仮名合字とは? わかりやすく解説

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合略仮名

(仮名合字 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/09/22 09:02 UTC 版)

合略仮名[1](ごうりゃくがな、旧字体合略假名)は、仮名合字である。

分類

合略仮名[2]省略仮字[1]とも呼ばれる。

略用仮名[3]合略文字[4][5]合略字[6][7]等の語は踊り字(〳〵、ゝ、々)や撥音記号(ン)を含む場合がある。

書簡でのみ用いられる字(など)は書簡体文字と呼ばれる。

𬼂 なり」「」などは合字ではないが、合略仮名とともに紹介されることがある。

歴史

1900年(明治33年)1月に仮名調査委員が『同音󠄁の假名に數󠄄種あるを各一種に限る (即ち變體假名を廢する)』として変体仮名踊り字長音符字音仮名遣や仮名「お」オ」ゐ」ヰ」ゑ」ヱ」の廃止とともに『「 より 𬼂 なり 𪜈 トモ」を廢す』を議決した[8]

同年7月に仮名調査部委員会は国字改良部仮名決議を行った[9]。合略仮名については特に言及されて居ないが、以前の議決と同様に「同音󠄁の假名に數󠄄種あるを各一種に限ること」としている。

同年8月に文部省の小学校令施行規則第十六条によって小学校の授業に用いる仮名に制限が加えられた。第一号表に合略仮名は記載されず、以降小学校では使用されないこととなった[10]

同年10月に国字改良部仮名決議が小学校令に合せて修正された[11]。合略仮名については依然として言及されなかった。

1908年(明治41年)、文部省訓令第10号「小学校令施行規則中教授用仮名及び字体、字音仮名遣並びに漢字に関する規定削除の趣旨」が発表され[12]、小学校令施行規則第十六条は廃止された。

電子機器上での扱い

2000年まで、コンピュータ上では外字の利用などでしか合略仮名を扱えなかった。

2000年JIS X 0213が定められた。これによって「 コト」と「 より」が使えるようになった。

2002年Unicode 3.2に「 コト」と「 より」が採用された。

2009年、Unicode 5.2に「 𪜈 トモ」が採用されて、使えるようになった。しかし、CJK統合漢字拡張Cとして登録されてしまった。

2017年、Unicode 10.0に「 𬼀 シテ」「 𬼂 なり」「 𬻿 ナリ」が採用されて、使えるようになった。しかし、CJK統合漢字拡張Fとして登録されてしまった。

表示可能なフォント

2025年8月現在、合略仮名が表示可能なフォントには以下のようなものがある。

一覧

字源や用例は各ページを参照。

平仮名

以下は、合字である。

読み 画像 文字 Unicode
かしこ - -
こと - -
ごと - -
さま - -
- -
まいらせそうろう - -
- -
より U+309F

以下は、合字ではない。

読み 画像 文字 Unicode
なり 𬼂 U+2CF02

片仮名

以下は、合字である。

読み 画像 文字 Unicode
トイフ - -
トキ - -
トテ - -
トモ 𪜈 U+2A708
ドモ 𪜈゙ U+2A708 + U+3099
ヨリ - -

以下は、合字ではない。

読み 画像 文字 Unicode
イフ - -
コト U+30FF
ゴト ヿ゙ U+30FF + U+3099
シテ 𬼀 U+2CF00
トキ - -
ナリ 𬻿 U+2CEFF

類似の文字

  • 「ます」と読む文字」は、計量に使用する記号化したものであり、合略仮名ではない。
  • 漢字の一部を仮名に置き換えた字(略字)があるが、これらも合略仮名ではない。
    • 例:「機」、「議」、「摩」または「魔」 →「略字」を参照。
  • インターネットスラングで、既存の文字のが他の文字として解読できる場合、当該文字1字を他の文字2字の代わりとして用いる場合がある。
    • 例:「托い」(キモい)「モルール」(モノレール)など。

脚注

  1. ^ a b 「日本文典 : 解説批評 上」国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2025年8月22日閲覧。
  2. ^ 「国語漢文自習要覧 : 附・仮名遣詳解」国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2025年9月16日閲覧。
  3. ^ 「習字大全 上」国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2025年8月22日閲覧。
  4. ^ 「国語学文典 : 普通教育 訂2版」国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2025年9月10日閲覧。
  5. ^ 「和漢の文典 : 雅俗対照」国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2025年9月16日閲覧。
  6. ^ 「ことばの泉 : 日本大辞典 21版」国立国会図書館デジタルコレクション”. 2025年5月31日閲覧。
  7. ^ 「国語の研究」国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2025年9月16日閲覧。
  8. ^ 教育公報 (231)」国立国会図書館デジタルコレクション. 2025年3月14日
  9. ^ 「教育公報 (238)」国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2025年9月16日閲覧。
  10. ^ 小学校令施行規則 - Wikisource”. ja.wikisource.org. 2025年9月16日閲覧。
  11. ^ 「教育公報 (240)」国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2025年9月16日閲覧。
  12. ^ 文化庁 | 国語施策・日本語教育 | 国語施策情報 | 国語施策沿革資料 | 仮名遣い資料集(諸案集成)”. www.bunka.go.jp. 2025年9月16日閲覧。

参考文献

関連項目

外部リンク




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