自傷行為
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概要
自傷行為は、1994年の『精神障害の診断と統計マニュアル』第4版(DSM-IV)の診断名としては独立しておらず、精神障害の症状の1つとして扱われていた。背景となる障害には、境界性パーソナリティ障害、双極性障害、心的外傷後ストレス障害、解離性障害、統合失調症、知的障害があり、また近年では何ら問題の見られない一般人口での伝染も見られる。治療方針は全く異なってくるので患者本人および家族に自傷行為についての誤解を解いてもらうことなど、その評価が非常に重要である。脳の器質的障害が原因とされる自閉症にも自傷と呼ばれる行動障害があり、自分の手を噛む、壁や床に頭を打ち付ける、自分の顔を叩くなどの行動が見られることがある。ただし統計的に親族間での関連性がある双極性障害、統合失調症、境界性人格障害、解離性障害などに見られる自傷行為とストレス性のものは別物である。依存症との関係も指摘されるが、伝統的精神医学の勢力が強い日本では薬物依存の恐れがあるのに精神科医が薬物を処方したりといった事態が発生していた。もっとも、アメリカ合衆国でもスティーブン・レベンクロンのように、自傷行為そのものを疾患として扱うべきだという主張もあり、2013年の第5版では「非自殺性自傷行為」(NSSI)が独立の疾患として扱われることになった。
自傷行為はWHOのICD-10では独立した疾患として扱われていた。自傷行為による疾病は、世界の障害調整生命年（DALY）の1.3%を占め、20位に位置づけられる（WHO,2003年）。特に青年においては一般的である[5]。さらに自傷行為は自殺リスクと関連性があり、自傷行為を行う人は12ヶ月後の自殺死亡リスクが50-100倍であると英国国立医療技術評価機構（NICE）は報告している[5]。WHOは世界で88万人が自傷行為によって死亡していると推定している（2010年）[6]。また、2019年5月にはICDは第11版（ICD-11）への改定が行われたが、この中に盛りこまれた複雑性PTSDの症状の一つである感情の制御困難の一種として自傷行為の存在が指摘されている。
治療は、欧米では認知行動療法が主体である。それは自傷行為に替わる、危険性の少ない行動を身につけるということで達成される。具体的な治療法や支援方法については、「自傷行為#治療」を参照。
注釈
- ^ 原文：All children or young people who have self-harmed should normally be admitted overnight to a paediatric ward and assessed fully the following day before discharge or further treatment and care is initiated (英国国立医療技術評価機構 2004, Chapt.1.9.1.3)
出典
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{{cite report}}: 不明な引数|month=は無視されます。 (説明) - ^ 牛島定信編集「8章 境界性パーソナリティ障害の薬物療法」『境界性パーソナリティ障害―日本版治療ガイドライン』金剛出版、2008年9月、135-152頁。ISBN 9784772410410。
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- ^ Daily Mail
- ^ B・W・ウォルシュ 2007, p. 259.
- ^ （社）全国高等学校PTA連合会. “家族との希薄な関係等、万引や自傷行為のリスク促進”. 2008年9月13日閲覧。
- ^ 英国国立医療技術評価機構 2004, Chapt.1.1.
- ^ https://doi.org/10.1016/j.pbb.2004.09.010
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