佐藤 信淵とは? わかりやすく解説

さとう‐のぶひろ【佐藤信淵】

読み方:さとうのぶひろ

[1769〜1850]江戸後期経済学者出羽の人。字(あざな)は元海宇田川玄随平田篤胤(ひらたあつたね)らに師事。その学問農政物産海防兵学天文国学など広範に及んだ。著「経済要録」「農政本論」など。


さとうのぶひろ 【佐藤信淵】


佐藤 信淵 (さとう のぶひろ)

1769〜1850 (明和6年嘉永3年)
経世家江戸「東京」改称提案した幕末経世学者
江戸後期経世家農政学者。出羽国出身父とともに奥羽関東遊学江戸で蘭学天文測量術学び47歳のとき平田篤胤師事農政物産海防兵学など多く論説著し重商主義絶対主義的な国家社会主義構想説く江戸「東京」改称し都を置く、二都制を提唱したことでも知られる著書に『経済要略』など。

 年(和暦)
1772年 (安永元年) 目黒行人坂火事 3才
1783年 (天明3年) 浅間山噴火 14才
1789年 (寛政元年) 棄捐令 20才
1790年 (寛政2年) 石川島人足寄場設置 21
1791年 (寛政3年) 江戸市中銭湯男女混浴禁止 22才
1797年 (寛政9年) 湯島聖堂昌平坂学問所改称 28
1803年 (享和3年) 江戸開府200年 34
1806年 (文化3年) 大火 37
1808年 (文化5年) フェートン号事件 39
1825年 (文政8年) 異国船打払令 56
1828年 (文政11年) シーボルト事件 59
1829年 (文政12年) 江戸大火 60
1830年 (天保元年) 伊勢御蔭参り大流行 61
1837年 (天保8年) 大塩平八郎の乱 68
1839年 (天保10年) 蛮社の獄 70


高橋 至時 1764年1804年 (明和元年文化元年) +5
十返舎 一九 1765年1839年 (明和2年天保10年) +4
滝沢 馬琴 1767年1848年 (明和4年嘉永元年) +2
雷電 為衛門 1767年1825年 (明和4年文政8年) +2
近藤 重蔵 1771年1829年 (明和8年文政12年) -2
徳川 家斉 1773年1841年 (安永2年天保12年) -4
間宮 林蔵 1775年1844年 (安永4年弘化元年) -6

佐藤信淵

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/29 05:22 UTC 版)

佐藤 信淵(さとう のぶひろ、明和6年6月15日1769年7月18日) - 嘉永3年1月6日1850年2月17日))は、江戸時代後期の絶対主義的思想家であり、経世家経済学者)、農学者兵学者、農政家でもある。本業は医師。出羽国雄勝郡西馬音内前郷村または郡山村(ともに、現秋田県雄勝郡羽後町)出身。通称(幼名)は百祐(ももすけ)、字は元海、号は松庵・万松斎・融斎・椿園。幼少から父の佐藤信季と各地を旅行して見聞を広め、のち江戸に出て儒学を井上仲竜、国学平田篤胤神道を吉川源十郎にそれぞれ学び、さらに本草学蘭学宇田川玄随大槻玄沢に、天文暦数を木村泰蔵に学んだ。その学問は農政・物産・海防・兵学・天文・国学など広範に及び、主著に『宇内混同秘策』『経済要録』『農政本論』がある。


注釈

  1. ^ この分類は、他に類をみないもので、信淵の独創である。
  2. ^ のちに大久保利通がこれを読んで東京奠都を建言、採用されることとなった。
  3. ^ 柳田守『森銑三』(1994)。当該森著は『森銑三著作集』第九巻に収録されている。

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w 『近世の秋田』(1991)pp.217-223
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s 奈良本(1979)p.133
  3. ^ a b c d e f g h i j k l 『秋田人名大事典 第2版』「佐藤信淵」(2000)p.284
  4. ^ 丸山(1952)p.290
  5. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v 折原裕「江戸期における重商主義論の展開 : 佐藤信淵と横井小楠」『敬愛大学研究論集』第44号、1993年9月、105-129頁、NAID 120006016093 
  6. ^ 荒川秀俊, 「佐藤信淵考案の自走火船 : ロケット推進船」『日本航空学会誌』 1963年 11巻 118号 p.364, 日本航空宇宙学会, doi:10.2322/jjsass1953.11.364, NAID 130003957436
  7. ^ 彌高神社「御祭神」
  8. ^ a b c d 逆井(1989)pp.76-79
  9. ^ 『秋田のお寺』「延命山寶泉寺」(1997)p.388
  10. ^ 賀川(1992)p.258
  11. ^ コトバンク「草木六部耕種法」
  12. ^ コトバンク「農政本論」
  13. ^ 桂島(1989)pp.74-75
  14. ^ a b コトバンク「経済要録」
  15. ^ a b コトバンク「垂統秘録」
  16. ^ a b c コトバンク「宇内混同秘策」
  17. ^ エルドリッヂ(2008)p.31
  18. ^ 谷沢永一『新しい歴史教科書の絶版を勧告する』(2001)p.189、ビジネス社
  19. ^ a b 塚谷(1997)pp.131-132
  20. ^ 佐藤宏之 著 中塚武 監修「第二章 近世種子島の気候変動と地域社会」『気候変動から読み直す日本史6 近世の列島を俯瞰する』p51 2020年11月30日 臨川書店 全国書誌番号:23471480


「佐藤信淵」の続きの解説一覧

「佐藤 信淵」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



佐藤 信淵と同じ種類の言葉


固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「佐藤 信淵」の関連用語


2
山相学 デジタル大辞泉
76% |||||

3
山相家 デジタル大辞泉
76% |||||



6
佐藤 デジタル大辞泉
54% |||||

7
経済要録 デジタル大辞泉
50% |||||




佐藤 信淵のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



佐藤 信淵のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
中経出版中経出版
Copyright (C) 2024 Chukei Publishing Company. All Rights Reserved.
江戸net江戸net
Copyright (C) 2024 財団法人まちみらい千代田 All rights reserved.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの佐藤信淵 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS