本土決戦

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本土決戦

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/20 07:04 UTC 版)

「太平洋戦記」の記事における「本土決戦」の解説

焦土と化した日本本土に殺到する米軍から、神州を守り抜く。

本土決戦

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/04/05 02:16 UTC 版)

「イタリアの軍事史」の記事における「本土決戦」の解説

詳細は「イタリア侵攻 (第二次世界大戦)」、「イタリア戦線 (第二次世界大戦)」、「イタリアの降伏」、および「イタリア社会共和国」を参照 1943年後半に入ると北アフリカ戦線と東アフリカ戦線は連合軍の勝利に終わり、東部戦線は東欧に押しやられる可能性すら考えられていた。そして西部戦線に加わったアメリカ軍がトーチ作戦でヴィシー・フランスを屈服させて完全に北アフリカを制圧すると、連合軍が北アフリカからシチリアへの上陸作戦（ハスキー作戦）を発動した。イタリア軍の指揮権を委任されたドイツ軍のアルベルト・ケッセルリンク元帥はイタリア本土への枢軸軍撤収を巧みに行い、半島部の山岳地帯を利用した防衛線を構築していた。 1943年7月25日、バドリオ元帥らを中心とする王党派と、ファシスト党内の穏健派グループはクーデターを決行、ムッソリーニを解任した上に軟禁して連合国との交渉に入った。ドイツ軍の北イタリア進駐とムッソリーニ救出（グラン・サッソ襲撃）イタリア王国は北部の支配権を失ったが、南イタリアを拠点に連合軍との単独講和に応じた。対するムッソリーニはヒトラーの指示によりイタリア社会共和国（RSI）を組織、事実上の内戦状態に突入した。 ドイツ軍式の装備を受領したRSI軍や政府支持派の義勇軍は良好な戦果を上げ、デチマ・マス師団などがドイツ軍の防衛線を支える役割を見せた。また同時期に武装親衛隊内にイタリア人義勇部隊が組織され、第29SS武装擲弾兵師団『第一イタリア』として戦力化された。王国亡命政府も英軍式の装備を得て数個戦闘団からなる自由イタリア軍を編成したが、主に後方の治安維持に留められた事から大きな軍事行動はなかった。主に連合国側の部隊はパルチザンによって担われ、民主主義・共産主義・社会主義・無政府主義など各政治思想からそれぞれの旅団が編成された。 フランス北部にアメリカ軍が上陸して西部戦線が再び形成され、パリが解放され、東部戦線でも東欧へのソ連軍の攻勢が始まるなど枢軸国は破局へと向かっていた。1945年4月25日、イタリア方面の枢軸軍が連合国に降伏、イタリア社会共和国は実質的に崩壊状態に陥った。4月27日に亡命中のムッソリーニがパルチザンに射殺された後もRSI軍は抵抗を続けたが、ヒトラー自決の前日となる4月29日に連合国の降伏文書に調印した。

本土決戦

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「イタリア陸軍」の記事における「本土決戦」の解説

詳細は「イタリア社会共和国」を参照 1943年には本土を望んだ連合軍の上陸が開始され（ハスキー作戦）、国内に厭戦感情が蔓延し戦力も使い果たしていたイタリア陸軍は最早それを押さえる術を持たなかった。それでも一部の部隊が一矢報いる戦果をあげるが、大局を変えるには至らず、最終的には国王と王党派の策謀でムッソリーニは失脚しバドリオ政権が成立する。 バドリオは国王の意を受けて連合国に降伏するが、それを許さないドイツ軍が北中部を占領、ムッソリーニを首班とするイタリア社会共和国 (RSI)を建国させる。イタリア陸軍はそれぞれの政治的心情に基づいてファシスト派（RSI軍）と王党派（王国軍）に分かれて戦った。特にイタリア社会共和国軍は雑然とした装備ながら各所で勇戦し、ドイツ降伏とムッソリーニの処刑まで抵抗を続けた。

本土決戦

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「兵学」の記事における「本土決戦」の解説

沖縄戦においては当初こそ沿岸撃滅主義をとっていたものの、第9師団の抽出によってその実施が困難になったことから、沿岸撃滅主義と内陸持久主義の二本立てに変更された。もはや沿岸撃滅主義でも味方の戦力をすり減らすことを考慮する事態に至ったのである。 大本営陸軍部はこれまでの島嶼戦の教訓を踏まえて昭和20年に対上陸作戦に関する統帥の参考書、決号作戦準備要綱、国土決戦教令を次々と出して本土決戦に備えた。 20年３月に軍以上の高級指揮官向けに対上陸作戦に関する統帥の参考書が策定され、翌月4月には決号作戦準備要綱が出された。 この段階になると特攻戦術が作戦手段に組み込まれており、決号作戦準備要綱では空中・海上特攻による敵輸送船団の洋上撃滅と敵の上陸に対する特攻戦法の徹底するなど、陸海空の全戦闘において特攻を前提としている。 本土決戦に備えた対上陸戦の考え方も混乱がみられ、4月に示達した国土決戦教令及び5月に発布した橋頭陣地の攻撃では従来の沿岸撃滅主義の考えを捨てる傾向がみられたが、6月に大本営陸軍部が作成した国土決戦戦法早わかりでは、これまでの考えをリセットし、水際撃滅を基本に戻した。 これは結果として沿岸撃滅が一度も成功しなかったこと、本土戦にともなう行政上の制約や国民の士気等が影響したとされる。

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「太平洋戦争」の記事における「本土決戦」の解説

詳細は「ダウンフォール作戦」を参照 6月には日本海に米海軍潜水艦9隻が侵入（バーニー作戦）。7月14日には米海軍第38機動部隊（空母4隻、艦載機248機)は青函連絡船を攻撃して11隻が沈没し、北海道は孤立した（北海道空襲）。同7月の国内石油在庫量は48万kLで、これは開戦直前の備蓄量840万kLの5.7%にすぎず、ほぼ底をついた。沖縄へ海上特攻隊として向かった戦艦「大和」以下の艦隊は米海軍機動部隊の攻撃によって壊滅（坊ノ岬沖海戦）しており、海軍艦艇は5月以降、機能を停止した。 この頃には、南方資源地帯からの資材海上輸送の途絶及び、これまでのB-29の無差別爆撃により、日本の航空機生産力は低下しており、日本軍としては航空機使用の選択と集中をせざるを得ず、大本営は敵本土上陸部隊への全機特攻戦法への航空機確保が優先し防空戦闘を局限する方針をとっていた。また、防空戦力は、大都市に集中していたので、地方の中小都市については、敵機の跳梁にまかせることとなってしまった。このような防空戦略の後退は、国民の厭戦気分を高めることになった。日本の大都市を破壊しつくしたルメイは、目標を人口10万人から20万人の中小都市58に対する焼夷弾攻撃を行うこととした。この作戦は6月17日に開始されて、鹿児島、大牟田、浜松、四日市、豊橋、福岡、静岡、富山などが目標となり終戦まで続けられた。このころになると日本国民はアメリカ軍のどの兵器よりもB-29を恐れるようになっており、上智大学の神父として日本に在住し、日本人との親交が深かったブルーノ・ビッテルによれば「日本国民の全階層にわたって、敗戦の意識が芽生え始めるようになったのは、B-29の大空襲によってであった」と証言している。B-29は爆撃任務のほかに、約12,000個の機雷を日本列島沿岸各地に投下する「飢餓作戦」を行っており（関門海峡4990、周防灘666、若狭湾611、広島湾534、大阪湾380）、やがて国内海上輸送も麻痺した。 また、海上においても、室蘭や釜石では製鉄所を持ちながらも、迎撃用の航空機や大型艦の配備が皆無に等しいことを察知していたアメリカ軍は、艦砲射撃による対地攻撃を行う。また、日本本土近海の制海権を完全に手中に収めたアメリカ軍は、イギリス軍も加えて空母機動部隊を日本沿岸に度々派遣し、艦載機による各地への空襲や機銃掃射を行った。日本軍は本土近海に迫るようになった連合軍艦艇に対しても特攻で対抗し、連合軍艦艇にいくらかの被害を与えるなどしたものの日本軍の軍事的な敗北は明らかであった。 しかし、日本の戦争指導者は、密かに進めていたソ連を仲介とする終戦工作に期待しつつも、特に陸軍は連合軍と決戦を行い局地的な勝利を収めて有利な講和を結ぼうという「一撃講和」を諦めておらず、その決戦の地を日本本土とした。1945年6月8日には本土決戦の方針を定めた「今後採ルヘキ戦争指導ノ基本大綱」が昭和天皇より裁可され、その御前会議の席で参謀本部次長河辺虎四郎中将が特攻を主戦術として本土決戦を戦う方針を示した。特攻を主戦術とする方針に基づき、特攻兵器（震洋、回天、海龍など）が生産され各地に基地が設営され、作戦用航空機も陸海軍機と併せると1万機以上の航空機が本土決戦用に特攻機とその支援機として温存された。陸上の兵力も既設の12個師団86万人では戦力不足は明らかであったため、根こそぎ動員による新設師団の編成など、なりふり構わない戦力増強策で日本本土の兵力は54個師団400万人に増強されていた。しかし、日本軍は装備調達に苦慮していたため、根こそぎ動員で動員された師団の装備は不十分であった。特に第三次兵備で編成された師団の装備が不足しており、第53軍の第316師団にように、1個小隊に重機関銃2丁に小銃15～16丁しか配備されないなど、小火器の充足率は約40％、重機関銃や迫撃砲の充足率は約50％、火砲も未充足というものであった。また、国民義勇隊として2,800万人もの一般国民も戦闘に投入される計画であり、まさに大部分の国民が戦争に駆り出される事態となっていた。 一方、連合国においては、1945年2月のヤルタ会談直前に、ルーズベルトとチャーチルがマルタ島で協議し、1945年9月に九州侵攻を開始、1945年12月に本州に侵攻するといったタイムテーブルがチャーチルに提示された。そしてヤルタ会談ではルーズベルトがソ連のヨシフ・スターリン書記長に、日本本土侵攻作戦の陽動としてソ連対日参戦の同意を取り付けていた。3月29日には、統合参謀長会議が「対日攻撃戦力最終計画」を作成し、日本本土侵攻作戦全体を「ダウンフォール作戦」、九州侵攻作戦を「オリンピック作戦」、関東侵攻作戦を「コロネット作戦」と命名した。アメリカ陸軍参謀総長ジョージ・マーシャルはマッカーサーに「コロネットは日本にとどめを刺す作戦となるが、それはオリンピックの延長として実施される運びになろう」「ヨーロッパの戦争が1945年7月までに終わるという仮定に基づけば、オリンピック作戦の開始時期は12月1日、コロネット作戦の開始時期は1946年3月1日を目標に、計画を作成することとなる」とタイムスケジュールを説明している。ドイツの敗戦が予想より早まると、オリンピック作戦も前倒しされ、5月25日に発令されたオリンピック作戦指令においては、Xデイと名付けられた九州上陸は1945年11月1日朝6時とされた。投入される兵力は、アメリカ軍だけでもオリンピック作戦では上陸部隊574,730人、支援要員や航空部隊も含めると766,700人、コロネット作戦では1,171,646人となるが、間接的に関与する人数も含めると500万名以上に上るとみられていた。また英連邦軍も地上部隊の他に海空軍や支援要員を含めると約20万名が投入され、アメリカと同様に間接的に関与する人数を含めると100万人以上となる予定であり、第二次世界大戦で最大規模の軍事作戦となる予定であった。 ルーズベルトの急逝により急遽大統領となったトルーマンは、沖縄戦での大損害により甚大な損害が確実視される日本本土上陸には消極的になっていた。この頃になると、オリンピック計画作成時の日本軍戦力分析は過小評価であったことが判明しており、損害の見積が最大で死傷者400万人以上などと上方修正されていた。特にドイツ軍との戦いの対比が論じられ、「ドイツ本土よりも戦車の運用が困難」「ドイツとの戦いよりも大損害を覚悟する必要がある」という分析の他にも、太平洋戦域でのアメリカ軍地上部隊の兵員の死傷率は、ヨーロッパ戦域の3.5倍という高い水準となっており、これらの大きな損害予想は日本本土侵攻慎重派の発言力を後押しすることとなった。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/07 13:25 UTC 版)

「日本本土の戦い」の記事における「本土決戦」の解説

詳細は「本土決戦」を参照 日本軍は1945年中か、46年初頭には米軍が未曾有の大軍を用いて九州及び関東に上陸してくると考え、そのための防衛準備を整えていた。作戦名は「決号作戦」と呼ばれた。根こそぎ動員で整備された陸軍315万人、海軍150万人、国民義勇戦闘隊2600万人が玉砕戦法により本土を死守すると定められていた。そのために特攻兵器を中心に数々の新兵器の開発が進んでおり、終戦時には多くが生産直前になっていた。しかし、兵器の量産は原料欠乏や設備不足、熟練工員の喪失などからもはや困難で、正規陸軍部隊でも新設部隊の多くには小銃すらわたらず、国民義勇戦闘隊に至っては農具や竹槍で武装するしかなかった。