全体像

実用日本語表現辞典

全体像

読み方：ぜんたいぞう

「ある物事の全体的なイメージ」や「部分的ではない全体的な概観」などの意味で使われる表現。

（2010年10月17日更新）

デジタル大辞泉

ぜんたい‐ぞう〔‐ザウ〕【全体像】

読み方：ぜんたいぞう

一つのまとまりとして捉えた物事の姿や形。全像。「スタジアムがその—を現し始めた」「計画の—が徐々に明らかになる」「日本経済の—を学ぶ」

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2018/09/05 08:25 UTC 版)

「時計描画試験」の記事における「全体像」の解説

整った外周円が描ける。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/14 23:56 UTC 版)

「ジャクソン・プラン」の記事における「全体像」の解説

ジャクソン・プランに関する研究では、この計画は1822年12月、もしくは、1823年1月に作成された、シンガポールをどのように整備するかについての、理想的なプロジェクトであるとしている。海岸線や川筋に沿って、当時にはまだ存在していない格子状の街区が記されており、また、サウスブリッジ・ロードの西側の地域は、1836年にコールマンが実施した調査では、未開発の湿地帯であったものが、計画内では道路や市街地となっていることからも、これがラッフルズの示すシンガポールの理想像を反映した計画であることが分かる。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/07/19 02:19 UTC 版)

「クジラ類の進化史」の記事における「全体像」の解説

パキケトゥス類はクジラ類最初期の蹄のある動物である 。彼らは5300万年前頃(始新世)に生息していた。彼らの化石は1979年にパキスタン北部の旧テチス海近傍の河川成層から発見された。しかし、その時発見されたのは頭骨のみであり、耳の構造からクジラ類であることは確定したものの、どのような姿の生き物かは推測するしか無かった。身体の骨が発見されるまでには十数年以上かかり、その時には後述のアンブロケトゥスが発見されてしまっていたため、発見者であるフィリップ・ギンガーリッチ(Philip Gingerich)は「足で歩いていたクジラを発見した最初の人物」という栄誉を逃すことになった。 その後、パキスタン北部からインド北西部にかけて次々とパキケトゥスの標本が発見され、それによって、パキケトゥス類は当初考えられていたほど水に適応した動物ではなく、季節性の河川と氾濫原が卓越する乾燥地帯に生息していたらしいことが判明した。また、酸素安定同位体比を用いた研究によれば、普段パキケトゥス類が摂取していた水は淡水であったことが判明している。もしかすると、彼らは淡水を飲んでいた陸上動物を捕食していたか、あるいは淡水に生息する小動物を捕食していたのかもしれない。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/10/10 10:22 UTC 版)

「ラオス内戦」の記事における「全体像」の解説

ジュネーヴ協定はラオスの中立をうたっている。しかし、北ベトナム軍は南北ラオスへの介入を続けていた。1954年から北ベトナム軍をラオスから退かせようという試みは繰り返されてきたが、合意や譲歩がみられはしても、ハノイ政府はラオスやそこの共産主義勢力から手を引こうという意志は持ってはいなかった。 北ベトナム軍はベトナム国境と平行するホーチミンルートをラオス領内に設定した。このルートは部隊や兵站にとってベトナム共和国への侵攻を容易にし、南ベトナム解放民族戦線を支援しやすいものにした。 北ベトナムはラオス北方で積極的な軍事行動をとっており、現地の共産主義勢力であるパテート・ラーオを援助、維持する一方で、王国政府へ圧力をかけていた。 CIAは直接的に軍事介入することを避けつつ北ラオスでの北ベトナム軍の作戦を妨害するため、3000人ほどのラオスの山岳部族からなるゲリラに訓練を施すことで対応していた。ゲリラの多くはモン族であり、部族の軍事的指導者であった王立ラオス軍のバン・パオ将軍に従っていた。彼らはCIAの管轄下にあるエア・アメリカ、タイ、王立ラオス空軍の支援を受けて、ベトナム人民軍(PAVN)、南ベトナム解放民族戦線、パテート・ラーオ派と戦っていた。ベトナムにおける戦争へのアメリカのさらなる興味を誘うような膠着状態を打破するためである。 年間を通して 北部での戦況はほとんど天候次第であった。11月、12月から乾季になれば北ベトナム軍は軍事行動を起こした。通行可能となったルートを通じて気分を新たにした部隊と兵站が北ベトナムから殺到した。半年後の雨季には北ベトナムの兵站線は機能不全になり、ベトナムの共産主義者たちはベトナム側へ退くことになる。 ホーチミンルートの南にあたる領域での戦争はアメリカ空軍と海軍による大規模な空爆作戦が主であった。南ベトナムから地上攻撃を行わないという政治的制約がルートを平和なものにしていたからである。南東部ではCIAの空爆作戦が密かに行われていた。 ラオス国内での衝突はしばしばアメリカ国内でも話題となり、マスコミなどにCIAの「ラオス秘密戦争」などと表現された。政府は表向きには戦争の存在を否定していたために詳細のほとんどが伝わっていなかった。ラオスの中立を北ベトナムとアメリカの双方が確認していた以上、アメリカは戦争を否認しなければならなかった。アメリカの関与についても、北ベトナムが国内の大部分を実質的に支配していたことや、ラオスにおけるその役割が混乱していたことを踏まえれば、必要なことだったと考えられている。しかし戦争が起こっていることを否定したところで、ラオス内戦は、その後のアフガン-ソビエト戦争におけるアメリカの暗躍と変わるところがなかった。ラオス国内で北ベトナムが支配する地域はアメリカ空軍の激しい爆撃を一年中受けており、歴史上にも類を見ない空爆作戦とも言われることがある。それに影を落としているのは、冷戦期にもがいていた大国たちである。共産主義を封じ込めようというアメリカの政策があり、暴動や破壊を通じて共産主義を拡散しようとしたソ連や中国の政策があった。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/03/14 23:19 UTC 版)

「捕食会議」の記事における「全体像」の解説

ジェフリー・ビールが、「捕食出版」と似せて「捕食会議」という用語を造語した。ビジネスモデルは、履歴書の研究業績に国際会議での発表と学術論文の発表を多くリストしたい研究者の欲求を利用した利益追求型企業が開催する国際会議である。国際会議の開催に伴い講演要旨や関連論文が捕食学術誌に掲載される。 捕食出版の場合と同様、発展途上国のキャリアの浅い研究者が、捕食会議の餌食になりやすい。捕食会議は、非常に質の低い研究発表も受け付ける。専門が異なる学者が組織委員会にいる。捕食会議を行なっている学術社として、ワセット社（WASET：World Academy of Science, Engineering and Technology）やオミックス・インターナショナル社（en:OMICS International）がある。 捕食学術社は、既存の評判の良い会議と、ほとんど、または、まったく同じ名前の会議を開催し、学術界を混乱させている。例えば、2013年、オミックス・インターナショナル社（en:OMICS International）は米国昆虫学会（en:Entomology Society of America）が毎年開催している年次大会「Entomology 2013」にハイフンを入れた「Entomology-2013」という会議を開催した。 他の捕食学術社も、このやり方を使っている。例えば、オーストラリアのクイーンズランド工科大学のen:Centre for Accident Research and Road Safetyが5年に一度、「交通と交通心理学に関する国際会議(International Conference on Traffic and Transport Psychology)」を開催している。次回の第7回は2020年にスウェーデンで開催する。ところが、まったく同じ名称の「交通と交通心理学に関する国際会議(International Conference on Traffic and Transport Psychology)」を捕食学術業社のワセット社（WASET）は、2015年に大阪で、2016年にシカゴで開催し、2019年にドイツで開催する。 捕食会議の数は急速に増えており、オミックス・インターナショナル社（OMICS International）は単独で2016年に年間約3,000回の会議を開催した。 ジェフリー・ビールは、 オミックス・インターナショナル社（en:OMICS International）の国際会議の登録料のポリシーを批判している。オミックス・インターナショナル社の都合で国際会議をキャンセルや延期を行ったとしても登録料の払い戻しを認めない。代わりにオミックス・インターナショナル社が主催する別の会議への参加に振り替えられる。また、参加登録した後、同じ名前または類似の名前の別の会議と間違えたことに気がついた場合も、払い戻しをしてくれない。ビールは「すべての国のすべての研究者は、可能な限り最大限、オミックス・インターナショナル社と何の関係も持たないことを推奨します」と述べている。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/31 05:56 UTC 版)

「捏造 (科学)」の記事における「全体像」の解説

研究における捏造行為は、研究公正・研究倫理に違反する行為であって、一般的には法律に抵触せず犯罪として扱われない。しかし、重大な捏造行為は詐欺罪などの犯罪に該当することが多い。 日本を含めほとんどの先進国では、学術界の不正行為を捏造、改竄、盗用の3つと定義しており捏造は科学における不正行為とみなされる。 2014年に文部科学省は捏造、改竄、盗用の3つを「特定不正行為」と命名した。白楽ロックビルは、「研究不正」に対応させた「研究ネカト」と呼ぶことを提唱している 。 学術界では理系分野に限定せず、心理学、法学、文学などを含め、すべての分野を対象に、大学教員、研究者、大学院生に捏造を禁じている。 米国の高等教育界では、捏造行為を重大な学業不正の1つとみなし、大学院生、学部生に禁じている。重大な捏造をすればほぼ退学処分になる。学位論文審査で発覚すれば、捏造の質と量に応じ警告レベルから学位の不授与や退学処分まである。また、一度授与された学位でもはく奪されることが多い。 一方、日本の高等教育界では学則で禁止していた大学は少なかったが、最近学則で禁止するようになり、「けん責」、「停学」、「退学」処分と記述するようになった。

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「全体像」の例文・使い方・用例・文例

• 多面評価は1人による評価よりも従業員の仕事ぶりの全体像を把握することができる。
• デジタル技術のおかげで、マーケティングプロセスの全体像を把握できるようになった。
• これが全体像です。
• 私は彼の議論の全体像を把握した。
• 大きく全体像をとらえるさま