PDCAとは? わかりやすく解説

PDCA

別表記:ピーディーシーエー

「PDCA」とは・「PDCA」の意味

「PDCA」とは、Plan、Do、Check、Actionの頭文字をとった、物事を成功に導くためのサイクルである。
ただし、多くの企業はpdcaサイクルをもとにマーケティングや営業計画を立てており、日本のビジネスシーンでは中心的な考え方を担ってきた。

PDCAサイクルとは

そもそも「PDCAサイクル」とは物事を「P」「D」「C」「A」の4段階に分け、達成を目指す仕組みで、医療や教育、広報などさまざまな分野で採用されてきた。4段階の土台を築くのは「計画(Plan)」である。この時点で、プロジェクトの骨格は決まる。企業や個人はプロジェクトの全体像を考え、どのように進めていくのかを組み立てていく。次に、「実行(Do)」の段階で、実際の作業が発生する。PDCAサイクルでは、一巡目の「実行」での成果を必ずしも重要視しない。それよりも、「評価(Check)」の材料を得ることのほうが大切だからだ。

「評価」の段階で、企業や個人は「実行」で集めたデータを振り返っていく。具体的にデータを数値化し、成功や失敗の要因を探っていく。そして、「改善(Act)」を行う。「改善」では、「評価」により導き出された失敗の要因を、どのように修正するのかが結論付けられる。これらの4段階を経て、PDCAサイクルはまた「計画」に戻っていく。サイクルが一巡した後で再び「計画」へと戻ることで、二巡目はより効率的に成功への道筋を立てられると信じられてきた。このサイクルを継続的に繰り返していくことがPDCAサイクルでは重要である。

PDCAサイクルのメリットは、まず「正確な目標設定」である。実行よりも前の段階で目標を設定しても、現実には的外れに終わるケースは多い。目標自体が間違っていると、プロジェクトは効率的に成功を目指せなくなってしまう。PDCAサイクルは実務の中から目標を見つけ出す方法論なので、二巡目以降に正確な目標設定ができる可能性は高い。同じ意味で、「改善点を明確化できる」のもPDCAサイクルのメリットだろう。PDCAサイクルでは必ず、「評価」と「改善」の段階を経る。あるアクションの反響を丁寧に振り返っていくので、改善点が見過ごされてしまうリスクは少ないのだ。

「経験値を克服できる」のもPDCAサイクルが支持される理由である。一般的に、ビジネスシーンでは経験値の高さがスキルを左右するといわれてきた。前提となる知識やスキルが同等なら、経験値の高い社員は、低い社員以上の働きを見せるだろう。ただし、社員の経験値を育むほどの時間や余裕が、企業側にあるとは限らない。PDCAサイクルは少ない経験を、着実に社員の成長につなげる手法である。短期間の経験を細かく分析し、改善点を割り出していくので、社員の成長につながることもある。

一方で、PDCAサイクルにはデメリットも語られてきた。確かに、PDCAサイクルは社員の能力を引き出しやすい方法ではある。しかし、企業全体の利益で考えると、「周期が遅くなってしまう」傾向にある。PDCAサイクルでは計画が失敗した場合、評価と改善の時間を確保して、次の計画につなげなくてはならない。二巡目以降での改善が前提となっているPDCAサイクルでは、早期の成功をつかみにくいのである。仮に一巡目でプロジェクトが大失敗したとしたら、二巡目を待つことなくPDCAサイクルは終わる。

「目的と手段がすり替わってしまいやすい」のもPDCAサイクルで懸念されてきたリスクだ。PDCAサイクルをまわしていくのは、あくまでも最終的な目標達成のためである。ただ、PDCAサイクルはそれぞれの段階をこなしていくだけで、かなりの労力をともなう。いつのまにか長期的な目標を忘れてしまい、目の前の作業をひたすらこなしている状態になっていることも多い。PDCAサイクルでは「改善」から「計画」までの流れを、いかに現場と共有していくかが大きな課題だ。

そして、PDCAサイクルには、手法自体が「古い」との批判も寄せられている。なぜなら、PDCAサイクルでは決められた目標を達成することはできても、まったく新しいアイデアを生み出すのは難しいからだ。「計画」から外れるような意見、発想は、PDCAサイクルにおいて無視されやすい。いわゆる「デザイン思考」からPDCAサイクルは程遠く、極端にこだわってしまうと、時代の流れに取り残される危険も出てくる。「PDCAサイクルに固執しているのは日本だけだ」という、グローバルな視点からの批判もなされてきた。

それでも、PDCAサイクルが日本社会で切り捨てられずにいるのは、成功事例も決して少なくないからだ。社員の能力を均等に伸ばし、サービスの質を高めるためにはPDCAサイクルが向いている。商品の品質改善、カスタマーサービスの向上などでも、PDCAサイクルは役立つだろう。新規開拓業務でもPDCAサイクルを軸にしている企業は多く、一定の成果を上げてきた。

「pdca」の使い方・例文

・教育の現場でも、PDCAは重視されてきた。何しろ、「生徒の成績」というわかりやすい目標がある世界だ。生徒を評価し、改善点を模索することは、多くの教育者がいわれなくても実行してきた作業だった。

日本人はPDCAにこだわりすぎている。もちろん、ルーティーン業務をこなす際に、PDCAが役立たないとはいわない。しかし、業界でイノベーションを起こすつもりがあるなら、PDCAはむしろ足かせになってしまうだろう。古いアイデアに固執しかねない手法だからだ。

どうしてテレアポの成功例が増えないのか、上層部は悩んでいた。やがて、集まったデータに対する分析が不十分だという事実に気づいた。PDCAでいうところのCとAである。この2つの段階を意識していなかったので、業務効率は上がらなかったのだ。

PDCAサイクルをまわすために、その企業は情報共有も改善しようとしていた。せっかく改善点が明確になっても、全社に共有されなければ意味がない。改めて、報連相がいかに大切かを経営者は実感していた。

スポーツの世界でもPDCAは肝心だと、コーチは疑っていなかった。むしろ、アスリートこそ、PDCAを意識しなければならないと思っている。データに基づいて目標を明確にしない限り、アスリートは厳しい練習に耐えられなくなってしまうだろう。

会議でPDCAの話をするのは飽きてしまった。結局、いつも同じ議題ばかり話していてプロジェクトは前に進んでいない。そろそろみんな気づくべきではないだろうか。自社の業務内容が、PDCAによって改善されるようなタイプではないことに。

机上の空論を振りかざすような人間になってはならない。たとえば、PDCAでいうところのDを手抜きしないようにしよう。どれほど精密なマーケティング調査が行われようとも、結局、企業を動かすのは人の力だ。従業員が発奮しなくては、成功をつかめないのである。

PDCAサイクルの終焉を社長は感じていた。最初は改善点を見つけるたび、現場に共有してもらっている実感があった。しかし最近では、売上が横ばいになってしまっている。そろそろ、まったく新しい何かを始めなければならないのだろう。

マーケティングツールが導入されて、プロジェクトの進行は急激に加速した。一瞬で顧客の反応を数値化できるのは大きなメリットだ。キャンペーンのいい部分も悪い部分も全部見えてくる。あとは、PDCAサイクルをまわしていくだけだ。

PDCAを大切にしているのは日本だけといわれている。果たしてそうだろうか。作業を評価し、改善点を見つけるなんて当然の行いである。PDCAという呼び名を意識していないだけで、世界中のビジネスパーソンは同じことをやっているはずだ。

PDCA

PDCAとは? PDCAとは、Plan(計画)、Do(実行)、Check(評価)、Action(改善)の頭文字を取ったもので、継続的な改善を目指す手法の一つです。それぞれの項目を連続的に循環させ、継続的に品質を向上させることを目的としています。

PDCAサイクル

フルスペル:Plan, Do, Check, Act cycle
読み方:ピーディーシーエーサイクル
別名:PDCA

PDCAサイクルとは、マネジメント手法の一種で、「計画」(Plan)、「実行」(Do)、「点検」(Check)、「改善」(Act)の頭文字をとったものである。1950年代、エドワード・デミング(William Edwards Deming)らによって提唱された。単にPDCAと呼ばれることもある。

PDCAはマネジメントサイクルと呼ばれる管理タイプの一種で、あるの管理プロセスを反復することによって一連の管理としている。具体的には、業務計画の作成、計画に則った実行、実践の結果を目標と比べる点検、そして発見された改善すべき点を是正する4つの段階を繰り返すことで、段階的に業務効率を向上させることができる。

PDCAサイクルは、製造業をはじめとして様々な業務で、また大企業の経営から従業員レベルの業務まで広く応用されている。また、品質管理の国際基準であるISO 9000やISO 14000などにも、PDCAサイクルの理念は影響を与えているとされる。

企業活動のほかの用語一覧
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PDCA

※「大車林」の内容は、発行日である2004年時点の情報となっております。

1H-ピロール-2,3-ジカルボン酸

分子式:C6H5NO4
その他の名称:1H-Pyrrole-2,3-dicarboxylic acid、2,3-ピロールジカルボン酸、ピロール-2,3-ジカルボン酸、Pyrrole-2,3-dicarboxylic acid、PDCA
体系名:1H-ピロール-2,3-ジカルボン酸


PDCA

分子式:C23H41O5P
その他の名称:(3α,12α-Dihydroxy-24-nor-5β-cholane-23-yl)phosphonic acid、PDCA、ホスホノデオキシ-コール酸、Phosphonodeoxy-cholic acid、3α,12α-ジヒドロキシ-24-ノル-5β-コラン-23-ホスホン酸、3α,12α-Dihydroxy-24-nor-5β-cholane-23-phosphonic acid
体系名:(3α,12α-ジヒドロキシ-24-ノル-5β-コラン-23-イル)ホスホン酸


PDCAサイクル

(PDCA から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2026/10/06 10:42 UTC 版)

PDCAサイクルの概念図

PDCAサイクル(PDCA cycle、plan-do-check-act cycle)とは品質管理など業務管理における継続的な改善方法。Plan(計画)→ Do(実行)→ Check(評価・原因分析)→ Act(改善)の4段階を繰り返して業務を継続的に改善する方法。主に日本で使われている[注 1]。AをActionとする場合もある[1]。

PDCAを提唱したと言われるデミングは、CheckはHold Backという停止を意味することから好ましくないと晩年まで主張していた。PDCAはシューハート・サイクル(Shewhart Cycle)またはデミング・ホイール(Deming Wheel)とは関係がないとも証言をしている。没年には、CheckをStudy(研究)に置き換えたPDSAサイクルとすべきであると主張した[2]。

概要

PDCAは繰り返されていく。

第二次世界大戦後、日本において、統計的品質管理をウォルター・シューハートの弟子エドワーズ・デミングが日本科学技術連盟(日科技連)で講演した。この講演を聞いた日科技連の幹部がPDCAを提唱したとされる[2]。

PDCAサイクルという名称は、サイクルを構成する次の4段階の頭文字をつなげたものである[3]。

  1. Plan(計画):従来の実績と予測に基づいたブレインストーミングを行い、得たアイデアを取り入れた計画を策定する。
  2. Do(実行):計画に沿って業務を行う。
  3. Check(評価・原因分析):業務の実施・成果が計画・目標に沿っているかどうかを評価し、評価結果となった原因を分析する。
  4. Act(改善):実施が計画に沿っていない部分を調べて対策をする。

この4段階を順次行って1周したら、最後のActを次のPDCAサイクルにつなげ、螺旋を描くように1周ごとに各段階のレベルを向上(スパイラルアップ、spiral up)させて、継続的に業務を改善する。この手順に従う活動は本来的に、統計的品質管理(クオリティ・コントロール、QC)として工場でのQCサークル運動のツールであったが、多くのビジネス関係者がより広い経営活動一般に適用しようとしたため、PDCAの欠点や問題点が指摘されるに至っていた。

この解決のために、戦略の一般理論としてOODAループが提唱されている[4]。トヨタ自動車は伝統的にPDCAサイクルを重視していることが知られているが、原田勉は、同社のいう「PDCAサイクル」は実質的にはOODAループに近いものであると指摘している[5]。またOODAループやその応用としての機略戦理論の考案者であるアメリカ空軍のジョン・ボイド大佐も、PDCAサイクルの例である日本のトヨタ生産方式について、ビジネスにおいて機略戦理論を先取りした例であると述べている[6][注 2]。

Plan(計画)

計画においては、次のことが重要である。

①目標を明確にすること

 目標には、定量目標と定性目標とがあります。目標は、可能な限り定量目標を設定します。すべての目標が数値で表せるわけではありませんが、 定性目標だけでは後で振り返って評価を行うことが難しくなります。

②達成までの期間を明確にすること

 目標を実行するため、次の観点からスケジュールを作成します。実施する項目、実施する順序、必要となる工数。[7]

Do(実行)

Do(実行)の段階は、計画に沿って取組内容を実施します。できるだけ計画どおりに実施します。次のCheck段階で正しく評価できるように、活動記録をできるだけ残しておきます。[7]

Check(評価・原因分析)

Checkはパフォーマンス評価と原因分析をおこなう段階である[8]。

プロダクトとプロセスの情報を収集し、長期方針・中期目標・仕様・計画を基準として評価をおこない、それを改善行動 (Act) のために報告する[9](参考: インテリジェンス)。Checkは計画通りに実行できたかの単なる確認ではなく、より長期の方針・目標を基準とした方向性のズレを計測して方向修正のためのインテリジェンスを得る段階である(参考: スクラム#検査)。

このCheckの段階で特に重要なのが、なぜその結果になったのかという原因分析である。成功した場合には成功要因を特定し、失敗した場合にはその原因を明確にすることで、次のサイクルにつなげる。[10] この原因分析は、評価そのものよりも重要である。[7]

チェックポイントは、①計画どおり実施したか? 、②計画は妥当だったのか?妥当でなかった場合、どこに、どのような無理があったのか。、 ③成果はあったのか?あった場合、どのような成果か。なかった場合、何が原因か。[7]

Act(改善)

Action(改善)の段階では、Checkで評価した結果をもとに、問題点を克服する具体的な 改善案を考えます。改善案が複数ある場合は、次のPlanを意識し、優先順位をつけます。うまくいった点はそのまま継続、またはさらに改善にチャレンジしましょう。 うまくいかなかった点は、改善案を検討し、次の計画に反映させましょう。[7]

Checkのための原因分析の方法

主要な原因分析の方法には、基本型としての「なぜなぜ分析」,過程関連型としての「ImSAFER 」と「RCA(Root Cause Analysis)」と「FTA (Fault Tree Analysis)」,IT特化型の「総合的インシデン ト分析」,リスク評価型の「HAZOP(Hazard and Operability Studies) 」と「FMEA(Failure Mode and Effects Analysis)」,発展型としての「STAMP(Systems Theoretic Accident Model and Processes)」と「STPA(System Theoretic Process Analysis)」と「CAST(Causal Analysis using STAMP)」が存在する。[11]

なぜなぜ分析

なぜなぜ分析(なぜなぜぶんせき)とは、ある問題とその問題に対する対策に関して、その問題を引き起こした要因(『なぜ』)を提示し、さらにその要因を引き起こした要因(『なぜ』)を提示することを繰り返すことにより、その問題への対策の効果を検証する手段である。トヨタ生産方式を構成する代表的な手段の一つである。

応用

PDCAサイクルの考え方は、政策評価、品質マネジメントシステム ISO 9001、環境マネジメントシステム ISO 14001、情報セキュリティマネジメントシステム ISO 27001、個人情報保護マネジメントシステム JIS Q 15001などに用いられている。

労働安全衛生マネジメントシステム ISO 45001でも、上記のISOと同様にPDCAサイクルを活用して危険の元凶となる事柄を特定し、リスクアセスメントを行うことによってリスク低減を継続的に実施している。

関連項目

関連書籍

脚注

注釈

  1. ↑ アメリカでは日本企業の工場でPDCAが使われている。日本では独自のPDCAの書籍が多く出版されている。
  2. ↑ ボイドはその著作の大部分を完成させた段階でこのことを知り、新郷重夫や大野耐一の著作に関心を抱くようになった[6]。

出典

  1. ↑ 入江 2018, pp. 024–025.
  2. 1 2 入江 2018, pp. 063–064.
  3. ↑ 入江 2018, pp. 023–024.
  4. ↑ 入江 2018, pp. 066–067.
  5. ↑ Richards 2019, pp. 329–341.
  6. 1 2 Richards 2019, pp. 13–18.
  7. 1 2 3 4 5 “PDCAサイクルを実践して生産性を高めよう”. 厚生労働省 (2020年). 2026年5月1日閲覧。
  8. ↑ "図2 ... PDCAサイクルとの関係 ... パフォーマンス評価 Check" p.3 of JIS Q9001
  9. ↑ "方針,目標,要求事項及び計画した活動に照らして,プロセス並びにその結果としての製品及びサービスを監視し,(該当する場合には,必ず)測定し,その結果を報告する。" p.4 of JIS Q9001
  10. ↑ “PDCAとは?基本から実践まで完全ガイド – ビジネス成果を最大化する継続改善の仕組み”. Basis Point Academy. Ascent Business Consulting株式会社 (2025年7月7日). 2026年5月1日閲覧。
  11. ↑ “[https://www.ipa.go.jp/archive/files/000071988.pdf 情報処理システム高信頼化 教訓集 IT サービス編 別冊Ⅱ:障害分析手法]”. 独立行政法人情報処理推進機構 (2020年3月16日). 2026年5月2日閲覧。

外部リンク


PDCA

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/06 04:44 UTC 版)

「科学的方法」の記事における「PDCA」の解説

PDCA流に考えると、科学的な方法のプロセスは、おおざっぱにいえば「仮説の構築」と「その検証」の延々たる繰り返しとみなせる。 「仮説をたて、検証し、次の計画に反映する」思考様式は広く一般化されており、プロジェクトマネジメントにおいては、PDCAサイクルという名前で、一般のプロジェクトの管理に加え、研究開発や国の大型研究プロジェクト等の大局的な管理において基本となる考え方として受け入れられている。見方を変えると、科学的な方法のプロセスは、多重の入れ子構造となったPDCAサイクルと見ることもできる。 科学的方法のプロセスを具体的たものの、一例を以下に示す。細かい説明は、文献によって異なるが、一般論としては問題発見から結論の公表までのプロセスに以下のような要素が含まれると考えてよい。 先行研究のリサーチ:何が分かっていないのかを明らかにし、リサーチクエスチョンの抽出や仮説の構築の手がかりを得るために自分の知りたいことを解明するために行う文献調査のこと。必要に応じ、有効な手法や、自分の結果と比較、参照する上で有益なデータがないかを調べる。 仮説の構築 :先行研究のリサーチ、場合によっては以前の予備実験の結果等を再評価すことでリサーチクエスチョンを明確化し、これを検証可能な命題(仮説)に落とし込む 実験の計画・準備:仮説の具体的な検証方法、検証計画を立案し、実際の実験の準備を行う。 予備実験、基礎検討及びその解析:リサーチクエスチョンの抽出や仮説の構築、モデルの構築、オーダーエスティメーション、実験の問題点などの評価、最適条件の探索のために行う実験および評価・解析、理論的検討等。 解析、整理:実験のデータを、処理、整理することで、仮説との論理的な関係を明確にする。 実証実験 :仮説がおおむね正しいことがわかった段階で行う、仕上げ的な実験。Nを稼ぐことにより信頼性を上げることや、デモンストレーションを前提とする。 論文執筆、公表 :研究の結論を、すでに得たデータや、理論的な考察に基づき論理的に立証したうえで、その過程を公知化する。 ここで、リサーチクエスチョンとは、研究全体を貫く「問い」のことである。言い換えれば、「明らかにしたいこと」そのものである。 大学教養課程未満では教育課程では正則的なループを想定した課題が与えられることが多い。つまり(1)-(6)までのループを何度か繰り返したあと、(7)に至る、といった極めてオーソドックスな流れが想定されている。例えば2007年前後に出版されている文部科学省高等学校検定教科書の課題研究の欄や、学部レベルの学生実験の教科書には概ね「(1)-(6)までのループを何度か繰り返したあと、(7)に至ると」ことを勧める記述がある。 プロの研究者のレベルにおいても、一つ一つの行動は、概ね上の要素に還元できる。しかし、プロのレベルは、試行錯誤が迷走する可能性の高いレベルの高いテーマを扱うことが多いことや、いくつかの仮説を並行してテストできるようなスケジュールを組むこと、いくつかの項目を同時並行的に行うが多いため、変則的になってくる。 また、プロの研究者のレベルにおいては、論文では、IMRAD型のように、あたかも「まず先に解答を思いえがき、それからそれをささえる事実をさがし始めた」かのように記載するが、現実には検証よりもむしろ仮説構築に労力を割いている。単なる検証であれば、学生やテクニシャンに任せている場合も多い。 研究者にとっては、仮説構築のプロセスこそ重要であるが、この部分については、統一的な見解はなく、散逸的、専門的(必ずしも全読者に必要とは限らない)であるため、「#現実の研究プロセス」の節において後述する。

※この「PDCA」の解説は、「科学的方法」の解説の一部です。
「PDCA」を含む「科学的方法」の記事については、「科学的方法」の概要を参照ください。

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