安定処理（工事、工法）
比較的性状が劣る材料に、安定材を添加混合して改良する工法。安定処理には軟弱路床の土質改良を目的とするものと、路盤材料の修正ＣＢＲやＰＩ（塑性指数）を改善するものがある。
・石灰安定処理
路床土などに消石灰、又は生石灰を加えて、スタビライザなどを用いて混合する安定工法で、軟弱な路床土の安定処理に用いる他、粘土分を含む砂利、山砂などを骨材に用い、中央プラントで混合したものは路盤にも用いる。
・セメント安定処理
現地材料叉はこれに補足材料を加えたものに、数％のセメントを添加混合し、最適含水比付近で締固めて路盤をつくる工法。
・歴青安定処理
現地産材料又はこれに補足材料を加えたものに、アスファルトなどを混合して路盤を築造する工法。常温混合式と加熱混合式、現場混合式とプラント混合式がある。現在は、表層及び基層用アスファルト混合物と同様の材料、方法による加熱プラント混合式がほとんどである。
維持工法（工事）
舗装の破損を根本的に修理しようとするものではなく、あくまでも応急的な修理により舗装の供用を維持しようとする工法。（パッチング、充填、表面処理、局部打換）
舗装（工事）
一般的に路盤及び２～３ｃｍ以上の表層を持つアスファルト舗装叉はコンクリート版を持つセメントコンクリート舗装までの全てを指す。
工事
工事
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/04/06 00:34 UTC 版)
工事（こうじ）とは、 土木・建築等の建設作業、造船、ネットワーク配線などの構築作業をする行為を表す用語で、前者は一般に建設工事と呼ばれ、単に「工事」と呼ばれる場合は建設工事のことが多く、 工事監理、工事契約、工事契約に関する会計基準、工事誌、工事実績、工事実績情報システム、工事カメラといった「工事」で始まる用語・用例は建設工事にまつわる用語・事項である。
- ^ 一般用電気工作物又は自家用電気工作物を設置し、又は変更する工事を行うために必要な国家資格として電気工事士の資格がある。
- ^ 公衆回線やCATVの通信回線に接続する端末設備の接続及び配線工事を行い、または監督するための国家資格として電気通信設備工事担任者資格がある。
- ^ “土木請負工事工事費積算要領 (PDF)”. 国土交通省. 2020年7月28日閲覧。
- ^ “請負契約とその規律 (PDF)”. 国土交通省. 2020年7月28日閲覧。
- ^ b:建設業法別表第一に掲げる建設工事を指す。
- ^ 請負契約とその規律 国土交通省資料
- ^ 建設業法上の「建設工事の請負契約」を指す。前述「請負工事」の項における記述にもあるように、民法上の請負契約であるとは限らない。
- ^ ただし、IT書面一括法の規定により、相手方の承諾を得て建設工事の請負契約を電磁的措置によって行うことは可能である。
- ^ 建設業法第19条は建設工事の請負契約の締結において一定の重要事項を記載した書面の交付を規定しているが、これは事後の紛争の防止を趣旨としており請負契約の有効要件ではない。
- ^ 建設工事の請負契約については、「一括下請負の禁止（建設業法第22条）」「主任技術者及び監理技術者の設置義務（建設業法第26条）」等、中間過程に関するルールが存在する。
- ^ 下請人の保護を図る必要から、建設業における下請負契約（下請契約）は建設業法において一定の制約を受ける（第16条・第22条・第23条）。
- ^ 採算が合わない価格帯の入札・落札（低価格入札）は、「工事の質の低下を招くだけでなく、下請企業・労働者へのしわ寄せや安全管理の不徹底を招き、建設業の健全な発展を阻害するものである」とされるため。“低価格入札に対する対応について (PDF)”. 国土交通省. 2020年7月28日閲覧。
- ^ 電気事業法第1条
- ^ 建設業法上の主任技術者とは異なる概念である。電気主任技術者を配置する義務があるのは「電気工作物を設置する者」であり、建設業法上の電気工事の主任技術者を配置する義務があるのは「建設工事の完成を約する契約を受注した者」である。
- ^ 電気事業法第43条
- ^ 建設業法上の建設工事に該当しない場合であっても、電気工事士法上の電気工事に該当するならば、電気工事士法が適用される。
- ^ 電気工事士法第3条
- ^ 建設業法上の業種としての電気工事業とは異なる概念である。建設業法上の建設工事に該当しない場合であっても、電気工事業法上の電気工事に該当するならば、電気工事業法に基づく登録を行わなければならない。一方で、電気工事業法上の電気工事に該当する場合であっても、建設業法上の建設工事に該当しない工事を行なう場合については、建設業法上の業種としての電気工事業の許可は不要である。
- ^ 電気工事業の業務の適正化に関する法律第3条
- ^ 建設業法上の主任技術者とは異なる概念である。電気通信主任技術者を配置する義務があるのは「事業用電気通信設備を設置する者」であり、建設業法上の電気通信工事の主任技術者を配置する義務があるのは「建設工事の完成を約する契約を受注した者」である。
- ^ 電気通信事業法第45条
- ^ 電気通信事業法第71条
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