セブンニュース
  6. ^ シグマ・セブンニュース
  7. ^ シグマ・セブンニュース
  8. ^ シグマ・セブンニュース
  9. ^ “2018年にはシグマ・セブン30周年記念企画オーディションがあったための連年開催”. HOMURA MAGAZINE. HOMURA MAGAZINE. (2017年7月21日). https://homurasound.com/magazine/190721-voice-audition/ 2017年7月21日閲覧。 
  10. ^ “2021年はコロナ禍でオーディションが行われなかった為、事実上の第9回オーディション”. seigura.com. seigura.com. (2022年9月11日). https://seigura.com/news/96531/ 2022年9月11日閲覧。 
  11. ^ “大熊英司アナ 笑顔で踏み出した再出発の第一歩”. Sponichi Annex. スポーツニッポン新聞社. (2020年7月3日). https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2020/07/03/kiji/20200702s00041000350000c.html 2020年7月3日閲覧。 
  12. ^ https://twitter.com/Shoya_Chiba/status/1609383961612148736?t=I3yKJfSbn3X7d_Vxh0Z1nA&s=19

外部リンク


フジ・メディア・テクノロジー

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/09/06 07:28 UTC 版)

フジサンケイグループ > フジテレビグループ > フジ・メディア・テクノロジー
フジ・メディア・ホールディングス > フジ・メディア・テクノロジー
株式会社フジ・メディア・テクノロジー
FUJI MEDIA TECHNOLOGY, INC.
種類 株式会社
市場情報 非上場
略称 fmt
本社所在地 日本
135-0064
東京都江東区青海1丁目1番20号
ダイバーシティ東京オフィスタワー17F
設立 1968年昭和43年)3月9日
(株式会社八峯テレビ
業種 情報・通信業
法人番号 7010401067853
事業内容 テレビ番組の映像技術・照明、企画・制作、アナウンサー派遣など
代表者 代表取締役会長 河井實之助
代表取締役社長 馬場直幸
資本金 4,000万円
従業員数 323名
主要株主 株式会社フジ・メディア・ホールディングス
外部リンク http://www.fuji-mt.co.jp/
テンプレートを表示
fmtの技術中継車2015年8月15日神宮球場前にて撮影)

株式会社フジ・メディア・テクノロジー: FUJI MEDIA TECHNOLOGY, INC.)は、テレビ技術を専門とする技術プロダクション。略称はfmt

フジ・メディア・ホールディングス連結子会社で、フジサンケイグループに属する。

番組への技術協力のほか、かつて前身の八峯テレビが手掛けていた事業である、フジテレビ系のBS放送局であるBSフジのマスター室運用業務も受託している。

沿革

会社概要

所在地

本社
機材室・中継車庫
  • 〒135-0064 東京都江東区青海1丁目1番20号 ダイバーシティ東京オフィスタワー1F
山九 照明倉庫
  • 〒135-0064 東京都江東区青海4丁目4番11号 山九お台場流通センター301
フジテレビ分室
  • 〒137-8088 東京都港区台場2丁目4番8号
赤坂オフィス(旧東京フイルム・メート)
  • 〒107-0052 東京都港区赤坂7丁目1番16号 オーク赤坂ビル7F

役員

2025年6月25日付
  • 代表取締役社長:須藤直宏(統括 経営戦略・技術統括・営業統括)
  • 専務取締役:近藤憲彦(制作統括、東京フイルム・メート代表取締役)
  • 常務取締役:平田雅哉(総務・経理 放送技術 調整担当)
  • 取締役:小田原敬(照明事業)、坂本淳一(業務推進・制作技術・メディア事業)、黒木省一郎(営業統括・制作)、大槻信
  • 取締役(非常勤):戸渡和孝(フジテレビジョン制作推進局長)、小川栄治(フジテレビジョン執行役員)、鈴木吉弘(フジテレビジョン執行役員)、大辻健一郎(フジテレビジョン執行役員)
  • 監査役:後藤剛(フジ・メディア・ホールディングス 財経局長)
  • 執行役員:小松俊規、二見健二、清水智、田原健二

元役員

  • 代表取締役会長:河井實之助(前:代表取締役社長)
  • 代表取締役社長←常務取締役:馬場直幸
  • 取締役副社長:大森靜雄、稲田智徳
  • 取締役:寺山耕次郎、箕輪幸人、山崎誠宏、堀洋一、秋庭秀行、小川栄治、田中秀穂、岸本一朗、小川晋一港浩一石原隆、西渕憲司、大多亮(前・関西テレビ放送代表取締役社長、元・フジテレビジョン専務取締役)、矢延隆生(現・フジテレビジョン←前:取締役)、小林毅(フジテレビジョン専務取締役)、川島徳之(フジテレビジョン専務取締役)、立松嗣章(株式会社フジテレビジョン執行役員・編成局長)、臼井裕詞(フジテレビジョンドラマ映画制作局長)
  • 取締役相談役:西山隆臣、横井亮介
  • 監査役:田中英行、深水良輔
  • 執行役員:春日叔之、伊佐憲一、米山和孝(制作技術担当)、笹川夏樹(編集部部長)、源生悟郎(制作センター長)

制作技術センター

フジテレビ系列(地上波)・BSフジ(BS放送)・フジテレビワンツーネクスト(CS放送)とNHK・民放各局など番組全般の映像技術(スタジオ・中継・ロケーション・報道取材)を用いた業務を行なっている。

凡例
太字:現在放映されている番組、これから放映する予定の番組またはWEBコンテンツの場合は現在アーカイブ公開されている番組、これから配信する予定の番組。
無:全般(スタジオ/ロケ/中継技術全般)
S:スタジオ技術のみ
L:ロケーション技術のみ
R:中継技術のみ
合併前の制作・技術会社
八:八峯テレビ
特に記述がない場合は、フジテレビ(地上波)で放送

制作技術部

テレビ番組

WEBコンテンツ

照明事業センター

フジテレビ系列(地上波)・BSフジ(BS放送)・フジテレビワンツーネクスト(CS放送)とNHK・民放各局などテレビ番組、映画、WEB配信、イベント、舞台などの照明を用いた業務を行なっている。

凡例
太字:現在放映されている番組、これから放映する予定の番組またはWEBコンテンツの場合は現在アーカイブ公開されている番組、これから配信する予定の番組。
合併前の照明会社
F:フジライティング・アンド・テクノロジイ(FLT)
特に記述がない場合は、フジテレビ(地上波)で放送

照明技術部

テレビ番組

WEBコンテンツ

映画

制作センター

2023年10月1日に東京フイルム・メートを吸収合併し、これまでの撮影取材部・編集部・アナウンサー(マネジメント)事業として継承された。

制作1・2部

(凡例)S1:制作1部、S2:制作2部

テレビ番組

企画推進部

所属タレント

2025年9月入社の青嶋達也を除き、いずれも東京フイルム・メート吸収合併前に所属。合併後は同社赤坂オフィス公式サイトにプロフィルが掲載されている。[1]

アナウンサー
スポーツコメンテーター

脚注

注釈

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v 2013年7月1日以降の会社合併後に業務開始。
  2. ^ a b c d e f g h i j k 2013年7月6日以降の会社合併後に業務開始。
  3. ^ a b c d e f g h 2013年7月7日以降の会社合併後に業務開始。
  4. ^ a b c d 2013年7月3日以降の会社合併後に業務開始。
  5. ^ a b c 2013年7月4日以降の会社合併後に業務開始。
  6. ^ a b c d 2013年7月8日以降の会社合併後に業務開始。
  7. ^ 2013年7月9日以降の会社合併後に業務開始。
  8. ^ a b 2013年7月10日以降の会社合併後に業務開始。
  9. ^ a b c d 2013年7月11日以降の会社合併後に業務開始。
  10. ^ 2013年7月14日以降の会社合併後に業務開始。

出典

関連項目

外部リンク


「INC」の例文・使い方・用例・文例

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