表の見方

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表の見方

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/01/22 07:55 UTC 版)

「日本のアーチダム一覧」の記事における「表の見方」の解説

所在地水系河川ダム高さ総貯水容量事業者着工年完成年備考A県 A川 A川 Aダム 150.0 100,000 国土交通省 1980 2000 B県 B川 B川 Bダム 50.0 1,000 B電力 1995 2020 事業見直し 所在地･･･ダムの所在都道府県。複数の所在地にまたがるダムについては財団法人日本ダム協会『ダム便覧』に準じ、河川の源流点から河口・合流点を見た場合におけるダム左岸の所在地に掲載する。 水系･･･ダムが建設されている河川が属する水系。 河川･･･ダムが建設されている河川。 高さ･･･ダムの高さ。単位はメートル。 総貯水容量･･･ダムによって形成される人造湖の総貯水容量。単位は1,000立方メートル。 事業者･･･ダムを管理、施工する事業者。ただし北海道開発局が管理するダムについては、その事業を所管する主務省庁（開発建設部：国土交通省）で記す。 着工年･･･ダムの建設開始年。 完成年･･･ダムの完成年。 備考･･･特記することを記す。 「水特法指定」：1973年施行の水源地域対策特別措置法（水特法）指定ダム。「9条等指定」は水没世帯数・水没農地面積が一定以上で、補償金・地域対策の拡充を高めたダム。詳細は当該項目参照。 「ダム湖百選」：ダム・ダム湖の観光資源化を目的に所在自治体の推薦により財団法人ダム水源地環境整備センターが選定した人造湖。詳細は当該項目を参照。 「事業見直し」：民主党政権によって2009年12月に事業継続の再検討を求められた未完成のダム事業。桃色欄で表示する。

表の見方

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/13 01:12 UTC 版)

「日本のロックフィルダム一覧」の記事における「表の見方」の解説

所在地水系河川ダム高さ総貯水容量事業者着工年完成年備考A県 A川 A川 Aダム 150.0 100,000 国土交通省 1980 2000 B県 B川 B川 Bダム 100.0 10,000 B県 1990 2015 工事中 C県 C川 C川 Cダム 50.0 1,000 C電力 1995 2020 事業見直し 所在地・・・ダムの所在都府県（北海道を除く）。複数の所在地にまたがるダムについては財団法人日本ダム協会『ダム便覧』に準じ、河川の源流点から河口・合流点を見た場合におけるダム左岸の所在都府県に掲載する。 水系・・・ダムが建設されている河川が属する水系。 河川・・・ダムが建設されている河川。「河道外」は河川以外の谷間などに建設されているダムを指す。 高さ・・・ダムの高さ。単位はメートル。 総貯水容量・・・ダムによって形成される人造湖の総貯水容量。単位は1,000立方メートル。 事業者・・・ダムを管理、施工する事業者。ただし北海道開発局と内閣府沖縄総合事務局が管理するダムについては、その事業を所管する主務省庁（開発建設部：国土交通省、農業水産部：農林水産省）で記す。 着工年・・・ダムの建設開始年。 完成年・・・ダムの完成年。 備考・・・特記することを記す。 「アスファルト表面遮水壁型」：ダム上流面をアスファルト舗装することで遮水する型のロックフィルダム。詳細はロックフィルダム#アスファルトフェイシングフィルダムを参照。 「コンクリート表面遮水壁型」：ダム上流面をコンクリート舗装することで遮水する型のロックフィルダム。詳細はロックフィルダム#コンクリートフェイシングフィルダムを参照。 「ダム湖百選」：ダム・ダム湖の観光資源化を目的に所在自治体の推薦により財団法人ダム水源地環境整備センターが選定した人造湖。詳細は当該項目を参照。 「工事中」：現在建設が行われている未完成のダム事業。黄色欄で表示する。 「事業見直し」：民主党政権によって2009年12月に事業継続の再検討を求められた未完成のダム事業。桃色欄で表示する。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/30 05:08 UTC 版)

「日本の人造湖一覧」の記事における「表の見方」の解説

表の見方は五十音順で以下の通り。データの出典は 一般財団法人日本ダム協会『ダム便覧』 を基本とする。 所在人造湖読み総貯水容量(千m3)有効貯水容量(千m3)湛水面積(ha)水系河川ダム管理者完成（年）備考○○県 ○○湖 ○○ 100,000 50,000 300 ○○川 ○○川 ○○ダム ○○県 19×× 所在 - 人造湖が所在する都府県（北海道は除く）。複数の自治体に跨っている場合は『ダム便覧』に準拠し、ダム左岸所在地の都府県に掲載する。 人造湖 - 人造湖の名称。 読み - 人造湖の読み仮名。 総貯水容量 - 人造湖が有する全ての貯水容量。単位は1,000立方メートル。 有効貯水容量 - 人造湖が有する貯水容量のうち、治水や利水などダムの目的に活用される貯水容量。単位は1,000立方メートル。 湛水（たんすい）面積 - 人造湖の面積。単位はヘクタール。 水系 - 人造湖が属する水系。 河川 - 人造湖が所在する河川。「河道外」は河川以外の狭窄部などにダムが建設された場合に記す。 ダム - 人造湖を形成するダム名。 管理者 - ダムの管理者。ただし北海道開発局・沖縄総合事務局管理ダムについては、当該事業を所管する主務官庁（開発建設部→国土交通省・農業水産部→農林水産省）を記す。 完成 - ダムの完成年。西暦で記す（jdateテンプレートの使用は内部リンクが過剰になるため使用は控えて下さい）。 備考 - 特記すること（国立公園、国定公園、位置的特色、日本一など貯水池自体の特色、その他特記事項など）を記す。ダム湖百選 - 財団法人ダム水源地環境整備センター（現：一般財団法人水源地環境センター）により、所在自治体の推薦を受け選定された人造湖。水色欄で示す。 都府県最大の人造湖について、複数自治体に人造湖が跨る場合は「所在」項目に準じてダム左岸所在地の都府県に属するものとする。 文化財指定・登録 - 「重要文化財」は文化財保護法第27条に基づき日本国文部科学大臣が指定した重要文化財（「国の重要文化財」）を指し、「登録有形文化財」は同法第57条に基づき日本国文部科学大臣が文化財登録原簿に登録した登録有形文化財を指す。

表の見方

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/15 22:24 UTC 版)

「電力会社管理ダム」の記事における「表の見方」の解説

ダムデータの出典は 財団法人日本ダム協会『ダム便覧』 より、堰・水力発電所データの出典は 社団法人電力土木技術協会『水力発電所データベース』 より引用する。 所在地水系河川ダム型式高さ総貯水容量発電所認可出力常時出力発電形式分類完成年備考A県 A川 A川 Aダム 重力 100.0 50,000 ABC 50,000 10,000 ダム式 第3類 1980 B県 B川 B川 Bダム アーチ 150.0 100,000 EFG 100,000 20,000 ダム水路式 2011 工事中 C県 C川 C川 Cダム ロックフィル 70.0 25,000 HIJ 1,000,000 0 ダム式 第1類 1990 揚水 所在地：ダムが所在する地方自治体（北海道電力を除く）。複数の県にまたがるものはダム左岸部の所在地を記載する。管理ダムが存在しない都府県もある。 水系：ダムが建設されている河川が属する水系。 河川：ダムが建設されている河川。 型式：ダムの型式。各型式の詳細についてはそれぞれの項目を参照。 高さ：ダムの高さ。単位はメートル。 総貯水容量：ダムによって形成される人造湖が貯水できる全容量。単位は1,000立方メートル。 発電所：ダムを取水元とする水力発電所の名称。 認可出力：その発電所が発電できる最大の出力。単位はキロワット。 常時出力：その発電所が常に発電している出力。単位はキロワット。 発電形式：その発電所の発電する形式。水路式・ダム式・ダム水路式がある。詳細は水力発電の項目を参照。 分類：1966年（昭和41年）に出された建設省河川局長通達・建河発第一七八号に基づき、治水に対する責務が規定されたダムの分類。詳細は当該項目を参照。 完成年：ダムの完成年。 備考：特記すべき事柄を記載。工事中：2010年現在工事中のダム。黄色欄で示す。 水特法指定：1973年（昭和48年）施行の水源地域対策特別措置法に指定されたダム。 揚水：揚水発電のダム。「上池」は上部調整池、「下池」は下部調整池を指す。 ダム湖百選：2005年（平成17年）に所在自治体の推薦により財団法人ダム水源地環境整備センターよりダム湖百選に選定されたダム。詳細は当該項目を参照。 共同管理：電力会社と河川管理者（国土交通省、都道府県）が共同で管理を行うダム。全て治水目的を有する多目的ダムである。国土交通省との共同管理ダムは水色欄、都道府県との共同管理ダムは緑色欄で示す。

表の見方

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/21 08:58 UTC 版)

「日本の重力式ダム一覧」の記事における「表の見方」の解説

一覧表の順序は都道府県順→五十音順で示す。複数の所在地にまたがるダムについては財団法人日本ダム協会『ダム便覧』および建設省河川局監修・財団法人ダム技術センター編『日本の多目的ダム』に準じ、河川の源流点から河口・合流点を見た場合におけるダム左岸の所在都道府県に掲載する。工事中のダムは薄緑色で記す。 所在水系河川ダム高さ総貯水容量管理者完成年備考A A川 A川 Aダム 150.0 100,000 国土交通省 2000 水特法指定 B B川 B川 Bダム 100.0 10,000 B県 2015 C C川 C川 Cダム 50.0 1,000 C県 2020 事業再検証 所在 ダムが所在する都道府県。北海道については総合振興局・振興局を掲載するが順番については 北海道庁ホームページ の記載順に準拠する。 水系 ダムが建設されている河川が属する水系。 河川 ダムが建設されている河川。「河道外」は河川以外の谷間などに建設されているダムを指す。 高さ ダムの高さ。単位はメートル。 総貯水容量 ダムによって形成される人造湖の総貯水容量。単位は1,000立方メートル。 事業者 ダムを管理、施工する事業者。ただし北海道開発局と内閣府沖縄総合事務局が管理・施工するダムについては、その事業を所管する主務省庁（開発建設部：国土交通省、農業水産部：農林水産省）で記す。基本出典は『ダム便覧』によるが、一部については国土交通省資料 『全国のダム堆砂状況について（平成24年度末現在）』 を出典とする。 完成年 ダムの完成年。工事中ダムについては『ダム便覧』または ダム工事総括管理技術者会『建設中のダム』 を出典とする。 備考 特記することを記す。再開発 ダム再開発事業中のダム。直下流にダムを建設しない再開発事業については再開発完了後の諸元を記載する。 水特法指定 1973年施行の水源地域対策特別措置法に指定されたダム。 水特法9条等指定 水源地域対策特別措置法指定ダムのうち、水没戸数150戸以上または水没農地面積150ヘクタール以上と水没補償対象が大規模だったダム。同法9条により補償が厚く実施される。 事業再検証 民主党鳩山由紀夫内閣の国土交通大臣・前原誠司によって2009年12月に事業継続の再検証を求められ、検証作業が行われている未完成のダム事業。桃色欄で表示する。 文化財指定・登録 「重要文化財」は文化財保護法第27条に基づき日本国文部科学大臣が指定した重要文化財（「国の重要文化財」）を指し、「登録有形文化財」は同法第57条に基づき日本国文部科学大臣が文化財登録原簿に登録した登録有形文化財を指す。

表の見方

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/21 09:05 UTC 版)

「日本の多目的ダム一覧」の記事における「表の見方」の解説

一覧表の順序は五十音順で示す。複数の所在地にまたがるダムについては財団法人日本ダム協会『ダム便覧』および建設省河川局監修・財団法人ダム技術センター編『日本の多目的ダム』に準じ、河川の源流点から河口・合流点を見た場合におけるダム左岸の所在都道府県に掲載する。 河川等級水系河川ダム種別目的型式高さ総貯水容量事業者完成年備考 一級 A川 A川 Aダム 特定 F・N・A・W・I・P 重力 150.0 100,000 国土交通省 2000 水特法指定 二級 B川 B川 Bダム 補助 F・N・W アーチ 100.0 10,000 B県 2015 工事中 一級 C川 C川 Cダム 利水 A・W・I・P ロックフィル 50.0 1,000 C県 2020 事業見直し 河川等級 河川法に基づく等級。「一級」は一級河川、「二級」は二級河川。 水系 ダムが建設されている河川が属する水系。 河川 ダムが建設されている河川。「河道外」は河川以外の谷間などに建設されているダムを指す。 種別 多目的ダムの河川関連法規における種別。詳細は「多目的ダム」を参照 特定 1957年に施行された特定多目的ダム法に基づき建設された特定多目的ダム。 補助 国土交通省（建設省）が国庫補助対象の治水事業として指定した地方自治体施工の多目的ダム。一般に補助多目的ダムと呼ばれる。 水機構法 1962年に施行された水資源開発促進法に基づき、水資源機構（水資源開発公団）が施工した多目的ダム。ダムの管理・施工は水資源機構法で定められる。 利水 国土交通省（建設省）が所管していない治水を目的に有しない多目的ダム。農林水産省直轄ダムなどがこれに当たる。 無印は河川法第17条に基づく「兼用工作物」に指定された多目的ダム、地方自治体が事業者である土地改良事業の一環として建設された農地防災と灌漑を目的としたダム（目的欄にF・Aと記される）などが該当する。 目的 可読性の観点から、略号で表記する。詳細は「日本のダム#利用目的」を参照 「F」洪水調節、「N」不特定利水、「A」灌漑、「W」上水道供給、「I」工業用水道供給、「P」水力発電、「S」消流雪用水、「R」レクリェーション。 型式 ダムの型式。詳細は個々の記事を参照。 高さ ダムの高さ。単位はメートル。 総貯水容量 ダムによって形成される人造湖の総貯水容量。単位は1,000立方メートル。 事業者 ダムを管理、施工する事業者。ただし北海道開発局と内閣府沖縄総合事務局が管理する多目的ダムについては、その事業を所管する主務省庁（開発建設部：国土交通省、農業水産部：農林水産省）で記す。カッコ内に記されている事業者は、ダム再開発事業（再編事業・再生事業）の事業者であり、現時点での管理者とは異なる場合に記載する。 完成年 ダムの完成年。 備考 特記することを記す。水特法 1973年施行の水源地域対策特別措置法に指定されたダム。 水特法9条指定 水源地域対策特別措置法指定ダムのうち、水没戸数150戸以上または水没農地面積150ヘクタール以上と水没補償対象が大規模だったダム。同法9条により補償が厚く実施される。 工事中 現在建設が行われている未完成の多目的ダム事業。緑色欄で表示する。 事業見直し 民主党政権によって2009年12月に事業継続の再検討を求められた未完成の多目的ダム事業。桃色欄で表示する。

表の見方

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/12 10:08 UTC 版)

「学校法人一覧」の記事における「表の見方」の解説

掲載順ソート機能を使用しない状態では所在地別に掲載している。都道府県の順序は全国地方公共団体コードに従い、次の市や区は都道府県庁所在地を最初に並べ残りは五十音順に並べた。所在地が同じ法人も五十音順に並べた。 学校法人名・ふりがな学校法人の名称と読み方。学校法人名から学校法人の記事へリンクを貼っているが、一部は設置校や所属グループにリダイレクトされている。 所在地学校法人の所在地。都道府県の次（市や区）まで記載する。 創立(年)学校法人の創立年。原則として、法人自身が創立年として公開しているものを記載した。公開されていない場合は認可年もしくは認可年以前に学校または財団法人を設立した年を記載した。 認可(年)学校法人として認可された年。 設置校数学校法人が設置している学校数。学校教育法における学校の分類別に記載する。「大学」は法人が設置している狭義の大学（短期大学は含めない）の校数。 「短大」は短期大学、すなわち修業年限が2年または3年の大学の校数。 「高専」は高等専門学校の校数。 「高校」は高等学校の校数。 「中教」は中等教育学校の校数。 「中学」は中学校の校数。 「小学」は小学校の校数。 「幼園」は幼稚園の設置数。幼保連携型認定こども園を含む。保育所（保育園）は含めない。 「専修」は専修学校（高等専修学校、専門学校を含む）の校数。 「他」は各種学校。 「合計」はその法人の設置校の総数。 備考Wikipediaに学校法人の記事はないが設置校の記事がある場合、代表校1校を掲載しリンクを貼っている。 創立年と認可年が異なる場合、創立年の出来事（前身校の設立、財団法人の設立など）を記載した。 その他、所属している宗教団体や法人グループ等を記載した。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/12/19 00:42 UTC 版)

「気温記録一覧」の記事における「表の見方」の解説

本記事の子記事である最高気温記録一覧・最低気温記録一覧では、国・地域（海外領土、特別行政区、飛地、一つの国の中で所属する大州が異なる地域等）別に、その国・地域で公式に観測された観測史上最高気温・最低気温を列挙している。出典がない場合があるので、全ての国・地域を網羅しているわけではない。文字が太字となっている場所は、そこで観測した気温が、その大州全体でも観測史上最高・最低気温であることを示す。非公式の記録で公式記録を上回る最高気温・下回る最低気温がある場合は、注釈にて述べている。また、記載されている記録に対して、信頼性が低いなどの理由により気象の専門家により異議が唱えられているが、公式な記録から外されてはいない場合、その旨を注釈に記述している。国名や領土の変更があった場合でも、現在その国の領土・その地域の領域となっている場所の、歴史上の観測史上最高気温・最低気温を挙げている。そのため、観測された当時には他の国・地域に属していたということが起こり得るが、この場合は国名に当時の国・地域名を併記している。「町/地点」欄には現在の行政区画もしくは所属する島を記載し、観測された場所（空港など）の名前は括弧に入れて示す。タイ記録が存在する場合は全て記す。この際、「年月日」欄で改行がある場合は、異なる地点でその記録が出た年月日、「、」で区切られている場合は、同じ地点でその記録が出た年月日である。年月日は、当時その場所で使われていた暦に関係なくグレゴリウス暦で示す。 国/地域気温町/地点年月日A（1950年当時はB領A） 38.8℃ C州D県E市(F空港)G州H県I市 2008年8月1日、2010年7月1日2008年8月1日、1950年9月1日 例えば、#世界の観測史上最高気温に上のようにあれば、「A国における観測史上最高気温は2008年8月1日と2010年7月1日にC州D県E市にあるF空港で、2008年8月1日と1950年9月1日にG州H県I市でそれぞれ記録された38.8℃である。なお、1950年9月1日当時、現在G州H県I市のある地域はB領Aであった」という意味である。