環境負荷

デジタル大辞泉

かんきょう‐ふか〔クワンキヤウ‐〕【環境負荷】

読み方：かんきょうふか

人の活動が環境に与える影響で、それによって環境の保全に支障が生じるおそれのあるものをいう。「排気ガスによる—の軽減を図る」

ウィキペディア

環境負荷

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/06/18 06:59 UTC 版)

環境負荷（かんきょうふか）とは、環境に与える負の影響を指す。

環境負荷には、人的に発生するもの（廃棄物、公害、土地開発、干拓、戦争、人口増加など）があり、自然的に発生するもの（気象、地震、火山など）も環境負荷を与える一因である。

特に人的に発生する環境の保全上の支障の原因となるおそれのあるものを、日本の環境基本法では環境への負荷と呼ぶ^[1]。

環境への負荷を数値化したものとしては、人間が消費する資源量を再生産に必要な面積で現したエコロジカル・フットプリント、工業製品の生産から廃棄まで放出される二酸化炭素量で示すカーボンフットプリント、食糧や木材の移送による負荷を示したフードマイレージ ・ウッドマイルズなどがある。

脚注

[脚注の使い方]

1. ^ 環境基本法 第二条（定義） - e-Gov法令検索

関連項目

• 環境 / 環境問題 / 環境アセスメント
• 資源 / 廃棄物 / 公害
• 環境に及ぼす人類の影響
• 循環型社会
• ゼロ・エミッション
• 循環型社会形成推進基本法
• 公共事業

表 話 編 歴 公害
典型七公害	騒音 拡声器 メガホン 防災無線 市町村防災行政無線 街宣車(選挙カー) 移動販売 廃品回収 ちり紙交換 青色防犯パトロール 暴走族 道路族 航空機 飛行機 高速道路 遮音壁 防音壁 トンネル微気圧波 低周波音 風力発電 モスキート音 規制法 騒音規制法 航空法 耐空証明 騒音基準適合証明書 特定空港周辺航空機騒音対策特別措置法 公共用飛行場周辺における航空機騒音による障害の防止等に関する法律 防衛施設周辺の生活環境の整備等に関する法律 国会議事堂等周辺地域及び外国公館等周辺地域の静穏の保持に関する法律 拡声機暴騒音規制条例 その他 騒音計 耳栓 音の大きさ(ラウドネス) わずらわしさ(アノイアンス) 加重等価平均感覚騒音レベル(WECPNL) ホン A特性 等ラウドネス曲線 クワイエット・アワー 水質汚濁 水質汚染 底質汚染 ヘドロ 海洋投棄(海洋投入) 海洋汚染 富栄養化 赤潮 熱汚染 排水 生活排水 工場排水 屎尿 し尿処理施設 公共用水域 雪面安定剤 水処理 規制法 水質汚濁防止法 海洋汚染等及び海上災害の防止に関する法律 大気汚染 煙 黒煙 不完全燃焼 煙突 煙害 逆転層 木質燃料 木質バイオマス 薪 薪ストーブ 暖炉 バイオマス発電 木質ペレット パーム油 野焼き 籾殻くん炭 炭焼き 焼却炉 バーンバレル 清掃工場 銭湯 化石燃料 石油コンビナート 四日市コンビナート 酸性雨 脱硫 自動車 排出ガス 排気ガス 排気ガス処理 有鉛ガソリン ディーゼルエンジン ディーゼル自動車 ディーゼル排気微粒子 マフラー 触媒ストレート 渋滞 アイドリング スモッグ 光化学スモッグ 光化学オキシダント スパイクタイヤ 爆竹 花火 調理 線香 香 黄砂 規制法 大気汚染防止法 特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律 自動車から排出される窒素酸化物及び粒子状物質の特定地域における総量の削減等に関する特別措置法 ディーゼル車規制条例 重量車燃費基準 自動車排出ガス規制 平成17年排出ガス規制 その他 空気質 空気質指数 室内空気質 換気 大気汚染モニタリング 大気汚染注意報 サーマルオキシダイザー 尿素SCRシステム 低公害車 低排出ガス車認定制度 マイカー規制 ロードプライシング ノーカーデー カーフリーデー アイドリングストップ 空気清浄機 地盤沈下 地下水 灌漑 過剰揚水 水利権 地震 液状化現象 伊勢湾台風 規制法 工業用水法 建築物用地下水の採取の規制に関する法律 土壌汚染 鉱毒 鉱害 地下水汚染 硫酸ピッチ 不正軽油 ブラウンフィールド 放射性物質 不法投棄 廃棄物固形燃料(RDF) 油汚染 不適正保管 規制法 土壌汚染対策法 農用地の土壌の汚染防止等に関する法律 特定産業廃棄物に起因する支障の除去等に関する特別措置法 振動 工場 工事 道路 幹線 鉄道 規制法 振動規制法 悪臭 臭気指数 特定悪臭物質 香害 香料 フレグランス 香水 ヘアトニック 脱臭 規制法 悪臭防止法
公害事件	四大公害事件 イタイイタイ病 四日市ぜんそく 水俣病 新潟水俣病 その他公害事件 川崎公害 本州製紙事件 尼崎公害 足尾鉱毒事件 別子銅山公害 安中公害訴訟 大阪アルカリ事件 六価クロム事件 田子の浦港ヘドロ公害 豊島事件 岩手-青森県境大規模不法投棄事件 縣南衛生 三栄化学工業 東京の大気汚染公害 土呂久砒素公害 西淀川公害訴訟 薬害エイズ事件 アスベスト問題 クボタショック 東海村JCO臨界事故 福島第一原子力発電所事故 引地川ダイオキシン汚染事件 カネミ油症事件 セベソ事故 エイジアンレアアース事件 ユニオンカーバイド・ボパール化学工場事故 ホークス・ネストトンネル災害 ロンドンスモッグ ドノラスモッグ ドノラ事件 東南アジアにおける越境大気汚染 トレイル溶鉱所事件 成田空港問題 大阪空港訴訟 名古屋新幹線訴訟 普天間基地移設問題 新河岸川産業廃棄物処理対策 羽田空港新飛行経路 (南風運用) 牛込柳町鉛中毒事件 富士川水系の汚泥投棄 新宮奇病 東京都清掃センター水銀排ガス事件 アグボグブロシー 公害に関する事件 川崎協同病院事件 防災無線差し止め訴訟 ピアノ騒音殺人事件
汚染物質	重金属 カドミウム 鉛 六価クロム ヒ素 水銀 メチル水銀 ジメチル水銀 ガス、粉塵 ばい煙 すす 粒子状物質 PM2.5 結晶性シリカ 金属ヒューム 亜硫酸ガス 硫黄酸化物 窒素酸化物 揮発性有機化合物 VOCs 多環芳香族炭化水素 PAHs 毒劇物 ダイオキシン 有機溶媒 ポリ塩化ビフェニル PCB アクリルアミド その他 有機フッ素化合物 PFOS PFOA PFHxS
行政組織	環境省 環境再生保全機構 公害等調整委員会 国立環境研究所 空港周辺整備機構
法律	日本の環境と環境政策 環境法令一覧 公害対策基本法 公害紛争処理法 人の健康に係る公害犯罪の処罰に関する法律 公害健康被害の補償等に関する法律 公害防止事業費事業者負担法 環境基本法 環境基準 ダイオキシン類対策特別措置法 ポリ塩化ビフェニル廃棄物の適正な処理の推進に関する特別措置法(PCB特別措置法) 廃棄物の処理及び清掃に関する法律(廃棄物処理法) 特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律 PRTR制度 環境基本条例 国際環境法 特定工場における公害防止組織の整備に関する法律 公害防止管理者 循環型社会形成推進基本法
関連概念	環境汚染 環境権 公衆衛生 企業犯罪 企業の社会的責任 デューディリジェンス CSR 有害物質 安全データシート 汚染者負担原則 排出者責任 拡大生産者責任 無過失責任 廃棄物 産業廃棄物 ごみ問題 最終処分場 ウェイスト・ピッカー 高度経済成長 公害列島 煙の都 公害国会 公害病 公害対策 市場の失敗 外部性 社会的費用 ステークホルダー 公害輸出 電気電子機器廃棄物(E-waste) リサイクル 越境汚染 残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約 バーゼル条約 RoHS指令 WEEE指令 水銀に関する水俣条約 工場 工業地域 工業団地 環境アセスメント 環境装置 環境的レイシズム NIMBY LULU (土地利用) 環境ラベリング制度 グリーンウォッシング 観光公害(オーバーツーリズム) 持続可能性 持続可能な開発 持続可能な開発目標(SDGs) 環境負荷 非特定汚染源負荷 環境運動 環境保護 医学 金属中毒 PCB中毒

表 話 編 歴 環境問題
環境問題の基礎 概念 自然環境 環境負荷 環境保護 自然と人間の共生 環境に及ぼす人類の影響 人新世 プラネタリー・バウンダリー（地球の限界） グレート・アクセラレーション 環境倫理学 地球有限主義 世代間倫理 自然の生存権 ガイア理論 エコロジー クオリティ・オブ・ライフ 公害 環境保護主義 持続可能性 責任と権利 企業の環境責任（英語版） 汚染者負担原則 排出者責任 拡大生産者責任 社会的費用 環境政策 環境権 対策 外部性 経済的手法 科学的方法 予防原則/予防的取組 マネジメント アセスメント LCA 環境モニタリング（英語版） 法 基準 技術 会計 ラベリング制度 税 運動 地球工学 緑の党 環境政党 緑の政治 グローバルグリーンズ 緑の保守主義 環境学 工学 生物工学 科学 化学 経済学 環境史（英語版） 心理学 社会学 人文学
人類と環境の歴史 環境問題の歴史 アメリカ国立公園（1872） ナショナル・トラスト（1895） ロンドンスモッグ（'52） 四大公害病（'55頃） 沈黙の春（'62） 宇宙船地球号（'63, '66） 地球の出 ('68) （ザ・ブルー・マーブル ('72) ） コモンズの悲劇（'68） 大気浄化法（'70） 成長の限界（'72） ディープエコロジー（'73） われら共有の未来（'87）（英語版） 国際合意・声明 ストックホルム会議（'72） 人間環境宣言 汚染者支払原則（'72） ロンドン条約（'72, '96） ワシントン条約（'73） マルポール条約（'73, '78） ラムサール条約（'75） ボン条約（'79） 世界自然憲章（'82）（英語版） ブルントラント委員会（'83）（英語版） TRI（'86） PRTR制度 モントリオール議定書（'87） バーゼル条約（'89） 地球サミット（'92） リオ宣言 アジェンダ21 森林原則声明 気候変動枠組条約 生物多様性条約 国際人口開発会議（'94）（英語版） 砂漠化対処条約 （'94） 京都議定書（'97） オーフス条約（'98） ミレニアム宣言（'00） カルタヘナ議定書（'00） ELV指令（'00） グローバルグリーンズ憲章（'01） ストックホルム条約（'01） 地球サミット（'02） ヨハネスブルグ宣言（英語版） RoHS/WEEE指令（'03） バラスト水管理条約（'04） ミレニアム生態系評価（'05） REACH（'06） パリ協定（'15）
環境問題の一覧と概要 水質汚染 水質汚染 海洋汚染 地下水汚染 底質汚染 富栄養化 貧酸素水塊 赤潮 青潮 アオコ デッドゾーン 貧酸素水塊 太平洋ゴミベルト 大気汚染 スモッグ 光化学スモッグ 煙霧 煙害 酸性雨 オゾンホール 土地の問題 土壌汚染 土壌流出 地盤沈下 塩害 砂漠化 森林破壊 磯焼け 生活環境問題 騒音 低周波騒音 トンネル微気圧波 振動 悪臭 電磁波 光害 日照阻害 ごみ・廃棄物 ごみ問題 不法投棄 ポイ捨て 漂流・漂着ごみ 放射性廃棄物 循環型社会 気候変動 地球温暖化 地球温暖化の影響 ヒートアイランド 地球温暖化への対策 生態系問題 乱獲 密漁 密猟 絶滅危惧種 外来種 獣害 虫害 鳥害 生物多様性の喪失 その他 感染症 生物災害 有害物質 環境ホルモン 景観破壊 環境難民 複数領域にまたがるもの : 公害 地球環境問題 自然破壊
持続可能な社会 理念と定義 サステイナビリティ学 持続可能性会計（英語版） 持続可能性管理（英語版） 地球憲章（英語版） 持続可能な開発 持続可能な開発のための教育 持続可能な開発のための文化 持続可能な開発目標 人口 家族計画 人口爆発 人口制御 消費 反消費主義 エシカル エコロジカル・フットプリント コモンズの悲劇 食料と水 食料安全保障 持続可能な農業 持続可能な漁業 地産地消 都市園芸 水資源 水の危機 節水 エネルギーと資源 省エネルギー 再生可能エネルギー エネルギー効率改善都市 循環型社会 再生可能資源 枯渇性資源 環境財 文化的環境 生物多様性 生物安全保障（英語版） 生物圏 活動・分野 文化 文化的景観 地域多様性 コンパクトシティ 農業 漁業 環境デザイン パーマカルチャー スローフード ジオパーク ツーリズム 工学 地球地図 投資 企業の社会的責任(CSR) 社会的責任投資(SRI投資、ESG投資) エコファンド(エコ投資)
Category:環境 Category:環境問題 Portal:環境

ウィキペディア小見出し辞書

環境負荷

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/10/15 17:05 UTC 版)

「サステナブルファッション」の記事における「環境負荷」の解説

日本国内で一年間に供給される衣服は約35億着で、原材料の調達から製造段階までに9,500万トンの二酸化炭素が排出されている。一着の衣服を生産するのに排出される二酸化炭素は約27kgであり、500mlのペットボトル約255本製造分に相当する。また、原材料となる綿栽培などに使われる水の消費量は83億立方メートルで、一着当たり約2,300Lであり、浴槽11杯分相当と推計されている。そのため、ファッション産業は、人間の活動によって排出される二酸化炭素量の10％を排出し、2番目に水を多く消費する産業である。

Weblio日本語例文用例辞書

「環境負荷」の例文・使い方・用例・文例

• それが建築時の環境負荷を低減します
• 環境負荷が小さい。
• それは環境負荷が少ない。
• 環境負荷の低減
• 環境負荷の高い素材は一切使用しておりません。