信濃毎日新聞=とは？わかりやすく解説

信濃毎日新聞株式会社
The Shinano Mainichi Shimbun
種類	株式会社
略称	信毎
本社所在地	日本; 〒380-8546; 長野県長野市南県町657
設立	1890年
業種	情報・通信業
事業内容	新聞業
代表者	代表取締役社長小坂壮太郎
資本金	2億円
従業員数	432人（2022年4月時点）
外部リンク	https://www.shinmai.co.jp/corporate/
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信濃毎日新聞
	; 信濃毎日新聞長野本社 ; 信濃毎日新聞松本本社; （信毎メディアガーデン）
種類	日刊紙、地方紙
サイズ	ブランケット判
事業者	信濃毎日新聞株式会社
本社	長野県長野市大字南長野南県町657（長野本社）; 長野県松本市中央二丁目20番2号（松本本社）
代表者	代表取締役社長小坂壮太郎
創刊	1881年（明治14年）6月7日
前身	長野新報; （1873年7月5日-1873年10月2日）; 長野毎週新聞; （1874年1月27日-1876年4月30日）; 長野新聞; （1876年5月10日-1879年12月28日）; 長野日日新聞; （1880年1月6日-1880年8月28日）; 信濃日報; （1880年8月30日-1881年5月25日）; 信濃毎日新報; （1880年9月1日-1881年5月25日）
言語	日本語
価格	1部 160円; 月極 3,900円
発行数	約399,000部
ウェブサイト	https://www.shinmai.co.jp/
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信濃毎日新聞（しなのまいにちしんぶん、英: The Shinano Mainichi Shimbun）は、長野県長野市と松本市に本社を置く信濃毎日新聞株式会社が発行する朝刊単独の地方新聞である。通称は信毎（しんまい）。

長野県を代表する県紙であり、発行部数は37万8903部、県内普及率は42.2％（2024年10月時点）^[4]。

概要

1873年（明治10年）7月5日に『長野新報』として創刊^[1]。1881年より現在の題号となる^[1]。第二次世界大戦前は山路愛山、風見章、桐生悠々などが主筆を務めた。

1975年（昭和50年）頃までは長野市などの北信地方偏重の影響があり、特に東海地方の影響が強い南信地方の南信州地域（飯田市および下伊那郡に相当）や、中信地方西部の木曽地域では現在でも『中日新聞』が普及している傾向にある。

1991年（平成3年）からはアメリカ合衆国ミズーリ州のセントルイス・ポストディスパッチ（英語版）紙と提携している。

2014年（平成26年）3月24日の朝刊から、1ページ12段（従来は15段）1行13字に変更した^[5]。

社名を「信濃毎日新聞」と名乗ってはいるが、毎日新聞社とは資本・協力関係ともに一切ない。その一方で、朝日新聞社との関係は強く、2005年2月から2014年3月までは中馬清福（2001年まで朝日で政治部次長・論説主幹・代表取締役専務などを歴任）が主筆を務めていた^[6]。

2021年 9月19日、紙齢50000号を達成した^[1]。また、同年12月14日には公式ウェブサイトを「信濃毎日新聞デジタル」としてリニューアルした^[7]。

2022年 12月2日、「五色のメビウス」取材班が菊池寛賞を受賞した。2023年9月12日、同月30日付で夕刊を休刊することを発表した^[8]。

2024年秋の完成を目指して松本市今井に新印刷工場「松本印刷センター」を建設することにしている^[9]。同じく2024年秋から『読売新聞』の長野県内配達分を受託印刷等を行うことで合意しており、読売新聞グループの報知新聞社が発行する『スポーツ報知』の印刷なども受託する予定である^[10]。

また、2025年春からは『朝日新聞』の長野県内配達分の受託印刷を行うことで合意しており、印刷工場と新聞販売店の輸送距離が短くなり豪雪や豪雨時の輸送の安定性が高まるとしている。^[11]。

社名の変遷

「長野新報」^[1]（1873年（明治6年）7月5日〜同年10月2日、隔月刊）
「官許長野毎週新聞」（1874年（明治7年）1月27日〜1876年（明治9年）4月30日、週刊・毎週日曜日刊行）
「長野新聞」（1876年 5月10日〜1879年（明治12年）12月28日、隔日刊・毎週月水土曜日刊行）
「長野日日新聞」（1880年（明治13年）1月6日〜同年8月28日、日刊　※日曜・祭日を除く）
「信濃日報」・「信濃毎日新報」（1880年 8月30日〜1881年 5月25日、日刊 ※日曜・祭日を除く、信濃毎日新報は1880年 9月1日創刊）
「信濃毎日新聞」^[1]（1881年（明治14年）6月7日〜1945年（昭和20年）4月20日・1945年10月15日〜1946年（昭和21年）6月15日、日刊）
- 「信濃毎日新報」を吸収合併して改称。
「信濃毎日共同新聞」（1945年4月21日〜同年10月14日^[12]、日刊）
- 終戦前後、政府の命令で在京三紙（朝日新聞・毎日新聞・読売新聞（当時は読売報知））と中日新聞（当時は中部日本新聞）の長野版分を信濃毎日新聞に肩代わりさせ題号の下に四紙の題号を併載し共同新聞とした。
「信濃毎日新聞」・「夕刊信州」（1946年6月16日〜1949年（昭和24年）12月26日、日刊）
- 関連会社の「夕刊信州社」を設立し夕刊を復活。
「信濃毎日新聞」・「夕刊信毎」（1949年12月27日〜1952年8月31日、日刊）
- 「夕刊信州社」を吸収合併したが独立夕刊が継続。最初は「夕刊信濃毎日新聞」。
「信濃毎日新聞」（1952年（昭和27年）9月1日〜、日刊）

信濃毎日新聞株式会社

登記上の商号は新聞名と同じ「信濃毎日新聞」であるが、通称として末尾に「社」を付け「信濃毎日新聞社」と呼称する場合もある^{[注釈 1]}。

現在の事業所

2022年時点。現在の所在地は信毎読者サイトなーのちゃんクラブ信毎への窓口総合案内を参照。

長野本社 - 長野市大字南長野南県町657番地（商業登記上の本店）
- 須坂支局 - 須坂市屋部町1327番地
- 千曲支局 - 千曲市粟佐1305番地4
- 中野支局 - 中野市三好町二丁目4番41号
- 飯山支局 - 飯山市福寿町1114番地10
松本本社 - 松本市中央二丁目20番2号（信毎メディアガーデン）^[1]^[13]
- 塩尻支局 - 塩尻市大門七番町8番10号
- 安曇野支局 - 安曇野市豊科5935番地1
- 大町支局 - 大町市大町4624番地1
- 白馬支局 - 北安曇郡白馬村北城1288番地3
- 木曽支局 - 木曽郡木曽町福島5760番地
諏訪支社 - 諏訪市小和田南13番6号
- 岡谷支局 - 岡谷市赤羽二丁目2番13号
- 茅野支局 - 茅野市仲町17番14号
伊那支社 - 伊那市中央4628番地の3
- 駒ヶ根支局 - 駒ヶ根市上穂南3番14号
飯田支社 - 飯田市本町三丁目26番地
上田支社 - 上田市常磐城五丁目3番28号
- 東御支局 - 東御市田中178番地17
佐久支社 - 佐久市瀬戸西原1203番地の1
- 軽井沢支局 - 北佐久郡軽井沢町軽井沢471番地5
- 小諸支局 - 小諸市東雲一丁目1番11号
東京支社 - 東京都中央区築地四丁目7番1号
名古屋支社 - 愛知県名古屋市中区栄四丁目16番8号栄メンバーズオフィスビル6階

過去の事業所

大阪支社 - 大阪府大阪市北区曽根崎新地一丁目3番16号京富ビル9階
新潟支局 - 新潟県新潟市中央区旭町通2番町5239番地
上越支局 - 新潟県上越市木田一丁目

※新潟県上越地域では1951年〜1970年まで信濃毎日新聞上越版が発行されていた。

印刷工場

長野製作センター - 長野市青木島四丁目3番3号
塩尻製作センター - 塩尻市広丘高出1963番地1

※塩尻工場では日本経済新聞の委託印刷も行っている（配送対象地域は長野県・山梨県）。

歴代社長

小坂善之助
小坂順造
小坂武雄
小坂徳三郎
石原俊輝
小坂健介（1993年 - 2011年、武雄の子）
小坂壮太郎（2011年3月 - 現任、健介の子）

ラテ欄

テレビ欄

以下の記述は朝刊掲載分についてであり、長野県内全共通。表の「なし」はチャンネル番号の記載がないことを表す。

2023年12月1日現在

メインテレビ面（最終面）	第2テレビ面（中面）
1 NHKテレビ（長野局） 2 NHK Eテレ（長野局） 4 TSBテレビ信州 5 abn長野朝日放送 6 SBC信越放送 8 NBS長野放送 BS1 NHK BS BS4K 1 NHKBSP4K BS4 BS日テレ BS5 BS朝日 BS6 BS-TBS BS7 BSテレ東 BS8 BSフジ	BS11 BS11イレブンなしテレ東 BS12 BS12 トゥエルビ BS231 放送大学テレビ BS260 BS松竹東急 CS 時代劇専門

基本的に県内地上波局6局はフルサイズで掲載。2011年3月31日付発行分まではSBC→NBS→TSB→abn→NHK総合→同教育の並びだった。
テレビ東京・中京広域圏5局はハーフサイズ。衛星放送についてもすべての局がハーフサイズ。東京キー局や中京広域圏の局は県内ケーブルテレビの区域外再放送で視聴可能。一部地域ではアンテナ受信でも視聴可能。
ただし、第2テレビ面の日本テレビ・テレビ朝日・TBSテレビ・フジテレビの掲載は2014年7月24日付発行分で終了となり、空いたスペースに放送大学(当時)、アニマックス、日本映画専門、GAORA、時代劇専門が掲載されるようになった。
その後、衛星放送局の開閉局があり、TweltvとWOWOWプライムの掲載面が入れ替わり、更に以下のように掲載局が入れ替わった。
- WOWOWシネマ→NHK BS4K
- Dlife→J SPORTS1
- BSスカパー!→BS松竹東急
以前は山梨放送の番組表もハーフサイズで掲載されていた（テレビ山梨は掲載された事が無い）。
県内のケーブルテレビ局の自主制作チャンネルの番組表も地域面にそれぞれ掲載。
2023年5月16日に第2テレビ局を再編。中京広域局などの掲載を終了。
2023年7月11日にメインテレビ面を再編。NHK BS1とBSプレミアム以外のBSおよびテレビ東京は第2テレビ面に移動した（それまで第2テレビ面に掲載されていた掲載局のうち、BSイレブンと放送大学テレビ以外は掲載終了）が、不評だったため、8月3日からBSの番組表がメインテレビ面に戻り（番組紹介を削除）、第2テレビ面にテレビ東京と一部無料BS・CS局、番組紹介を掲載。
2023年12月1日にNHK BS1と NHK BSプレミアムがNHK BSに再編された事に伴い、BSプレミアムの位置にBSプレミアム4Kが掲載されるようになった。

ラジオ欄

以下の記述は朝刊掲載分についてであり、長野県内全共通。

ラジオ面（中面）
AM SBCラジオ AM NHK第1（長野局） AM NHK第2（長野局） FM NHK-FM（長野局） FM FM長野

長野県内の各ラジオ局をフルサイズで、周波数は番組表上段にまとめて掲載。
2023年5月15日までは、東京FMキー局のTOKYO FMと短波放送のラジオNIKKEIをハーフサイズで、また東京AMキー局（TBSラジオ・文化放送・ニッポン放送）と在名ラジオ局（CBCラジオ・東海ラジオ・FM AICHI）を夕方18時以降の超ハーフサイズで掲載されていた。周波数は親局のものを局名の横に掲載。
県内のコミュニティFM局（FMぜんこうじ・FM軽井沢・FMさくだいら・iステーション・エルシーブイFM769）の番組表も地域面に掲載。
2023年5月16日の第2テレビ面再編に伴い、長野県外ラジオ局の掲載が終了した。

地域面

信濃毎日新聞では、地域面を4つに分けている^[14]。主な地域分けは以下のとおり。

長野本社管轄

北信版：長野市、須坂市、中野市、千曲市、飯山市、上高井郡、下高井郡、上水内郡、下水内郡、埴科郡坂城町
東信版：上田市、東御市、小諸市、佐久市、千曲市（旧更級郡上山田町・埴科郡戸倉町のみ）、北佐久郡、南佐久郡、埴科郡坂城町

松本本社管轄

中信版：松本市、塩尻市、安曇野市、大町市、東筑摩郡、北安曇郡、木曽郡
南信版：岡谷市、諏訪市、茅野市、飯田市、駒ヶ根市、伊那市、諏訪郡、上伊那郡、下伊那郡

地元放送局との関係

信越放送(SBC、テレビはTBS系列、ラジオはJRN・NRN系列）の設立に参画、同局の筆頭株主であり、ニュース番組は信毎ニュースのタイトルや「協力信濃毎日新聞」のクレジットを入れて放送している。

一方、長野県内での競合局である、長野放送（NBS、フジテレビ系列）、テレビ信州（TSB、日本テレビ系列）、長野朝日放送（abn、テレビ朝日系列）、長野エフエム放送（FM長野、JFN系列）にも資本参加している。

誤報

松本サリン事件では第一通報者犯人説による虚偽の内容を報道、人権を侵害し当該事件の第一通報者で被害者でもある河野義行に訴えられた。
→詳細は「松本サリン事件 § 冤罪・報道被害」、および「河野義行 § 松本サリン事件と冤罪」を参照
信濃毎日新聞は1995年6月2日、「河野さん、事件と無関係」という見出しの記事を掲載した上で、二段囲みの「おわび」を掲載した^[15]。おわび記事の掲載を受け、同年6月9日地裁松本支部における二回目の口頭弁論で和解し、原告側は一切の請求を取り下げた。なお、信濃毎日新聞は『河野さんへの疑惑報道が真実に反するものであったことを素直に認め、深く陳謝の意を表します。しかし、法的責任の有無は別問題であります。疑惑報道そのものは、捜査状況を客観的に報じたものであり、法令違反に相当する故意や過失はなかったと判断しています。報道内容は「報道の自由」の枠内にあったと確信しています』といった内容の意見陳述を準備していた^[16]。
1995年10月15日、特集「松本サリン報道検証」の『検証5河野さんに社名で「おわび」』において、おわび記事掲載を受けて原告側から「信毎の措置を評価し、訴えを取り下げたいという意向が伝えられた」と報道した^[16]。しかし後日、「信毎の措置を評価し、和解交渉の場をつくる用意があるとの意向が伝えられた」に訂正された。
2015年に掲載した連載記事「現代につむぐ神話」において、執筆者である赤坂真理は伊藤博文について「植民地で殺された」と記載し、そのことが評価を難しくしているとした^[17]^[18]。しかし伊藤博文が暗殺されたのは当時ロシアが利権を持っていた東清鉄道の駅であるハルビン駅であり事実誤認であった。後日、「朝鮮半島の独立運動家に暗殺されたという最期が、評価をむずかしくしている」に訂正された。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

^ 出版部のプロフィールに見られるように、出版部門は「信濃毎日新聞社メディア局出版部」を自称しており書籍の奥付でも「信濃毎日新聞社」を使用している場合がある。

出典

^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g “信濃毎日新聞5万号へ 70年前の収蔵品公開―長野”. 時事ドットコム (2021年9月10日). 2021年9月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年1月30日閲覧。
^ “信濃毎日新聞 9月末で夕刊を休刊朝刊の月ぎめ購読料は3900円に”. 文化通信 (2023年9月12日). 2023年10月1日閲覧。
^ [1]
^ “販売部数・普及率 | 販売部数・エリア | メディアガイド信濃毎日新聞社マーケティング局”. ad.shinmai.co.jp. 2025年4月12日閲覧。
^ 信濃毎日新聞の文字が大きくなります
^ 「中馬清福さん死去　前信濃毎日新聞社主筆」朝日新聞デジタル（2014年11月4日16時53分）^{[リンク切れ]}
^ 『信濃毎日新聞社、「信濃毎日新聞デジタル」を創刊』（プレスリリース）信濃毎日新聞社、2021年12月14日。2022年1月30日閲覧。
^ “信濃毎日、9月末で夕刊を休刊朝刊値上げ3900円に”. 共同通信 (2023年9月12日). 2023年9月12日閲覧。
^ 「信濃毎日新聞社が松本市今井に新印刷工場建設へ 2024年秋ごろ完成予定」信濃毎日新聞（2022年10月26日）2024年2月17日閲覧
^ 「信濃毎日新聞社、読売新聞の長野県内配達分印刷へ 24年秋から受託」信濃毎日新聞（2022年10月26日）2024年2月17日閲覧
^ 「信濃毎日新聞社、朝日新聞の長野県内配達分を受託印刷　2025年春の開始予定で基本合意」信濃毎日新聞（2024年2月2日）2024年4月5日閲覧
^ 『日本メディア史年表』（2018年1月1日、吉川弘文館発行、土屋礼子著）158頁。
^ “信毎松本本社「信毎メディアガーデン」 11店出店、コミュニティーゾーンも”. 松本経済新聞 (2018年4月27日). 2022年1月30日閲覧。
^ 信毎就職情報（信濃毎日新聞） - 内藤一水社
^ 信濃毎日新聞.1995年6月2日
^ ^a ^b 信濃毎日新聞.1995年10月15日
^ 信濃毎日新聞.2015年1月31日
^ 信濃毎日新聞.2015年2月28日

外部リンク

[13] 出版部のプロフィールに見られるように、出版部門は「信濃毎日新聞社メディア局出版部」を自称しており書籍の奥付でも「信濃毎日新聞社」を使用している場合がある。

[jiji20210910-1] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g “信濃毎日新聞5万号へ 70年前の収蔵品公開―長野”. 時事ドットコム (2021年9月10日). 2021年9月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年1月30日閲覧。

[2] “信濃毎日新聞 9月末で夕刊を休刊朝刊の月ぎめ購読料は3900円に”. 文化通信 (2023年9月12日). 2023年10月1日閲覧。

[3] [1]

[4] “販売部数・普及率 | 販売部数・エリア | メディアガイド信濃毎日新聞社マーケティング局”. ad.shinmai.co.jp. 2025年4月12日閲覧。

[5] 信濃毎日新聞の文字が大きくなります

[6] 「中馬清福さん死去　前信濃毎日新聞社主筆」朝日新聞デジタル（2014年11月4日16時53分）^{[リンク切れ]}

[7] 『信濃毎日新聞社、「信濃毎日新聞デジタル」を創刊』（プレスリリース）信濃毎日新聞社、2021年12月14日。2022年1月30日閲覧。

[8] “信濃毎日、9月末で夕刊を休刊朝刊値上げ3900円に”. 共同通信 (2023年9月12日). 2023年9月12日閲覧。

[9] 「信濃毎日新聞社が松本市今井に新印刷工場建設へ 2024年秋ごろ完成予定」信濃毎日新聞（2022年10月26日）2024年2月17日閲覧

[10] 「信濃毎日新聞社、読売新聞の長野県内配達分印刷へ 24年秋から受託」信濃毎日新聞（2022年10月26日）2024年2月17日閲覧

[11] 「信濃毎日新聞社、朝日新聞の長野県内配達分を受託印刷　2025年春の開始予定で基本合意」信濃毎日新聞（2024年2月2日）2024年4月5日閲覧

[12] 『日本メディア史年表』（2018年1月1日、吉川弘文館発行、土屋礼子著）158頁。

[14] “信毎松本本社「信毎メディアガーデン」 11店出店、コミュニティーゾーンも”. 松本経済新聞 (2018年4月27日). 2022年1月30日閲覧。

[15] 信毎就職情報（信濃毎日新聞） - 内藤一水社

[16] 信濃毎日新聞.1995年6月2日

[#1-17] 信濃毎日新聞.1995年10月15日

[18] 信濃毎日新聞.2015年1月31日

[19] 信濃毎日新聞.2015年2月28日

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[注釈 1]

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表話編歴 NNN・NNS
地上波フルネット局 28局（正式なクロスネット局であるFBCを含む）	STV 5¹⁰ RAB 1 TVI 4 MMT 4¹⁰ ABS 4 YBC 4 FCT 4 NTV 4¹⁰ YBS 4 TeNY 4 TSB 4 SDT 4¹⁰ KNB 1 KTK 4 FBC 7¹ CTV 4¹⁰ ytv 10¹⁰ NKT 1 HTV 4¹⁰ KRY 4 JRT 1 RNC 4 RNB 4 RKC 4 FBS 5¹⁰ NIB 4 KKT 4 KYT 4
地上波クロスネット局（FBCを除く） 2局	TOS 4² UMK 3³
BSデジタル	BS日テレ 4（2K） / BS日テレ 4K
CSチャンネル⁴	CS日本日テレジータス / 日テレプラスドラマ・アニメ・音楽ライブ日テレNEWS24 映画・チャンネルNECO MONDO TV AXNミステリー 100%ヒッツ!スペースシャワーTVプラス電波少年的放送局（過去）パンチクラブ（過去）ブルームバーグテレビジョン（過去） FashionTV（過去） FOXプラス（過去） FOXムービープレミアム（過去） Music Japan TV（過去）エコミュージックTV（過去）旅チャンネル（過去）マンマTV・サイエンス（過去） ○○九ちゃん&サイエンス（過去）日テレプラス&サイエンス（過去）データカレッジ（過去）ベルーナお買物テレビ（過去）→CS日本番組ガイド（過去） CS★日テレ⁵
旧加盟局⁶	OX FTV （旧）NTV⁷ NST SATV⁸ NBN KTN TKU KTS
国内支局	那覇
未開局の放送局	南西放送
関連新聞・スポーツ新聞社⁹	読売新聞社東京 / 大阪 / 西部 / 中部 / 北海道 / 北陸報知新聞社スポーツ報知スポーツ報知西部本社東奥日報社秋田魁新報社山形新聞社福島民友新聞社山梨日日新聞社山日YBSグループ信濃毎日新聞社北日本新聞社北國新聞社中国新聞社徳島新聞社四国新聞社愛媛新聞社高知新聞社西日本新聞社南日本新聞社
関連項目	日テレ系リアルタイム配信 24時間テレビ「愛は地球を救う」 NNSアナウンス大賞放送持株会社日本テレビホールディングス（日テレHD）読売中京FSホールディングス（FYCSHD）日本テレビの映画作品一覧 NNN・NNS
脚注 ¹正式なクロスネット局ながら、NNNフルネット局（NNNのニュース番組は全て同時ネットのため）、ANNには報道部門のみ参加。 ²FNN/FNSとのクロスネット局（資料によってはNNN、FNNのみの加盟と記述してあるものもある）。 ³FNN/FNS、ANN（報道部門のみ加盟）とのクロスネット局、NNSには非加盟。 ⁴加盟局が運営・出資する衛星放送（CSチャンネル）。2025年現在では日本テレビのみが運営・出資している。 ⁵1996年 10月1日開局、2000年 9月30日閉局。 ⁶太字はNNN・NNS双方に加盟。細字はNNNのみに加盟。 ⁷旧NTVは2012年に現NTVに放送免許を譲渡。 ⁸加盟当時はSKT静岡県民放送。 ⁹母体新聞社及び加盟局と友好関係のある新聞社。 ¹⁰一部を除く日本テレビ製作の映画作品に製作委員会として参加。カテゴリ

表話編歴 JNN
地上波 28局	HBC 1 ATV 6 IBC 6 tbc 1 TUY 6 TUF 6 TBS 6 UTY 6 BSN 6 SBC 6 SBS 6 TUT 6 MRO 6 CBC 5 MBS 4 BSS 6 RSK 6 RCC 3 tys 3 itv 6 KUTV 6 RKB 4 NBC 3 RKK 3 OBS 3 MRT 6 MBC 1 RBC 3
BSデジタル	BS-TBS 6（2K） / BS-TBS 4K
CSチャンネル¹	CS-TBS QVC（キューヴィーシー） / TBS NEWS / TBSチャンネルキッズステーション C-TBSウェルカムチャンネル（過去）たまごとじ（データ放送）（過去）プライム365.TV（過去）ファミリー劇場（過去）ディズニー・チャンネル（過去） MUSIC ON! TV（エムオン!）（過去） MTV 横浜ベイスターズチャンネル（過去）ム・ーハ（過去） J SPORTS GAORA
旧加盟局	FTV （旧）TBS（KRT）² （旧）CBC³ OTV→ABC⁴ NKT （旧）RKB⁵ （旧）MBS⁶ （旧）RSK⁷ （旧）BSN⁸
関連新聞・スポーツ新聞社⁹	毎日新聞社東京 / 大阪 / 西部スポーツニッポン北海道新聞社岩手日報社河北新報社秋田魁新報社⁹・¹⁰ 福島民報社新潟日報社信濃毎日新聞社静岡新聞社静新SBSグループ中日新聞社北日本新聞社富山新聞社北國新聞社福井新聞社¹⁰ 山陽新聞社中国新聞社愛媛新聞社西日本新聞社熊本日日新聞社大分合同新聞社南日本新聞社沖縄タイムス社
関連項目	TBS NEWS DIG Powered by JNN JRN¹¹ e-JNN ジ〜ン JNN・JRN共同災害募金¹² 放送持株会社（TBSホールディングス・中部日本放送・RKB毎日ホールディングス・MBSメディアホールディングス・RSKホールディングス・BSNメディアホールディングス）アノンシスト賞 Gガイド JNN企画大賞 TBS系リアルタイム配信 JNN
脚注 ¹加盟局が運営・出資する衛星放送（CSチャンネル） ²旧TBSは2009年に現TBSに放送免許を譲渡。 ³旧CBCは2014年に現CBCに放送免許を譲渡。 ⁴OTV大阪テレビ放送は後にABCに吸収。OTV閉局当時はJNNが未発足であったが便宜的に記述。 ⁵旧RKBは2016年に現RKBに放送免許を譲渡。 ⁶旧MBSは2017年に現MBSに放送免許を譲渡。 ⁷旧RSKは2019年に現RSKに放送免許を譲渡。 ⁸旧BSNは2023年に現BSNに放送免許を譲渡。 ⁹母体新聞社及び加盟局と友好関係のある新聞社。 ¹⁰JNN系列局はないが、友好関係がある新聞社（過去に系列局を置く計画があったが、断念した）。 ¹¹TBSラジオなどが加盟するラジオネットワーク。 ¹²旧称・TBSカンガルー災害募金。カテゴリ

表話編歴 FNN・FNS
地上波フルネット局 26局	UHB 8 mit 8 OX 8 AKT 8 SAY 8 FTV 8 CX 8 NST 8 NBS 8 SUT 8 BBT 8 ITC 8 FTB 8 THK 1 KTV 8 TSK 8 OHK 8 TSS 8 EBC 8 KSS 8 TNC 8 STS 3 KTN 8 TKU 8 KTS 8 OTV 8¹
地上波クロスネット局 2局	TOS 4² UMK 3³
BSデジタル	BSフジ 8（2K） / BSフジ 4K
CSチャンネル⁴	サテライト・サービスフジテレビワンツーネクスト（フジテレビONE / フジテレビTWO / フジテレビNEXT） Mnet スペースシャワーネットワーク（スペースシャワーTV）ディスカバリーチャンネルアニマルプラネット日本映画放送（日本映画専門チャンネル / 時代劇専門チャンネル）大富（CCTV大富 / フェニックステレビ（鳳凰衛視） / ~~TVB大富~~）
過去のCSチャンネル	スカイエンターテメント⁵ ディノスチャンネル時代劇専門チャンネルアニマックス関西テレビ☆京都チャンネル⁶ インターローカルメディア（インターローカルTV）
旧加盟局⁷	STV YTS FCT （旧）CX⁸ HTV tys
国内支局	青森甲府徳島
関連新聞・スポーツ新聞・夕刊新聞社⁹	産業経済新聞社（東京 / 大阪）サンケイスポーツ夕刊フジフジサンケイビジネスアイ北海道新聞社道新スポーツ秋田魁新報社福島民報社信濃毎日新聞社中日新聞社（北陸）福井新聞社山陰中央新報社中国新聞社西日本新聞社佐賀新聞社宮崎日日新聞社南日本新聞社琉球新報社
関連項目	FNSの日（FNS27時間テレビ / 平成教育テレビ / テレビ夢列島） FNSソフト工場 FNSドキュメンタリー大賞 FNS歌謡祭 FNSアナウンス大賞フジテレビ系リアルタイム配信フジサンケイグループ（フジ・メディア・ホールディングス）阪急阪神東宝グループ（阪急阪神ホールディングス） FNS
脚注 ¹NNN/NNSとの提携関係あり。 ²NNN/NNSとのクロスネット局であるが、NNN・FNNのみの加盟と記述してある資料あり。 ³NNN・ANNとのクロスネット局であるが、ANNには報道部門のみの参加。 ⁴加盟局が運営・出資する衛星放送（CSチャンネル）。 ⁵現在のJ SPORTS。フジテレビは2009年9月まで出資。 ⁶2009年 4月30日で閉局。 ⁷太字はFNN・FNS双方に加盟。細字はFNSのみに加盟。 ⁸旧フジテレビは2008年10月に現フジテレビに放送免許を譲渡（会社分割方式）。 ⁹母体新聞社及び加盟局と友好関係のある新聞社。カテゴリ

表話編歴 ANN
地上波フルネット局 24局	HTB 6 ABA 5 IAT 5 khb 5 AAB 5 YTS 5 KFB 5 EX 5 UX 5 abn 5 SATV 5 HAB 5 NBN 6 ABC 6 HOME 5 yab 5 KSB 5 eat 5 KBC 1 NCC 5 KAB 5 OAB 5 KKB 5 QAB 5
地上波クロスネット局 2局	FBC 7¹ \| UMK 3²
BSデジタル	BS朝日 5（2K）/ BS朝日 4K
CSチャンネル³	シーエス・ワンテンテレ朝チャンネル1・2 MTV ミュージック・エアディズニージュニア BBCワールドニュース日本ケーブルテレビジョン（CNNj / CNN HD / ザ・ゴルフ・チャンネル（過去））カミングスーンTV（過去）ジャスト・アイインフォメーション（過去）ワンテンポータル（過去）囲碁名人戦・朝日オープン将棋（過去）スタジオ・ユニバーサル（未開局） 13thストリート（未開局）朝日ニュースター（過去）東映チャンネルエンタメ〜テレ☆シネドラバラエティスカイA
旧加盟局	RAB ATV TVI MMT AKT YBC FCT （旧）EX（NET→ANB）⁴ NST TSB CTV MBS （旧）ABC⁵ OHK tys⁶ KRY （旧）KBC⁷ TKU TOS KTS
国内支局	甲府富山鳥取米子松江徳島高知佐賀
関連新聞・スポーツ新聞社⁸	朝日新聞社東京 / 大阪 / 西部 / 名古屋 / 北海道日刊スポーツ日刊スポーツ新聞西日本河北新報社山形新聞社信濃毎日新聞社中日新聞社静岡 / 北陸中国新聞社みなと山口合同新聞社西日本新聞社長崎新聞社大分合同新聞社南日本新聞社沖縄タイムス社
関連項目	ANNアナウンサー賞 ABEMA NEWS テレ朝系リアルタイム配信放送持株会社テレビ朝日ホールディングス朝日放送グループホールディングス KBCグループホールディングス TV Asahi Network
脚注 ¹ANNでは報道部門のみの参加。NNNフルネット局（NNNのニュース番組は全て同時ネットしているため）。 ²NNN、FNN/FNSとのクロスネット局。ANNでは報道部門のみの参加。 ³加盟局が運営・出資する衛星放送（CSチャンネル） ⁴旧EXは2014年に現EXに放送免許を譲渡。 ⁵旧ABCは2018年に現ABCに放送免許を譲渡。 ⁶一般番組供給部門のみの参加。 ⁷旧KBCは2023年に現KBCに放送免許を譲渡。 ⁸母体新聞社及び加盟局と友好関係のある新聞社。カテゴリ

表話編歴 47CLUB（よんななクラブ）参加社
北海道	北海道新聞 - 室蘭民報
東北	河北新報 - 東奥日報 - デーリー東北 - 秋田魁新報 - 山形新聞 - 岩手日報 - 福島民報
関東	下野新聞 - 茨城新聞 - 上毛新聞 - 千葉日報 - 東京新聞（中日新聞東京本社） - 神奈川新聞- 埼玉新聞
中部	山梨日日新聞 - 信濃毎日新聞 - 新潟日報 - 中日新聞 - 静岡新聞 - 岐阜新聞 - 北日本新聞 - 北國新聞 - 福井新聞
近畿	京都新聞 - 産経新聞（大阪府の新聞社として参加） - 神戸新聞 - 奈良新聞
中国	山陽新聞 - 中国新聞 - 日本海新聞 - 山口新聞 - 山陰中央新報
四国	四国新聞 - 愛媛新聞 - 徳島新聞 - 高知新聞
九州・沖縄	西日本新聞 - 大分合同新聞 - 宮崎日日新聞 - 長崎新聞 - 佐賀新聞 - 熊本日日新聞 - 南日本新聞 - 沖縄タイムス - 琉球新報

信濃毎日新聞=とは？わかりやすく解説

しなのまいにちしんぶん【信濃毎日新聞】