弁証法的行動療法

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弁証法的行動療法

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/01/01 06:04 UTC 版)

弁証法的行動療法（べんしょうほうてきこうどうりょうほう、dialectical behavior therapy, DBT）とは、アメリカの心理学者マーシャ・リネハンが開発した認知行動療法の一種である。境界性パーソナリティ障害（BPD）の治療に特化しており、アメリカ精神医学会は境界性パーソナリティ障害の精神療法として推奨している。また同疾患において数少ないエビデンスの確認されている精神療法でもある。

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弁証法的行動療法 （Dialectical Behavior Therapy：DBT）

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/09 20:03 UTC 版)

「認知行動療法」の記事における「弁証法的行動療法 （Dialectical Behavior Therapy：DBT）」の解説

弁証法的行動療法は、1980年代から90年代にかけてマーシャ・リネハンが境界性パーソナリティ障害に特化させて技法を開発し、感情が不適切だと感じたなら、正反対の行動をとることや、禅の技であるマインドフルネスという、自分の呼吸や、感情が生じては去っていくまでを行動せずにただ観察することといった、要素を持つ。その著作は、原著名で『境界性パーソナリティ障害の認知行動治療法』Cognitive-Behavioral Treatment of Borderline Personality Disorderである。

弁証法的行動療法（DBT）

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/28 04:18 UTC 版)

「マインドフルネス」の記事における「弁証法的行動療法（DBT）」の解説

詳細は「弁証法的行動療法」を参照 ワシントン大学のマーシャ・リネハンによって、境界性パーソナリティ障害の治療法として開発されたもので、第三世代の認知行動療法とされるものの一つである。摂食障害、気分障害、不安症状などにも有効である。境界性パーソナリティ障害を、感情的に傷つきやすく調整不良になりやすい気質と「妥当性を評価しない環境」が互いに絡み合うことによる悪循環から生じる感情調整の障害であると考える。「妥当性を評価しない」とは、その人の真実であるもの、効果的、純粋な行動、思考、感情、自己概念を、不適切だと考え、罰したり批判したりすることである。感情、対人関係、自己、行動、認知というその行動様式のカテゴリー全てを治療の対象とし、DBTストラテジーと心理社会的スキル・トレーニングにより治療を行う。心理社会的スキル・トレーニングにマインドフルネスが含まれ、その根幹のスキルには、各人が心の奥に持つ知恵である「賢い心」があるとされる。

弁証法的行動療法

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/10 09:58 UTC 版)

「境界性パーソナリティ障害」の記事における「弁証法的行動療法」の解説

詳細は「弁証法的行動療法」を参照 マーシャ・リネハン創始の弁証法的行動療法（DBT）も認知行動療法の一型である。米国精神医学会ではBPDに有効な精神療法として推奨している。 リネハンは当初、BPDのクライエントに対し行動療法を行っていたが、集団での巻きこみ行動、あるいは中断（治療に来なくなる）が発生し、奏功しなかった。その反省を踏まえ、技法に修正を加え現在の「弁証法的行動療法」を完成させたという。リネハンは元来感情調節不全などの生物学的な基盤に持った人物が、置かれている環境因子によってBPDを発症すると考えており、患者の現在の行動や状況を肯定的に捉え、トレーニングをすることで改善方向に向かわせる。主に患者を変化させ改善するための介入と、変化しない部分を受容（あるがままの受け入れ）させる訓練をしていく。「変化させる」と「変化させず受容」は一見逆説的のように聞こえるが、共に患者の改善に必要なことであり、弁証法的なプロセスを踏むことによって治療的展開が生じると考えられている。 弁証法的行動療法では主に、感情調節スキルの獲得、苦悩（ストレス）耐性の強化、スムーズな対人関係の構築・保持能力の向上などを目標とする。行動を起こす前に、その行動を起こした際にどのような結果になるかを十分に考え、行動の選択を決定できるようにする、不全感の解消、外傷体験の癒しの手助けなど、クライエントが自身で危機を乗り切って行くための全体のスキルの向上を目指していく。特に「マインドフルネス」トレーニングは、日本発祥の精神療法である森田療法との類似が指摘されており、日本人の気質に合う可能性が示唆されている。 弁証法的行動療法では、最低でも週に6時間30分以上の従事、電話による24時間のサポート、1人の患者につき最低4人の治療者を必要とするため、日本では保険診療内におさまらず普及が困難との見方もある。しかし病識の低い患者も多いBPDでは、そもそも治療上のコミュニケーションそのものが難しいため、治療者側からの能動的な教示と訓練、積極的な介入が必要不可欠であることも否めない事実である。