limited
「limited」とは、限られた・制限された・特別のということを意味する英語表現である。
「limited」とは・「limited」の意味
「limited」とは英語の形容詞で、主に「限られた」「制限された」「わずかの」「乏しい」「特別の」といった意味である。また列車・バスなどの「特急」「急行」、法律・政治が「制限を受ける」「立憲制の」、能力が「劣る」「悪い」、イギリス英語で会社が「有限責任の」といった意味をも持つ。さらに名詞として使用されると、「特急列車」「特急バス」といった意味を表す。「limited」の発音・読み方
「limited」の発音記号は「límitəd」と表記される。「limited」の読み方は、カタカナで「リミティド」と表記される。「リミティド」の「リ」にアクセントを付けて発音をする。「limited」の語源・由来
「limited」は、「限定する」「範囲内におさめる」といった意味の英語の動詞「limit」の過去分詞が形容詞になったものである。「limit」の語源は、「境界」「境」といった意味のラテン語の名詞「limes」や、「limes」から変化したラテン語の動詞「limitare」から来ている。「limes」「limitare」から中英語の後期に「limit」となり、そのまま現代英語の「limit」「limited」へと至る。「limited」を含む英熟語・英語表現
「be limited」とは
「制限されている」「限定されている」といった意味となる。主に「be limited to(to以下の数・物に限定されている)」の形式や、「be limited by(by以下のせいで制限されている)」の形式で使用されている。
「on a limited front」とは
「限られた分野において」という意味を指す。
「limited monarchy」とは
「立憲君主制」を意味する。
「limited war」とは
「局地戦」や、敵を全て殲滅することが目的ではない「限定戦争」といった意味である。
「limited availability」とは
「入手困難」「数量限定」といった意味を表す。
「limited」に関連する用語の解説
「limited edition」とは
「限定版の」「期間限定発売の」「特別限定車」といった意味を指す。
「limited express」とは
「特急列車」を意味する。列車が限られた駅にしか到着しないことから、「limited express」と呼ばれるようになった。
「unlimited」とは
英語の形容詞で、「制限のない」「無条件の」「絶対的な」といった意味を指す。
「limited(会社名)」とは
会社が「有限責任」であることを意味する。出資額以上の責任を社員が負わない「有限責任」の会社は、日本において「株式会社」「合同会社」「有限会社(2006年に廃止)」などがある。ただし「有限責任」の会社のほとんどが「株式会社」であることから、「limited」が会社名で使用されている場合には基本的に「株式会社」を指す。イギリスでは会社名の後に「limited」の省略形「Ltd.」を付けることが登記上義務付けられている。他国では「company limited」の省略形である「Co.,Ltd.」を使用することが多い。また「有限責任」は英語で「limited liability」と表記される。
「limited partnership」とは
無限責任社員と有限責任社員で成り立つ「合資会社」を意味する。特にアメリカで多く見られる企業形態である。
「limited」の類義語
「限られた」「制限された」といった意味の「limited」の類義語として、以下の単語が挙げられる。・restricted(制限された)
・controlled(制御された)
・curbed(抑制された)
・bounded(限られた)
・confined(限られた)
「わずかの」「乏しい」といった意味の「limited」の類義語として、以下の単語が挙げられる。
・little(少しの)
・small(小さい)
・slight(わずかの)
・minimal(最低限の)
・insufficient(不十分な)
・unsatisfactory(不十分な)
「limited」の使い方・例文
「limited」の使い方として、以下の例文が挙げられる。・As soon as I woke up in the morning, I went to buy a limited edition video game.(朝起きたらすぐに限定版のビデオゲームを買いに行った)
・I asked him for a job, but he was a very limited man.(私は彼に仕事を頼んだけれども、彼は全く能力に乏しい人だった)
・Please transfer to the limited express at the next station.(次の駅で特急に乗り換えてください)
・Joint-stock company is one of the limited liability companies.(株式会社は有限責任の会社の1つである)
・Driving a car is limited by age.(車の運転は年齢により制限されている)
三井金属鉱業
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本社があるゲートシティ大崎ウエストタワー(右)
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種類 | 株式会社 |
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市場情報 | |
略称 | 三井金属 |
本社所在地 | ![]() 〒141-8584 東京都品川区大崎1-11-1 ゲートシティ大崎 ウエストタワー19階 |
設立 | 1950年(昭和25年)5月1日 |
業種 | 非鉄金属 |
法人番号 | 7010701011370 |
事業内容 | 電子材料事業、金属事業、環境事業、機械部品事業 |
代表者 | 納武士(代表取締役社長) 木部久和(代表取締役専務取締役兼専務執行役員) |
資本金 | 422億2300万円 (2024/3月期) |
発行済株式総数 | 57,310千株 (2021年3月末現在) |
売上高 | 連結: 7123.44億円 (2025/3月期) |
営業利益 | 連結: 747.43億円 (2025/3月期) |
純利益 | 連結: 646.62億円 (2025/3月期) |
純資産 | 連結: 3408.56億円 (2025/3月期) |
総資産 | 連結: 6579.44億円 (2025/3月期) |
従業員数 | 連結:11,826人、単体:2,069人 (2021年3月末現在) |
決算期 | 3月末 |
会計監査人 | 有限責任あずさ監査法人 |
主要株主 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口)12.55% 日本カストディ銀行(信託口)6.32% JP MORGAN CHASE BANK 385632 2.59% 三井金属社員持株会 2.06% 日本カストディ銀行(信託口9)1.63% JPモルガン証券 1.57% 日本カストディ銀行(信託口5)1.43% 日本カストディ銀行(信託口6)1.27% JP MORGAN CHASE BANK 385781 1.25% 三井金属取引先持株会 1.22% (2021年3月31日時点)[1] |
関係する人物 | 西田計治 高林敏巳(元社長、会長) |
外部リンク | https://www.mitsui-kinzoku.com/ |
特記事項:三井グループのメンバーであり、二木会・三井広報委員会・三井業際研究所・綱町三井倶楽部及び月曜会に加盟している。 |
三井金属鉱業株式会社(みついきんぞくこうぎょう、英:Mitsui Mining and Smelting Company, Limited.)は、金属製錬、電子材料製造、自動車部品製造を主な事業とする、三井グループの大手非鉄金属メーカーである。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[2][3]。
概要
神岡鉱山採掘からスタートし、財閥解体に伴う三井鉱山(現・日本コークス工業)からの分離により会社設立。設立当初は朝鮮戦争の特需景気により金属価格が高騰、優良企業として業績を伸ばした。しかしながら、1980年代の急激な円高による地金価格の下落、神岡鉱山の亜鉛精錬を原因とするイタイイタイ病に対する補償などで業績は悪化、長期無配となるなど長く経営不振が続いた。
業績回復のきっかけになったのは1993年(平成5年)、宮村眞平が社長に就任。ベースアップ停止、一時金の増減による業績連動型の年収管理制度の導入など時代に先駆けた労務改革、及び、製錬にとらわれない業種転換によって経営再建が行われた。
現在は地金などの基礎素材と共に銅箔、2輪&4輪向け排ガス浄化用触媒、薄膜材料などの中間素材、自動車部品などの組み立て加工にも注力しており、総合素材メーカーと呼ぶべき事業内容となっている。自動車ドアロック部品、銅箔で世界トップクラスを誇る。
事業所所在地
本社
日本国内生産拠点
事業部
関連事業統括部
- パーライト事業部
沿革
- 1874年(明治7年)9月 - 三井組が神岡鉱山の経営権を取得。
- 1892年(明治25年)6月 - 三井鉱山合資会社を設立。
- 1911年(明治44年)12月 - 三井鉱山株式会社に改組。
- 1913年(大正2年)8月 - 大牟田亜鉛製煉工場操業開始。
- 1928年(昭和3年)1月 - 彦島亜鉛製煉工場を買収。
- 1943年(昭和18年) - 神岡鉱業所亜鉛電解工場操業開始。
- 1943年(昭和18年)3月 - 日比製煉所・竹原製煉所を買収。
- 1950年(昭和25年)5月 - 財閥解体により三井鉱山株式会社の金属部門が神岡鉱業株式会社として分離。
- 1950年(昭和25年)10月 - 東京証券取引所などに株式上場。
- 1952年(昭和27年)12月 - 三井金属鉱業株式会社に社名変更。
- 1962年(昭和37年)4月 - 王子金属工業を合併、圧延加工事業部を設置。昭和ダイカストを合併し、ダイカスト事業部を設置。
- 1968年(昭和43年) - イタイイタイ病原因企業として富山地裁に提訴され、1971年(昭和46年)に敗訴し賠償を命じられる。
- 1980年(昭和55年)10月 - 三井金属箔製造を合併、上尾銅箔工場を継承。三金レア・アースを合併し、三池レアメタル工場を設置。
- 1986年(昭和61年)7月 - 神岡鉱業所を分離し神岡鉱業株式会社、彦島製煉所を分離し彦島製錬株式会社、三池製煉所を分離し三池製錬株式会社を設立。
- 1990年(平成2年)1月 - 東京高級炉材を合併し、セラミック事業部を設置。三井金属パーライトを合併し、パーライト事業部を設置
- 1999年(平成11年)1月 - 本社を東京都品川区大崎に移転。
- 2000年(平成12年)10月 - 日鉱金属と共同出資でパンパシフィック・カッパーを設立。
- 2001年(平成13年)6月 - 神岡鉱業が神岡鉱山の鉛亜鉛鉱石採掘を中止。
- 2002年(平成14年)7月 - 住友金属鉱山株式会社と共同出資でエム・エス・ジンク株式会社を設立
- 2003年(平成15年)4月 - 自動車部品会社である大井製作所を子会社化。
- 2008年(平成20年)4月 - 愛知計装株式会社を吸収合併し、計測システム事業部に統合。
- 2009年(平成21年)5月 - 名古屋証券取引所、福岡証券取引所、札幌証券取引所上場廃止。
- 2010年(平成22年)7月 - 自動車機器事業を大井製作所に会社分割し、三井金属アクト株式会社へ商号変更。
- 2010年(平成22年)7月 - 圧延加工事業を分離し、住友金属鉱山伸銅株式会社を存続会社として合併、三井住友金属鉱山伸銅株式会社へ商号変更。
- 2010年(平成22年)12月 - 大阪証券取引所上場廃止。
- 2012年(平成24年)10月 - 計測システム事業を三井金属九州機工に会社分割し、三井金属計測機工株式会社へ商号変更。
- 2013年(平成25年)12月 - イタイイタイ病・カドミウム被害問題の全面解決。
- 2014年(平成26年)7月 - ダイカスト事業を会社分割し、三井金属ダイカスト株式会社を設立。
- 2025年(令和7年)10月 - 三井金属株式会社(英:Mitsui Kinzoku Company, Limited)に社名変更予定。
関連企業
機能材料事業
- パウダーテック株式会社
- 日本イットリウム株式会社
金属事業
- 神岡鉱業株式会社
- 八戸製錬株式会社
- 彦島製錬株式会社
- 三池製錬株式会社
- 日比共同製錬株式会社
- パンパシフィック・カッパー株式会社
- 中竜鉱業株式会社
- 三井金属資源開発株式会社
- 三井串木野鉱山株式会社
- 三井金属リサイクル株式会社
- 奥会津地熱株式会社
自動車部品事業
- 三井金属アクト株式会社
関連事業
- 三谷伸銅株式会社
- 株式会社ナカボーテック
- 吉野川電線株式会社
- 三井金属スタッフサービス株式会社
- 三井金属商事株式会社
- 三井金属ダイカスト株式会社
- 神岡部品工業株式会社
- 九州精密機器株式会社
- 日本メサライト工業株式会社
- 三井金属計測機工株式会社
- 三井住友金属鉱山伸銅株式会社
- 三井研削砥石株式会社
- 株式会社三井金属ユアソフト
- 三井金属エンジニアリング株式会社
不祥事
- 岐阜県飛騨市の神岡鉱山で塵肺になったのは、会社側の粉塵対策が不十分だったためだとして、富山、岐阜両県の元作業員ら8人が三井金属と子会社の神岡鉱業に損害賠償を求めた訴訟で、最高裁判所は、会社側の上告を受理しない決定をした。2022年9月20日付。塵肺と認定した6人を含む全員に計約1億2千万円の支払いを命じた二審判決が確定した[4]。
- 神通川下流域である富山県婦負郡婦中町(現・富山市)において日本四大公害病であるイタイイタイ病が発生したが、その原因は岐阜県の三井金属鉱業神岡事業所(神岡鉱山)による鉱山の製錬に伴う未処理廃水であった。
- 三井金属子会社の三井金属パーライトの大阪・喜多方両工場において、建材用製品の検査測定値の改竄が行われていたことが、2025年4月に発覚。三井金属側は調査を行っているが、20年以上前から行われているとされ、開始時期の特定は困難と見られる[5][6]。
脚注
出典
- ^ 株主構成
- ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
- ^ “構成銘柄一覧 JPX日経インデックス400”. 日経平均プロフィル. 2025年1月6日閲覧。
- ^ “三井金属への賠償命令確定”. カナロコ by 神奈川新聞. 2022年12月5日閲覧。
- ^ 三井金属子会社で建材用製品の検査測定値改竄 20年以上継続、開始時期特定は困難 産経新聞 2025年4月4日
- ^ 三井金属パーライト株式会社製パーライト製品に関する不適切な行為および当該行為に関する特別調査委員会による調査結果ならびに当社の今後取り組みについて 三井金属鉱業ニュースリリース 2025年4月4日
関連項目
外部リンク
東光ストア
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種類 | 株式会社 |
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本社所在地 | ![]() 〒062-0931 北海道札幌市豊平区平岸1条1丁目9番6号 |
設立 | 1972年7月15日 |
業種 | 小売業 |
法人番号 | 4430001007930 |
事業内容 | 食料品を中心とした生活用品等の販売 他 |
代表者 |
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資本金 | 13億7785万円 |
発行済株式総数 | 322万株 |
売上高 | 522億円(2007年度) |
営業利益 | 11億43百万円(2009年2月期) |
純利益 | 7億03百万円(2009年2月期) |
純資産 | 26億56百万円(2009年2月28日現在) |
総資産 | 186億43百万円(2009年2月28日現在) |
従業員数 | 正社員 358名(2009年2月28日現在) |
支店舗数 | 本文参照 |
決算期 | 2月末 |
主要株主 | アークス 100% |
関係する人物 | 加固正好(元社長) |
外部リンク | www |



株式会社東光ストア(とうこうストア、英: TOKOU STORE COMPANY, LIMITED.)は、北海道札幌市に本社を置き、札幌市と北広島市で「東光ストア」の屋号でスーパーマーケットを展開するアークスグループの企業。CGCグループに加盟している。
かつては法人名を株式会社定鉄商事→株式会社札幌東急ストアとしており、じょうてつや東急ストアの傘下で設立された東急グループの企業として営業していた。
歴史
定鉄商事時代
1957年12月に買収されて東急グループ入りしていた定山渓鉄道(現・じょうてつ)が1972年(昭和47年)にバス部門の縮小に伴う余剰人員対策としてスーパーマーケット事業に乗り出すことになり[1]、じょうてつが66.6%、東光ストア(現・東急ストア)が33.3%出資して株式会社定鉄商事を設立したのが始まりである[2][3]。
同年10月27日[1]には札幌市豊平区に第1号店・札幌東光ストア木の花店を開設して営業を開始した[2]。
東急グループが北海道で展開していたボウリング場も行き詰まりを見せ始めていたこともあり、1975年12月にオープンした豊平店をはじめ行啓店、北栄店、東急ストア本体が運営していた自衛隊前店はボウリング場跡を利用して開店した(その後行啓通店を除き、建て替えられた)[4]。
北海道東急ストア
東光ストアは、北海道での多店舗展開をめざし完全子会社の北海道東急ストアを1974(昭和49)年7月1日に設立、同年同年10月13日に道内1号店として東急ストア宮の森店を出店した。これは、定鉄商事とは別の流れであった。結果として東急ストアの名称は本州より先に北海道で使われることとなった[3][5]。
1984年(昭和59年)6月に東急ストア直営へ移行した後[1]、1997年(平成9年)4月に当社へ移管される[6]までは同じ東急グループ内で2社が併存する形で営業していた。
札幌東急ストア
1975年(昭和50年)5月には株式会社東光ストアの株式会社東急ストアへの社名変更に伴い[1]、店舗の名称を「札幌東急ストア」に変更した[7][4]。
母体となったじょうてつの地盤である札幌圏にドミナント出店する戦略を採り[8]、1978年10月、現在の平岸ターミナル店の向かいのビルの地下に地下鉄南北線の駅直結1号店を出店した。南北線の地上部分は定山渓鉄道の線路跡を走っている経緯もあり、優位的に地下鉄ラインに出店できたこともあった。
その後、地下鉄東西線が開通、地下鉄駅立地の店舗が商売になるということで、南郷13丁目店、南郷7丁目店を出店。東西線開通時にもそういった事情が生きており、札幌のスーパーマーケットとしては札幌フードセンター(のちのマックスバリュ北海道→イオン北海道)とともに地下鉄駅の近くに多く出店する企業となっていた[4]。
価格よりも品質や鮮度や[9]美味しさを重視した品ぞろえを行い[10]、道内では品質と鮮度の良さで定評のある食品スーパーとの評価を得るようになった[11]。
この頃、事業の多角化も取り組み、1984年にはマイクロバス型の移動販売車を最大4台ぐらい走らせ、郊外の団地向けに展開したこともあった。ネット販売に近いことも手掛け、まだインターネットがない時代に、宅配事業者と組んで電話やFAXで注文を受けて対応していた。1985年にはファストフード事業に参入、ミスタードーナツやモスバーガー、ファミリーレストランも3店舗展開した。
1990年にはホームセンター事業に参入し、「東急アルテ」の店名で展開した。スーパー単独での集客は難しい時代になり、相乗効果を狙って既存のスーパーに付加価値をつける展開を図り、DIY用品だけでなく、パーティー用品やバラエティ商品といったものにも力を入れ差別化を図った。当時の道内のホームセンターは松崎(のちのDCMサンワ→DCM)と石黒ホーマ(のちのDCMホーマック→DCM)の道内大手2社がしのぎを削り、当時国内最大手のビバホームも進出を表明していた。1990年(平成2年)11月1日に1号店の豊平店を東急ストア豊平店に併設する形で出店した[4][12][13]。
1996年7月25日には、同年2月に閉店した北海道スーパーマーケットダイエーが運営していたダイエー藤野店の後を受けて札幌東急ストア藤野店を開店させている[14]。
札幌東急ストア時代
1998年4月1日には株式会社札幌東急ストアに社名変更した[15]。
社名を札幌東急ストアとする頃に前後して、東急グループ内のスーパーマーケット事業を集約する動きがあった。社名変更直前の1997年4月に、東急ストア直営店舗(元・北海道東急ストアの店舗)宮の森店、北広島店を移管された[6]。1998年には北見バス(現・北海道北見バス)の経営再建策の一環として北見バス興産を整理し、北見バス興産運営の「北見東急ストア」を9店舗中5店舗の営業を譲渡され[16]、この運営に当たってじょうてつとの共同出資により子会社となる株式会社北見東急ストアを設立した[17]。これにより、札幌東急ストアが札幌圏外に店舗を構え、北海道内の東急グループのスーパーマーケット事業を運営することとなった。
1998年10月には札幌東急ストア初となるNSCのあいの里モールを出店した[18]。
2001年は北海道を地場とする百貨店の丸井今井がスーパーマーケット事業から撤退することを受けて、3店舗を譲渡され[19]、4月に札幌東急ストアとしてそれぞれ麻生店、円山店、真駒内店として開店[20]。2003年4月16日には2002年10月16日に閉店したポスフール(当時。元:マイカル北海道)の大谷地サティ[21]の後を受けて開業した複合商業施設の「キャポ大谷地」の大谷地サティの食品フロア部分に該当テナントとして札幌東急ストア大谷地店を出店する[22]など、競合他社が撤退した後に出店を進めるなど、札幌圏での店舗網を拡充していった。
しかし、北見市で「北見東急ストア」を運営していた株式会社北見東急ストアが、競合他社による大型店の進出などにより経営が悪化したことで、札幌東急ストアの完全子会社した後の2003年1月31日に運営していた5店舗すべてを閉店し法人を解散[23]。店舗網は再び札幌圏に縮小することとなった。
2004年10月、当時第二位の株主であった東急ストアと商品調達や物流、人事、システムで業務提携して東急グループの経営資源を活用して競争力強化を目指した[24] 。11月に東京急行電鉄(東急)がじょうてつとじょうてつのグループ会社が保有していた株式を取得し、東急の子会社とした[25]後、2006年2月に東急ストアが東急から株式の50.2%を取得して子会社化する[26]など東急グループ内での再編を進めて強化するテコ入れが行われた[27]。
こうしたグループ再編などを受けて経営が強化され、2009年には北海道のスーパーマーケットでは第4位となった[28]。
東光ストア時代
2009年10月30日に、東急と東急ストアが保有していた札幌東急ストアの全株式を株式会社アークスに譲渡[28]、設立から長らく属していた東急グループを離れ、アークスグループに入ることになった[29]。東急ストアは首都圏への経営資源を集約する、アークスは北海道におけるグループ強化の戦略によるものであった。これに伴い、設立当初の定鉄商事に出資した東光ストアの社名に変更し、屋号も改めて34年ぶりに「東光ストア」の屋号が掲げられることとなった[29]。
2009年11月5日に法人名を株式会社東光ストアとし、屋号を「東光ストア」とした。東光のローマ字表記は"TOKOU"である。社名の由来は東急の「東」の文字を残し、「光は東から昇る」の意を込め、北海道が日本列島の東端で最初に太陽が昇るのと業績の拡大に向けた思いをかけ合わせたという。「東光ストア」は東急ストアが使用していた商号である。(詳細については東急ストア#百貨店法の制約を避けるために誕生も参照)
東急グループからアークスグループに代わってから、ポイントカード・クレジットカードは東急グループの「TOP&カード」からアークスグループの「RARAカード」となった。ロゴの字体・毎月9日が東急デーを引き継いだ特売日「東光デー」であるなど、札幌東急ストア時代と変えていない部分がある。また、殆どの店舗の看板は、漢字表記ならば「急」→「光」、ローマ字表記ならば「Y」→「O」の一文字のみの書き換えとなっている。
同じアークスグループのラルズとは商圏が被り競合関係にあるが、客の年齢層・品揃え・価格の特徴に違いがあり、アークスグループ入りする前から棲み分けをしていたのをグループ入り後も継続している[4]。
沿革
- 1972年(昭和47年)
- 1974年(昭和49年)
- 1975年(昭和50年)
- 1984年(昭和59年)6月 - 北海道東急ストアの店舗を東急ストア直営へ移行[1]。
- 1990年(平成2年)11月1日 - ホームセンター1号店、東急アルテ豊平店を開店[12]。
- 1992年(平成4年)12月 - 札幌市白石区白石中央に惣菜プロセスセンターを開設[30]。
- 1997年(平成9年)4月 - 東急ストア直営の道内店舗を当社へ移管[6]。
- 1998年(平成10年)
- 2003年(平成15年)1月31日 - 北見東急ストアを解散し、5店全店舗を閉鎖[23]。
- 2005年(平成17年)
- 2006年(平成18年)2月 - 東急ストアが株式の50.2%を取得して子会社化[26]。
- 2008年(平成20年)5月21日 - 札幌消費者協会と札幌市との間でマイバック持参や有料化によるレジ袋削減に向けた取組みに関する協定を締結[32]。
- 2009年(平成21年)
店舗・業態
- 東光ストア
- 一般的なスーパーマーケット業態で、食品を中心に衣料品等も取り扱う店舗もある[33]。
- ディナーベル
- 売場面積150坪タイプを標準とする24時間営業の食品スーパー業態[34]。2004年(平成16年)11月時点では8店舗営業していた[35]。
- その他
- シャトレーゼ 自衛隊駅前店、藤野店、西線6条店、円山店、北広島店をフランチャイズで展開している[38]。
- TSUTAYAあいの里店をフランチャイズで展開している[39]。
- カルチャーセンター「東光カルチャーサークルズ」をあいの里教室(あいの里店内)、北広島教室(北広島店内)の2か所運営している。
かつて存在した店舗ブランド
- とうきゅう
- かつて東急ストア直営で3店舗を運営していたが、後に「札幌東急ストア」に譲渡された。上述の通り2009年10月に「東光ストア」の店舗として再スタートしている。
- 東急アルテ
-
子会社がホームセンターを出店していたが[40]2005年(平成17年)に撤退した[41]。
- 豊平店 - 1990年(平成2年)11月1日開店[12]。2005年(平成17年)4月6日に閉店[36]。売場面積は2,378m2[36]。店舗跡はビバホームが開店[41]。
- あいの里店 - 1998年(平成10年)10月下旬にショッピングセンター「あいの里アイモール」内に開店[18]。2005年(平成17年)5月18日に閉店[36]。売場面積は4,251m2[36]。店舗跡は豊平店と同じくビバホームが開店。
- 平岡店 - 札幌市豊平区平岡7-2に1992年(平成4年)3月27日に開店[42]。2005年(平成17年)5月22日に閉店[36]。売場面積は564m2[36]。
- 北広島店 - 2005年(平成17年)5月22日に閉店[36]。売場面積は265m2[36]。
- 北見東急ストア
-
1998年(平成10年)4月の設立時は当社とじょうてつの共同出資で[17]、2003年(平成15年)1月31日の全店閉鎖・解散時は当社100%出資子会社だった[23]。
- 高栄店(北見市高栄西町[43])- 店舗跡は「グリーンキャロット高栄店」が開店したが2003年(平成17年)11月30日に閉店した[44]。現在はツルハドラッグ北見高栄店が営業中(2014年8月21日開店)。
- ピアソン通り店[23]
- わかば店[23] - 店舗跡は2003年(平成17年)5月10日に「グリーンキャロットわかば店」が開店したが[45]、グリーンキャロットの破産により2006年(平成18年)10月2日に閉店した[46]。現在はサッポロドラッグストアー北見若葉店が営業中。
- 清見店[23] - 店舗跡は2003年(平成17年)3月7日に「グリーンキャロット」が開店したが[47]、グリーンキャロットの破産により2006年(平成18年)10月2日に閉店した[46]。現在は建物が取り壊されている。
- きたみ東急店[23]
かつて存在した主な店舗
- 東光ストア
- ディナーベル
-
- 厚別東店(札幌市厚別区厚別東4条7丁目[52]、2003年(平成15年)6月開店[52]) - 閉店。売場面積は562m2[36]。店舗跡には快活クラブ厚別東店が居抜き出店。
- 環状東駅前店(札幌市東区北16条東15丁目[53]、2001年(平成13年)8月上旬業態転換[53]) - 売場面積は808m2[36]。閉店後建物は取り壊された。
- 上野幌店 - 売場面積は493m2[36]。解体された後、セブンイレブン厚別南5丁目店が出店。
- 木の花店 (北海道札幌市豊平区平岸2条4丁目)売場面積は489m2[36]。現在はじょうてつ アイム平岸通り。
- このほか、ディナーベルから札幌東急ストア(当時)に転換した店舗として、美香保店(ディナーベル当時の売場面積は780m2[36])が挙げられる。
- ヘルシーショップ
調剤薬局と雑誌書籍コーナー、レンタルビデオなどを併設した店舗があった。単独の運営店舗ではなく、東急ストア南郷7丁目店・南郷13丁目店のサブストアとして営業していた。現在はいずれも閉店。 ※南郷13丁目店は正式には新旧表示は無いが本項目上の識別のために新旧を表示する。
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- 南郷7丁目店(北海道札幌市白石区南郷通7丁目南5-8)同じ建物2階にある南郷歯科クリニックの門前薬局としての調剤薬局・及び市販医薬品を中心とするドラッグストア機能と文房具、雑誌書籍を取り扱っていた。
- 旧 南郷13丁目店(北海道札幌市白石区南郷通14丁目南2-2)隣接する小松歯科クリニックの門前薬局としての調剤薬局・及び市販医薬品・化粧品、文房具、雑誌書籍を取り扱っていたが狭小店舗だったため当店向かいに南郷シティハウスが建設された以降に移転したため閉店した。
- 新 南郷13丁目店(北海道札幌市白石区南郷通13丁目南3-1)南郷シティハウスの1階テナント部分に旧南郷13丁目店が移転オープン。新たにファミコンゲームソフト関連とレンタルビデオの取り扱いが開始された。
- 南郷13丁目店(札幌市白石区南郷通13丁目南5-1-1[54]、1997年12月開店、2025年2月28日閉店[55])閉店後も、建物の賃貸借契約は継続し、テナントとしてワッツ南郷13丁目店が2025年4月11日にオープンした[56]。
脚注
- ^ a b c d e f g h i j k l m 『東急ストアのあゆみ』 東急ストア、1989年。
- ^ a b c d e “札幌東急ストア創業30周年特集:小林悠二社長に将来展望を聞く”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年9月30日)
- ^ a b “4-6-2-2 東光ストアから東急ストアへ”. 東急. 2023年11月17日閲覧。
- ^ a b c d e “東光ストア楠美秀一社長インタビュー「50周年の蓄積を生かして次の成長を目指す」”. 北海道リアルエコノミー. 2022年8月5日閲覧。
- ^ “年表(1973年〜2023年)”. 東急. 2023年11月17日閲覧。
- ^ a b c d e f g h “定鉄商事、3店舗を相次ぎ開業 札幌ドミナント化に拍車”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1997年4月21日)
- ^ a b “定鉄商事・札幌東急ストア特集 25周年に寄せて 日本ハム・大社啓二社長”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1997年12月3日)
- ^ “定鉄商事・札幌東急ストア特集 國枝良吉会長・若濱進社長に聞く(1)”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1997年12月3日)
- ^ “定鉄商事・札幌東急ストア特集 チャレンジ目標 水産部門戦略”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1997年12月3日)
- ^ “定鉄商事・札幌東急ストア特集 チャレンジ目標 惣菜部門戦略”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1997年12月3日)
- ^ “定鉄商事・札幌東急ストア特集 25周年に寄せて 日本CS協会・小林敏峯会長”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1997年12月3日)
- ^ a b c “スーパーもホームセンター業界参入 札幌・豊平に「東急アルテ」開店”. 北海道新聞 (北海道新聞社). (1990年11月1日)
- ^ 『財界さっぽろ 1990年5月号』財界さっぽろ、1990年5月1日、39頁。
- ^ “札幌東急ストア藤野店がオープン、4年ぶりの新店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1996年7月31日)
- ^ a b “定鉄商事、4月から「(株)札幌東急ストア」社名変更に”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1998年3月27日)
- ^ a b “定鉄商事、北見バス興産の5店舗譲受”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1998年2月27日)
- ^ a b c “北見東急ストア新社長に安藤正伸氏”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1998年3月30日)
- ^ a b “札幌東急ストア初のNSC「あいの里アイモール」開店”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1998年10月26日)
- ^ “丸井今井、食品スーパーから撤退、SC2店を札幌東急ストアに譲渡”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2001年2月23日)
- ^ “札幌東急ストア、丸井店舗開発から継承の3店舗が相次ぎ開店”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2001年4月25日)
- ^ “札幌の大谷地サティが10月16日で閉店した 北海道札幌市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2002年11月18日)
- ^ “札幌圏のスーパー、新規出店と時間延長、新たな競合始まる”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年4月25日)
- ^ a b c d e f g “北見東急ストア解散へ、大型店進出で経営悪化”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年10月28日)
- ^ “札幌東急ストア、東急ストアと業務提携 道内流通3強に対抗”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2004年10月18日)
- ^ a b “東京急行電鉄、株式取得で札幌東急ストアを子会社に 北海道のSMテコ入れ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2005年11月23日)
- ^ a b “北海道ライジング特集:トップに聞く=札幌東急ストア・加固正好社長”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2006年6月30日)
- ^ “札幌東急ストア、リニューアル計画18年度は10店規模”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2006年2月8日)
- ^ a b c 清水豊 (2009年9月16日). “アークス、札幌東急ストアを子会社化 道内初、売上げ3000億円超規模へ”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社)
- ^ a b c “札幌東急ストア、東光ストアに社名変更”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2009年11月9日)
- ^ “定鉄商事、店舗運営の効率化と省力化を狙い札幌に惣菜工場建設。12月稼働予定”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1992年10月12日)
- ^ “札幌東急ストア、新社長に加固正好氏”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2005年4月20日)
- ^ “札幌東急ストアなど3者連携でレジ袋削減協定”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2008年5月30日)
- ^ “店舗業態・グループ会社紹介”. アークスグループ. 2020年6月27日閲覧。
- ^ “札幌東急ストア、24時間営業のSM「ディナーベル」新規に2店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2000年9月29日)
- ^ “札幌東急ストア、24時間ディナーベルで携帯電話サイト使い弁当類の注文受付”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2004年11月29日)
- ^ a b c d e f g h i j k l m n 投資家向け説明会 参考資料 (Report). 東京急行電鉄. (2005年5月19日), 2020年6月27日閲覧.
- ^ “全国小売流通特集:新店舗挑戦・都市型スーパー=ディナーベル新道西店”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年7月5日)
- ^ “東光ストア、「北広島店」の「ユーハイム」隣に「シャトレーゼ」FC導入”. 北海道リアルエコノミー (2023年10月18日). 2023年11月19日閲覧。
- ^ “書店減少下、書籍売り場を積極開設する「東光ストア」”. 北海道リアルエコノミー. 2022年7月17日閲覧。
- ^ “北海道食品流通特集 大競争時代の流通戦略 札幌東急ストア・若濱進副社長講演から”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1996年12月27日)
- ^ a b “札幌東急ストア ホームセンター事業撤退 「食品」に経営資源集中”. 北海道新聞 (北海道新聞社). (2005年3月24日)
- ^ “スーパーとホームセンター併設-ひらおか東急が開店”. 北海道新聞 (北海道新聞社). (1992年3月28日)
- ^ “東急ストア 継承の方向 再雇用1人でも多く グリーンキャロット 面接始める”. 北海道新聞 (北海道新聞社). (2002年12月28日)
- ^ “生鮮食料品量販店「グリーンキャロット」 高栄店あす閉店 市内3店舗化で体質強化 北見”. 北海道新聞 (北海道新聞社). (2003年11月29日)
- ^ “東急ストアを継承のグリーンキャロット わかば店あす再開”. 北海道新聞 (北海道新聞社). (2003年5月9日)
- ^ a b “常連客「突然すぎる」 グリーンキャロット 北見の2店も閉店”. 北海道新聞 (北海道新聞社). (2006年10月3日)
- ^ “東急ストア継承の「グリーンキャロット」 正社員30人 地元採用 パート90人も再雇用 北見”. 北海道新聞 (北海道新聞社). (2003年3月4日)
- ^ “東光ストア藤野店明日15日閉店、11月下旬に旧トライアル店舗に移転開業”. 北海道リアルエコノミー (2015年11月14日). 2021年1月3日閲覧。
- ^ “東光ストア藤野店は27日移転オープン、メガネサロンルック、シャトレーゼなど新規出店”. 北海道リアルエコノミー (2015年11月23日). 2021年1月3日閲覧。
- ^ “ツルハ、出店スピード緩めず‼「藤野店」7月上旬オープン予定”. 北海道リアルエコノミー (2017年5月21日). 2021年1月3日閲覧。
- ^ “ツルハドラッグ宮の森3条店、きょう13日オープン”. 北海道リアルエコノミー (2017年7月13日). 2021年1月3日閲覧。
- ^ a b “札幌東急ストア、「ディナーベル厚別東店」出店へ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年1月29日)
- ^ a b “札幌東急ストア、ディナーベル7店目の「環状東駅前店」来月上旬オープン”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2001年7月16日)
- ^ “TSUTAYA 南郷13丁目店 - TSUTAYA店舗詳細” (日本語). TSUTAYA 2025年5月31日閲覧。
- ^ “「TSUTAYA」札幌市内3店舗に縮小、東光ストアFCの「南郷13丁目店」閉店へ”. リアルエコノミー. 2025年5月31日閲覧。
- ^ “「TSUTAYA南郷13丁目店」跡に「ワッツ南郷13丁目店」、 DVDレンタル・書籍から100均に”. リアルエコノミー. 2025年5月31日閲覧。
外部リンク
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/05 00:12 UTC 版)
「ぺんてる グラフ1000」の記事における「LIMITED (0.3/0.5)」の解説
ロフトや東急ハンズなど様々な場所で展開されるシリーズ。様々なカラーが存在している。そのバリエーションはとても豊富で、自分に合ったカラーをみつけることができる。
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