日本将棋連盟

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/06/04 09:09 UTC 版)

本部・将棋会館

関西将棋会館

本部は3ヵ所に設けられていたが、公益社団法人発足に伴い、東海本部は、東海普及連合会と改称したため、2ヵ所となる。所在地は次の通り。

東京本部:東京都渋谷区千駄ヶ谷二丁目（将棋会館内）
関西本部:大阪府大阪市福島区（関西将棋会館内）
東海普及連合会（旧東海本部）:愛知県名古屋市中区^{[注 14]}

定期刊行物

将棋世界
週刊将棋（2016年3月30日号で休刊）
将棋年鑑^[46]

部活動

棋士の任意活動としていくつかの部活動がある。

野球部「キングス（関東）」「シルバース（関西）」^[47]^[48]
書道部^[49]^[50]
フットサル部^[51]^[52]
囲碁部^[53]^[54]

オンライン将棋ゲーム

日本将棋連盟は将棋倶楽部24を運営し、将棋ウォーズを公認、81Dojoを後援している。これらのオンライン対局の成績に基づいて免状も発行している^[55]。このうち、将棋ウォーズは課金をすることでソフトによる代打ち機能が使える（部分的であり、無制限ではない）^[56]。

棋譜利用のガイドライン

「棋譜#棋譜と著作権」も参照

1999年、日本将棋連盟は法的根拠がない（棋譜に著作権はない）ながらも収入問題に発展しかねないため、棋譜の頒布を控えてほしいとの「お願い」を行ってきた^[57]。2019年9月、「棋譜利用に関するお願い」として私的利用の範囲を超えた棋譜利用に事前申請を求め始める^[58]。利用料は商用、非商用で異なる^[58]。その後、棋譜の著作権について法的に様々な議論があるとした上で^[59]、ガイドラインが制定された^[60]。過去に民法上の不法行為に当たるとして、朝日新聞社と日本将棋連盟が共同で主催した棋戦に関する藤井聡太の棋譜を無断で中継した将棋系YouTuberに対し、権利侵害として配信中止を求めた事例があり^[61]、有名棋士の対局の場合、その知名度によるパブリシティ権の問題が発生し、損害賠償の対象となる^[62]。

脚注

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脚注

注釈

^ ただし、当時は「将棋所」や「名人」という言葉はなく、その後のそれらに相当する地位に就いたという意味である。
^ 師匠の関根が阪田に敗れた一方で弟子の土居が阪田に勝利したことから、土居の発言権が強まり、これに反発したためと言われる。
^ 家業を継ぐために関根の元を離れて関西に帰ったものの商売が上手く行かず、関西で将棋を再開したようである。
^ 土居や大崎は関根と比べて次の世代の棋士であり、関根と争う関係にはなかった。また、阪田は関根の弟子である土居に敗れていたため、関根の名人襲位を承諾せざるを得なかった。また、もう一人の候補であった井上は前年に死去していた。
^ 阪田はそれまで大阪朝日新聞の嘱託であったが、報酬で揉めて契約が解除された。代わって阪田門下の神田が嘱託となったことにより、阪田派の棋士たちは神田を盟主とした。
^ 2008年12月から5年間の移行期間を経て、すべての社団法人が「公益社団法人」か「一般社団法人」のいずれかに分かれることになる。
^ 2017年5月 - 2021年6月まで非常勤理事。また棋士ではない人物が常務理事以上の職位に就いたのは初。
^ 2019年6月7日の選出当時は専務取締役。その後代表取締役社長を経て現職。
^ 2021年4月1日、フリークラス規定により九段昇段。
^ 2019年6月7日の選出当時は専務取締役。ただしこの時点で社長就任が内定していた。
^ ^a ^b 将棋ソフト不正使用疑惑に伴う引責辞任。
^ ^a ^b ^c 将棋ソフト不正使用疑惑に伴う解任決議による解任。
^ 戦後に日本将棋連盟が発足して以来、大山は唯一の会長兼タイトルホルダーで、王将を3期連覇していた（第29期王将戦、第30期王将戦、第31期王将戦）。
^ 将棋会館や関西将棋会館に存在する対局室が東海地区には無かったが、2022年6月22日、JR名古屋駅に隣接するミッドランドスクエアの25階に名古屋将棋対局場が開設された。詳しくは将棋会館を参照。