越後長岡藩 藩主・牧野家

越後長岡藩

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/02/13 15:38 UTC 版)

藩主・牧野家

元和4年(1618年)以降の藩主牧野家の先祖は室町戦国期の東三河地方の牛久保城牧野氏であったとされ、初代長岡藩主忠成の祖父・成定以前の牧野家については諸説があるが、戦国大名今川氏に属して松平氏徳川家)とは対立した(参照→三河牧野氏)。成定の代に徳川家康家臣・酒井忠次配下の東三河国衆として徳川軍に所属し、そのまま家康の関東移封に随従して天正18年(1590年)群馬県前橋市東部となる上野国大胡藩2万石の藩主、元和2年(1616年)越後長峰藩5万石藩主を経て元和4年(1618年)越後国長岡に入封した。以後、明治の廃藩まで250年間封地を動かず長岡藩主として連綿した。

江戸藩邸および江戸における菩提寺

江戸武鑑上において元文6年(1741年)頃の江戸藩邸は上屋敷は西ノ窪、中屋敷は愛宕の下、下屋敷は薬師堂前と渋谷の2か所であった。しかし江戸時代後期以降、江戸藩邸は所在地移転や藩邸数増減があり、慶応2年(1866年)頃には上屋敷は呉服橋内に、中屋敷は愛宕の下と呉服橋内に、下屋敷は深川に2か所(浄心寺前、平井町)と渋谷にあったと掲載されている。

また、藩主一族や家臣が江戸で死去した際に使用した菩提寺は忠寿死去以降から、牧野忠成と念無上人が開基である三田台町の浄土宗寺院の済海寺に固定化する。

藩政

藩領の開発

越後長岡藩領は堀直寄による立藩以来、古志郡の長岡城下町周辺から下流に向けて信濃川に沿って広がり、信濃川河口の港町新潟も藩領の一部であった。この地域は信濃川とその支流がおりなす低湿地が広がり、中世まで開発が遅れていたため、長岡藩は藩の創建当初から治水事業、新田開発に力を注いだ。寛永11年(1634年)には藩主忠成が次男と四男にそれぞれ1万石と6千石を分与したが、いずれも分与は新墾田分から出された。加えて新田に対しては3年間の免税も行われた。新田開発等によっても藩の表高は変わらなかったが、年貢実収では正徳5年(1715年)から安永元年(1772年)までの年平均でみると11万8千石余と表高を遙かに超えていた。しかし、その後は天候不順などにより年貢収納率が低下し、年貢実収は11万石を下回るようになった。

農民一揆と栃尾問題

栃尾は、上杉謙信が幼少期から元服して長尾景虎と称し、兄の長尾晴景と対立していたころに本拠地としていた。謙信の旗揚げの地であったために人々の団結が強く、また渓谷の合流地点でもあるために割拠がしやすい土地柄であったとされる。加えて栃尾組は『山ばかりの組方』と呼ばれて、谷合いの川に沿って村落と農地があるので水害が多く、加えて地滑り山崩れ(俗に「山ぬけ」「ぬけ」「脱狂い」などと呼ばれる)が多く、作付け不能の田が続出し、作付けできても肥料もちが悪く、年々不良が続く有様であったとしている。

そのような背景のため、江戸時代になっても一揆の頻発地となり、加増地として得た栃尾1万石新領主の越後長岡藩主・牧野家は支配のため栃尾代官を置いた。『新潟県史・通史3・近世一』によると、藩からは村側からの要求があれば代官を通じて年貢減免や救米の手当てがあったとする。しかしながら、越後長岡藩は栃尾での一揆に長く悩まされることになった。

一揆の代表的なものとしては、栃尾においては、元和7年7月(1621年8月・新暦)に長岡藩の検地への抵抗による「縄一揆」や、元禄3年(1690年)に租税収納問題から栃尾郷塩谷村21か村が徒党を組み強訴に及んだほか、嘉永6年(1853年)には幕末の政情不安の中で栃尾郷諸村1万人打ちこわし事件(栃尾騒動)が起きた。

幕政参与

譜代大名としての立身はそれほど早くはなく、江戸時代の前半には幕閣に名を連ねた藩主もほとんど出なかった。しかしその後、藩主牧野家において公卿や諸大名との婚姻・養子縁組が積極的に進められ、江戸後期には幕閣にも名を列ねるようになった。

寺社奉行や京都所司代を務めた牧野貞通の子を立て続けに藩主に迎え、また松平定信の親族に連なったこともあり、牧野忠精天明元年(1801年)に老中に任ぜられ、寛政の遺老の一人として名を残した。

忠精に仕えた山本老迂斎(勘右衛門義方)は、6人の主君を補佐した名家老として著名であり、特に忠精に対しては老骨に鞭を打って献身的に尽くし、帝王学を授けた。

この忠精を皮切りに、幕政に重きをなすようになり、忠精、忠雅、忠恭と3代続いて老中を出した。

しかし、幕政参与のために借金がかさんで財政が悪化し、藩内で財政改革策を講じなければならなかった。天保の改革直前の天保11年(1840年)には庄内藩川越藩との三方領地替えが計画され、牧野家は川越藩に移されそうになった。長岡藩内では特に反対の声は上がらず、動揺しつつも準備を進めていたが、庄内藩で領民の反対運動が起こったために計画は見送られた。

幕末・維新期の混乱

北越戦争を描いた浮世絵。画題は『越後国上杉景勝家督争合戦』であるが、時の政府に配慮して上杉景勝・景虎の家督争い(御館の乱)に見立てて描いたもの。新潟県立図書館[6]

幕末には河井継之助郡奉行に就任したのを機に、それ以後、藩政改革を行って窮乏する藩財政の立て直しをはかるとともに、兵制を改革してフランス軍に範を取った近代的軍隊を設立した。慶応4年/明治元年(1868年)、戊辰戦争が起こり藩論が佐幕か恭順かで二分すると、家老に就任した河井は藩主の信任のもと恭順派を抑える一方、佐幕派にも自重を求め、藩論の決定権を掌中に収めた。さらに、新政府軍からの献金・出兵要請を黙止し、会津藩などからの協力要請に対しても明言を避け、中立状態を維持した。新政府軍が小千谷に迫ると、河井は陣地へ赴き、平和的解決のための調停役を願い出た。しかし、密偵草莽の情報により長岡藩を会津側とみなしていた新政府軍は、これを詭策と判断し一蹴した(小千谷会談)。会談が決裂したため、ここにきて藩論を戦守と定め、奥羽列藩同盟に加わり新政府軍との戦闘を開始した(北越戦争)。激戦の末、陥落した長岡城を一時は奪還したものの、火力・兵員共に圧倒的に上回る新政府軍に押されて再び陥落し、領民や藩士たちは会津へと落ち延びた。

長岡藩は多くの戦死者(309人説が有力)を出した。これは会津藩23万石(内高40万石強)、仙台藩62万石(内高100万石)、二本松藩10万石(内高14万石)に次ぐ戦死者で、藩の規模・戦闘員の員数を考えると、長岡藩7万4000石(内高14万石)の犠牲は大きなものであった(藩の実際の実力は、表高ではわからず内高が重要である。東北地方などでは太閤検地の数字をそのまま使用していた場合が多く、内高との差が大きい傾向があった。例えば徳川御家門会津藩の内高は御三家水戸藩を大きく上回る。詳細は内高を参照)。

北越戦争の勝敗を決した要因の一つとして、新発田藩・溝口家の裏切りがあげられる。そのため、長岡士族の家では、新発田には娘を嫁にやらないという因習が長く残るなど、長岡の新発田に対する怨念は薩摩・長州以上のものとなったと言われている。

降伏した長岡藩は再興を認められたものの、5万石を没収されて2万4千石となり、財政的に窮乏を極めた。藩は北越戦争で壊滅的な被害を受けた上、食糧不足まで起こったが、大参事小林虎三郎三島億二郎が復興に尽力した。またこのとき、江戸藩邸にいた後の大審院判事・小林藹の公用人日記が藩の立場をよく物語っている。

結局、全国的な廃藩置県に1年先立って明治3年(1870年)に長岡藩は廃藩、柏崎県に編入された。1873年には柏崎県と新潟県が統合され、新潟県の一部となる。藩主の牧野家は華族に列し、子爵を与えられた。維新前最後の藩主の弟にあたる牧野忠篤子爵は、1906年(明治6年)に長岡に市制が施行された際に初代市長となっている。

財政

財政逼迫と御用金の増加

当初から軍役や助役が多かったために、藩財政は苦しく、初代の忠成の晩年には既に大津の米宿である打它家から借財を重ねており、熱心な新田開発による増収の恩恵はそれ程は続かず、むしろ出費の増加によって藩財政は次第に深刻さを増した。

すなわち、藩主・家中の消費生活の進展による経費増大や幕府命令による公役負担、更には享保13年(1728年)の居城長岡城までもが全焼する三蔵火事を初めとする大火災や洪水による損害とその復旧、悠久山や藩校建設の出費の増加、宝暦5年(1755年)から天明8年(1788年)にわたる信濃川水運の船問屋利権の一時的喪失や新発田藩開墾事業の松ヶ崎分水による新潟湊への打撃による商業上の減収により、18世紀に入ると財政問題が深刻化した。さらに文政11年(1828年)の三条地震で田畑荒廃955町歩や城下全壊家屋220件、郷中全壊家屋3千522件などの被害を出した『長岡市史』。

これに対して藩は借財や知行半分借り上げで対応することとなった。元禄以降からは長岡町や新潟町、郷中からも借用し、享保13年(1728年)には藩士の知行半分借り上げを行っている。加えて幕府からも忠寿の代に7千両、忠周の代に5千両借用している。

このため、支配下の郷中や長岡城下町、あるいは新潟町への御用金・才覚金の賦課がたび重なり、蜂起事件も起こった。明和5年(1768年)には御用金の命令に反発した新潟の町民が蜂起する事件(新潟明和騒動)を招いた。

新潟上知

新潟は、牧野家入封以来の長岡藩の領地であり、正徳3年(1713年)に越前国敦賀の人である中村源七の進言を受けて仲金制を敷いて以降、長岡藩の重要な財源となった。新潟町が港湾都市として発展したのも最初の2人の藩主、堀直寄と牧野忠成が新潟の商人を保護して河川交通・海上交通を発展させたことがきっかけであり、また、先述の分水事業や新潟よりも古い港町である新発田藩領の沼垂との7度にわたる係争が起こった際は藩も係争に関与した[7]

幕府は権力回復のため、上知令などの統制強化策を推し進めようとしていたこともあり、天保14年(1843年)に新潟町の上知が命じられ、外港の新潟を幕府に返上し、新潟港の代替地として、天領であった三島郡高梨村600石を与えられた。

それより前、新潟港では薩摩藩が同港を利用して私貿易(抜荷)を行い莫大な利益を得ていたことが発覚したが、長岡藩はこれを2度も見逃していた。貿易とそれによる利益を独占したい幕府にとっては看過できないことであった。そこで流通統制を強化するため、新潟港の直轄化を行った。一説にこの上知は、老中・水野忠邦の抵抗勢力となっていた寛政の遺老である牧野家に対する嫌がらせともいわれる。

長岡藩が新潟港から得ていた租税は1万5千石相当あったため、上知は藩財政にとって大打撃となった[8][9]

信濃川の氾濫と飢饉

江戸時代には長岡藩領内の信濃川の大氾濫が実に約40回にもおよび、長岡城まで浸水すること7回、中小の氾濫も含めるとおびただしい数になる。1回の大水害による被害は万石単位となり、寛政元年(1789年)の洪水では米穀損害高6万6千石強になったこともあり[10]、財政を非常に圧迫した。恒常的に同藩の財政を圧迫した大きな原因として洪水被害も無視できない。加えて、延宝・宝暦・文政・天保期には大飢饉にみまわれた。

藩士の過員

藩財政圧迫のもっとも大きな要因の一つは租税収納の規模に比べて多めの家臣を抱えたことにあるとされる。長岡入封当時は足軽以下600名余うち士分203名(『長峰ヨリ長岡引越御人数帳』)、『寛永分限帳』では士分263名であったが、『寛文分限帳』では士分650名と激増している。すなわち、寛永〜寛文の分限帳間で大身であった今泉勘左衛門(1300石)・山本四郎兵衛(1100石)・贄新五左衛門(700石)が改易等で知行召し上げとなり、また300石以上500石未満の番頭相当以上の上級藩士も20名から11名に半減した一方、20石以上100石未満の中・下級士分が66名から304名に、238名も増員されている。また、足軽(卒分)は入封当初で約400名が、寛文期には鉄砲組・弓組約472名、長柄組102名とやはり増員が見て取れる。この他に町同心32名や中間・郷中間294名もいた[11]

延宝2年(1674年)に出された「諸士法制十七条」の付則「覚11条」において、藩士の次、三男は当分召抱え不要なので他所に遣わすべきことを命じ、享保13年(1728年)には藩士の次、三男召抱え停止が行われた[12]

3代藩主忠辰期までに重臣はほぼ固定され、五家老家(稲垣平助2000石、山本帯刀1300石、牧野頼母1200石、稲垣太郎左衛門1200石、牧野平左衛門700石)と先法3家(槇700石、能勢600石、疋田450石)とされた。この8家は幕末まで存続したが、表示の知行高については様々な事情で変動もあり、江戸時代を通じて必ずしも一律ではない。これらの8家に次ぐ300石から450石程度の上級家臣も多く存在し、『安政分限』では16家が存在した。

老中就任

老中に在職中の功による加恩はないが、幕府要職者は幕府から借金ができる特典があった。実際に忠精が大坂城代になって1万両、京都所司代に昇進して1万両を幕府に借金している[13]。加えて3代に及ぶ老中就任は譜代大名の栄誉である。

しかし、老中などの幕府重役は定府が義務付けられているので、これは藩財政による支出が一番多く、節約も不可能であり、諸藩の財政問題で共通する問題である江戸藩邸での生活を恒常的に行うことになり、結果的に財政がさらに逼迫する事態に追い込むこととなった。


注釈

  1. ^ この時の2千石の増分は、この朱印状の表示高7万4千石と添付の知行目録の合計村高(7万2千石余)の差額で、将来の新墾田の開発分2千石を見込んだものである[1]
  2. ^ 元和6年の加増分・栃尾郷1万石は、前年の元和5年の大名福島正則の改易にともない、牧野忠成が改易申し渡しの使者を務め、また安芸国広島城受け取りにも参加して無事任務を終えたので、その恩賞または福島正則正室が徳川家康養女(実は牧野忠成の実妹)であったため忠成がこれを引き取った際の扶養料とされる[2]
  3. ^ 『参州牛窪之壁書』は同藩の藩士・高野餘慶の記した『御邑古風談』に書き留められているもの。また『侍の恥辱十七箇条』は『河井継之助の生涯』などの著者の安藤英男によれば、初代藩主・忠成が長岡城に初めて入った時に諸士出仕の大広間に掲示したものだという[5]
  4. ^ 藩校での修学者の士分限定は柳河藩などでも見られるが、士分以外でも修学できる藩も存在した。
  5. ^ 長岡藩の「安政分限帳」(『長岡藩政史料集(6)長岡藩の家臣団』所収)によれば、50石未満の低位の知行である藩士が大組に119名確認され、最小俸給者は知行高20石または5人扶持の藩士である。
  6. ^ 『長岡市史』では100石以上に馬1〜4匹の保持を認めており、50石未満の低位の知行である藩士が馬一頭を飼う事は常識的には不可能であり、あくまで格式にすぎない。諸藩・幕臣にあっても、その家臣に馬上を許しながら、実際に馬を飼っていなかったということはよくあった。ただし、長岡藩には藩が馬を持たない武士に馬を貸与する制度があったと『長岡市史』にある。
  7. ^ なお、『大武鑑』掲載の江戸武鑑では元文から延享まで、江戸幕府の小姓組を「扈従組」と表記している。
  8. ^ 長岡藩の刀番は小姓組所属は知行100石未満では役高50石、ただし大組所属で100石以上の場合は役高70石の扱いである[14]
  9. ^ 長岡藩士における「筋目」とは藩士個々の家の戦功その他の由緒によるものされ、知行高や役職地位そのものではない。藩士・高野餘慶は『由旧録』で「士に家格あり、役格あり、知行格あり。此中家格ハ、先祖の由緒によりて代々其筋目を重んする事なれハ、秩禄の高下によらさる也」と説明している[15]
  10. ^ 越後長岡藩では一代家老に抜擢されたのは、江戸時代を通じて、三間監物・雨宮修堅・倉沢又左衛門・河井継之助のわずか4名である。家老の家柄でなく、家老職に就任して、執務実績をともなった者は、三間監物と、幕末の河井継之助だけと言える状況であり、この2人も共に有終の美を飾れなかった。他の2名は、家老職に就任しても実権が伴わなかったり、まもなく失脚・お役ご免などに追い込まれた。ほかに明治維新後に就任した大参事(=家老相当)として、小林虎三郎・三島億二郎がある。幕末の薩摩藩、長州藩に見られるような下級藩士からの重臣登用は、長岡藩においては見られなかった。また江戸時代初期の稲垣権右衛門や真木庄左衛門は、家老並の大身であるが、家老職に就任したとする藩政史料は存在しない。
  11. ^ 「蔵米取り」の禄高は俵数で表すが、「知行取り」は石高で表示する。「知行取り」の体裁を保ちながらも実際の支給が蔵米による
  12. ^ 下記、今泉鐸次郎・今泉省三他『越佐叢書 巻8』(1971年、野島出版) 所収、「由旧録 巻之下」で高野餘慶は「代々家老」と題して、「元来、御家老ハ、皆才覚器用よりも古法相伝を専要とする事にて候。……諸役人の申事を聞て、古法の曲尺にはつれぬ事なれハ、其通りに申付候」と長岡藩の家老について説明している。
  13. ^ 諸藩にあっては、寄組を老職クラスを除く上級家臣の総称または、所属としている例があるが、これとは異なる。また上級家臣の精勤者を遇する大寄会と、同じく中堅家臣を遇する寄会とを分けて持つ藩もあるが、越後長岡藩の場合は、特に功績のあった中堅家臣の隠居を遇するポストはなく、大寄会とも云うべき寄会組だけがあった。ただし江戸時代後期から幕末にかけては、特に功績のあった用人・奉行なども寄会組に加えられるようになった。
  14. ^ なお、番頭が用人の下座に置かれるのは他藩では越智松平家家中でも見られる。

出典

  1. ^ 『シリーズ藩物語 長岡藩』
  2. ^ 『長岡の歴史 第1巻』野島出版、1968年
  3. ^ 『長岡の歴史 第1巻』野島出版、1968年
  4. ^ 『長岡市史(通史編・上巻)』長岡市、1996年
  5. ^ 『定本 河井継之助』白川書院、pp19-20
  6. ^ 新潟県立図書館「越後佐渡デジタルライブラリー」『越後国上杉景勝家督争合戦』
  7. ^ 『長岡市史』
  8. ^ 『北越秘話』
  9. ^ 「越後長岡藩文書の備前守殿勝手向賄入用相成候由」『日本歴史地名大系15・新潟県の地名』平凡社
  10. ^ 『長岡市史』
  11. ^ 『長岡の歴史 第1巻』
  12. ^ 『新潟県史・通史3・近世1』
  13. ^ 『長岡市史』
  14. ^ 『長岡の歴史 1』pp270 - 271
  15. ^ 『越佐叢書』所収「由旧録(巻之下)」pp69-70
  16. ^ 『新潟県史・通史3・近世一』
  17. ^ 『長岡の歴史 第1巻』pp224 - 225
  18. ^ 『長岡市史』p134。なお、長岡藩では時代により「用人」を「御用番」とも称している例があるので注意が必要である。
  19. ^ 『長岡市史』137p
  20. ^ 柏書房の『編年江戸武鑑』および『大武鑑』。少なくとも文化年間以降の武鑑では附と奉行または用人の中の一人が常に同姓同名。
  21. ^ 『改訂増補 大武鑑 中巻』
  22. ^ 今泉省三『長岡の歴史 第1巻』(1968年、野島出版)p269
  23. ^ 『編年改訂 大武鑑 中巻』(名著刊行会)






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