防空
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/08/14 06:51 UTC 版)
防空（ぼうくう、英語: Air defense）とは、攻撃してくる航空機やミサイルの破壊、ないしその効果の低減・無効化を目的とした防衛手段[1]。アメリカ空軍では、対空戦における防勢作戦の一部と位置付けている[1][注 1]。
国土防空
経空脅威の撃墜には、発見・捕捉・追尾・撃破の4段階のステップを踏むことになる[2]。第一次世界大戦では要撃機をどのように管制してこれらのステップを効率的に遂行させるかについて試行錯誤が繰り返されたが、後期には、対空監視員の視覚・聴覚によって得た情報を電話によって管制所に集約し、作戦を立案したうえで無線機によって戦闘機に指示を伝えるという方式が登場し、航空警戒管制組織の萌芽となった[3]。
戦間期には、目標の発見手法として聴音機が重視されていたが、1930年代頃より各国でレーダーの研究が進み、特にイギリスは早くから国土防空での活用を模索して、第二次世界大戦におけるバトル・オブ・ブリテンでその成果が生かされた[4]。大戦末期のジェット機の登場で対応の迅速化が急務となったほか、冷戦の始まりとともに核兵器の脅威が重大問題となり、より高性能な早期警戒レーダーの配備が進むとともに、アメリカ合衆国の半自動式防空管制組織（SAGE）を端緒として、航空警戒管制組織の自動化・システム化が急がれた[5]。また戦闘機を補完する長射程の対空兵器として地対空ミサイル（SAM）が登場し、アメリカ陸軍は1953年よりナイキ・エイジャックスを、また1959年にはアメリカ空軍もボマークを配備した[6]。なおSAMは野戦防空にも用いられることから、アメリカ空軍が独立する際にSAMの運用を陸・空軍のどちらが担当するかが問題となったが、議論の結果、野戦防空用のものは陸軍、地域防空用のものは空軍と両者で分担することになった[7]。
航空自衛隊では領空の外側に防空識別圏（JADIZ）を設定し、1958年より戦闘機の警戒待機（アラート）を開始して、必要に応じてスクランブル（対領空侵犯措置）を行っている[8]。当初は陸上自衛隊の所属として導入計画が進んでいたナイキについても、航空警戒管制組織との連携が必要であることから、1962年の決定に基づいて空自に移管された[7]。その後、ナイキJを経て、1989年よりパトリオットミサイルの導入が開始された[9]。一方、基地の防空のためには、陸自に準じた短射程SAMや対空機関砲の配備も行われている[10]。
-
SAGEの管制室 -
-
発射機上のナイキ・エイジャックス
野戦防空
普仏戦争で初めて登場して以降、高射砲はもっとも重要な対空兵器であり続けてきた[11]。しかしSAMが登場すると、特に高・中高度においてはSAMへの移行が進み、例えばイギリス軍は1958年には中・大口径の対空砲をこれ以上改良しないことを決定して、SAMへの移行を加速させた[6]。一方、SAMが登場した後でも、高度1,000メートル以下の低高度領域では対空機関砲がもっとも有効な対空兵器であり続けているが、システムの可搬性の面では、携帯式防空ミサイルシステム（MANPADS）など小型SAMのほうが優れている面もある[12]。
理想的な防空システムを完成させるには、前後（縦深）と上下（高度差）方向に何層もの防空網を配置することが望ましい[13]。アメリカ陸軍では、最前線（FLOT）付近はアベンジャーシステムなどを保有する短距離防空（SHORAD）部隊、その後方の支援地域などはパトリオットミサイルなどを保有する高・中高度防空 (HIMAD) 部隊が分担するという二段構えであるのに対し[14]、ソビエト連邦軍では、MANPADSと長射程SAMの間にも、9K33（SA-8）や9K37（SA-11）など短・中射程のSAMを重層的に配備していた[13]。これらの対空兵器は専門の部隊によって運用されるが、歩兵部隊なども自衛用としてMANPADSを保有する場合もあるほか、状況によっては小火器による対空射撃も行われる[15]。
またアメリカ陸軍・海兵隊では、これらの能動的措置のほか、擬装や掩蔽などといった受動的措置も防空に含めている[16][17][注 1]。野戦築城を行う場合、地上からだけでなく空中からの偵察にも対応できるように擬装を行う必要がある[15]。地上部隊が航空攻撃に直面した場合、兵士や車両はできる限り広く散開し、掩蔽を求めて樹冠の下や急斜面、窪地などに退避したのちに、応戦することになる[15]。
-
-
無線機からの情報によりスティンガーを構える海兵隊員 -
森林に潜伏する自走式SHORADシステム
洋上防空
洋上において艦隊が経空脅威から自らを防護する場合、その艦艇自身の装備（艦載機を含む）を組み合わせて構築された防空体制が主体となっており、これを艦隊防空（fleet air defense）と称する[18]。一方、艦載機の運用能力を持たない艦船に対して地上基地からの航空援護を提供することは早くから行われていたが、OTHレーダーや早期警戒管制機（AWACS）が登場すると、艦載機の運用能力を有する艦船に対しても、その行動圏外での防空を陸上機によって補完することが可能となっており、このような艦艇部隊の外部を含む大きな枠組みでの広域防空体制を洋上防空（maritime air defense）と称するようになった[18]。
艦隊防空においては、航空機によるアウター・ディフェンス・ゾーン（outer defense zone）、艦艇装備の対空兵器を組織化して運用するエリア・ディフェンス・ゾーン（area defense zone）、各艦ごとに自らの対空兵器によって防空を行うポイント・ディフェンス・ゾーン（point defense zone）の3つのゾーンにわけて縦深防御が行われる[18][19]。第二次世界大戦後期のアメリカ海軍では、戦闘指揮所（CIC）を中核として艦上戦闘機や艦艇装備の対空兵器を組織化しての艦隊防空システムを構築した[19]。これに対し、大日本帝国海軍では攻勢作戦を重視する一方で艦隊防空の観念が少なく、その戦法が確立していなかったため、珊瑚海海戦・ミッドウェー海戦での損失の原因となった[20]。
その後、長射程の艦対空ミサイル（SAM）が実用化されるとこちらがエリア・ディフェンスの主役となった一方[18]、対艦ミサイル防御（ASMD）の必要性がクローズアップされるとポイント・ディフェンス用兵器にCIWSが加わった[19]。また海軍戦術情報システム（NTDS）の導入など、システム化も進められた[19]。
-
-
艦対空ミサイルを連続発射するアーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦 -
射撃中のファランクスCIWS
脚注
注釈
出典
- ^ a b c U.S. Airforce 2019, pp. 9–11.
- ^ Dunnigan 1992, pp. 186–188.
- ^ Hogg 1982, pp. 37–42.
- ^ Hogg 1982, pp. 68–78.
- ^ Hogg 1982, pp. 167–176.
- ^ a b Hogg 1982, pp. 151–161.
- ^ a b 航空幕僚監部 2006, pp. 226–230.
- ^ 航空幕僚監部 2006, pp. 154–159.
- ^ 航空幕僚監部 2006, pp. 489–495.
- ^ 航空幕僚監部 2006, pp. 560–562.
- ^ Hogg 1982, pp. 1–4.
- ^ Dunnigan 1992, pp. 188–190.
- ^ a b Dunnigan 1992, pp. 190–192.
- ^ Department of the Army 2020, ch.1.
- ^ a b c McNab & Fowler 2003, pp. 160–165.
- ^ Headquarters Marine Corps 2018, ch.3.
- ^ Department of the Army 2020, ch.11.
- ^ a b c d 大賀 2022.
- ^ a b c d 香田 2016.
- ^ 吉田 1999.
参考文献
- Dunnigan, James F.「第8章 防空」『新・戦争のテクノロジー』岡芳輝 (訳)、河出書房新社、1992年（原著1988年）、185-201頁。ISBN 978-4309241357。
- Department of the Army (December 2020), FM 3-01 U.S. Army Air and Missile Defense Operations
- Headquarters Marine Corps (April 4, 2018), MCTP 3-20C Antiair Warfare
- Hogg, Ian V.『対空戦』陸上自衛隊高射学校 (翻訳)、原書房、1982年（原著1978年）。 ISBN 978-4562012466。
- McNab, Chris、Fowler, Will『コンバット・バイブル―現代戦闘技術のすべて』小林朋則 (訳)、原書房、2003年（原著2002年）。 ISBN 978-4562036240。
- U.S. Airforce (September 6, 2019), Air Force Doctrine Publication 3-01 Counterair Operations
- 大賀良平「洋上防空と艦隊防空 (ヒストリー 海自防空戦)」『世界の艦船』第982号、海人社、106-111頁、2022年10月。 CRID 1520293578189983616。
- 香田洋二「艦隊防空 : 発達の足跡と今後 (特集 現代の艦隊防空)」『世界の艦船』第838号、海人社、69-77頁、2016年6月。 NAID 40020832532。
- 航空幕僚監部 編『航空自衛隊50年史 : 美しき大空とともに』2006年。 NCID BA77547615。
- 吉田昭彦「攻勢作戦と守勢作戦--国家防衛政策、その作戦目標策定の見地から(上)」『波涛』第24巻、第6号、兵術同好会、60-76頁、1999年3月。NDLJP:2884803。
関連項目
- 国土防空 - 民間防衛 - 灯火管制
- 防空監視隊 - 防空監視哨
- 日本本土空襲
- 空襲下の日本
- 攻撃機 - 電子戦 - 制空権
- ミサイル防衛#日本におけるミサイル防衛
- レーダー - ミサイル防衛 - 戦略防衛構想
- 未確認飛行物体
外部リンク
- アジア歴史資料センター（公式）（国立公文書館）※環境によっては表示できません。
- 大阪地裁・大阪高裁が認定した日本の防空法制
- 防空法について
- 『防空』 - コトバンク
防空
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/03 14:43 UTC 版)
「ドイツ空軍 (ドイツ連邦軍)」の記事における「防空」の解説
ドイツ領空の完全な制空権の確保は連邦空軍の不断の任務として挙げられる。運用司令部機関は隣接諸国および文民統制機関と協力して空域を監視する。不法行為や飛行中の航空機の異常事態について高等指揮機関でその処理方法を決定する。ドイツ領空を北部（管制司令部はヴィットムント）、南部（管制司令部はノイブルク・アン・デア・ドナウ）の二つの空域に区分して24時間体制で要撃機はアラート任務に就いている。また、これらの航空機は緊急の航空支援で運用される事がある。 NATO空域監視の一環として、ドイツの司令部機能と戦闘機部隊およびその将兵は参加している。2005年、2008年および2009年には北大西洋条約機構によるバルト三国の領空警備（エストニア、ラトビア、リトアニアの領空を担当）でリトアニアに配備される。
※この「防空」の解説は、「ドイツ空軍 (ドイツ連邦軍)」の解説の一部です。
「防空」を含む「ドイツ空軍 (ドイツ連邦軍)」の記事については、「ドイツ空軍 (ドイツ連邦軍)」の概要を参照ください。
防空
「防空」の例文・使い方・用例・文例
- 防空壕
- 防空壕(ごう).
- 航空機、ミサイル、大砲、電子対策などを用いる防空
- 偽装、分散、防御建造物などを用いる防空
- 敵の砲火に対する個人用の避難所のための、くぼんだ小さな防空壕
- 防空頭巾というかぶり物
- 防空壕という施設
- パトリオット防空ミサイルというミサイル
- 北米大陸防空宇宙軍という,米国とカナダの共同軍事組織
- 防空兵器の配備体制
- 海洋上での防空
- 防空識別圏という,自国の安全のために公海上空に設ける空域
- 阻塞気球という防空気球
- さらに，日本軍の防空手段は効果的でなく，米国の侵入機は味方の部隊と間違えられていた。
- >> 「防空」を含む用語の索引
- 防空のページへのリンク
