ジオパーク
英語：Geopark
地質学的・地球科学的な価値の高い地域を認定する制度。また、認定を通じてそれら地域の保全や地質教育を奨励する取り組み。
国際的には世界ジオパークネットワーク（GGN）が「世界ジオパーク」を認定しており、国内ではGGNとは別に日本ジオパーク委員会（JGC）が「日本ジオパーク」の認定を行っている。
2011年9月19日現在、日本の洞爺湖、糸魚川、島原半島、山陰海岸、および9月18日に認定が決まった室戸岬、の計5ヵ所が「世界ジオパーク」に認定されている。
日本ジオパークでは、上記5ヵ所に加えて、南アルプスや隠岐、霧島、磐梯山、伊豆大島などを含む国内20箇所が認定されている。
関連サイト：
世界ジオパーク - 経済産業省
日本ジオパークネットワーク
ジオパーク【geopark】
読み方：じおぱーく
《geology（地質学）＋park（公園）からの造語》科学的・文化的に貴重な地質遺産を含む自然公園。地域の地史や地質現象を示す地質遺産を保全し、地球科学や環境問題の教育・普及活動を行うとともに、観光資源として地域の活性化を目指し、また、地質災害に対する理解や防災への取り組みにも貢献するものとして期待されている。2004年、ユネスコの支援により世界ジオパークネットワークが発足。日本でも平成20年（2008）に日本ジオパーク委員会が設立され、国内のジオパーク認定、および世界ジオパークへの加盟申請などを行っている。
[補説] 国内のジオパーク認定地一覧（46地域、令和5年現在）
世界ジオパーク
洞爺湖有珠山（北海道）
アポイ岳（北海道）
糸魚川（新潟）
伊豆半島（静岡）
山陰海岸（京都・兵庫・鳥取）
隠岐（島根）
室戸（高知）
島原半島（長崎）
阿蘇（熊本）
日本ジオパーク
白滝（北海道）
十勝岳（北海道）
とかち鹿追（北海道）
三笠（北海道）
下北（青森）
三陸（青森・岩手・宮城）
栗駒山麓（宮城）
八峰白神（秋田）
男鹿半島・大潟（秋田）
ゆざわ（秋田）
鳥海山・飛鳥（山形・秋田）
佐渡（新潟）
苗場山麓（新潟・長野）
磐梯山（福島）
筑波山地域（茨城）
浅間山北麓（群馬）
下仁田（群馬）
秩父（埼玉）
銚子（千葉）
伊豆大島（東京）
箱根（神奈川）
南アルプス（長野）
立山黒部（富山）
白山手取川（石川）
恐竜渓谷ふくい勝山（福井）
南紀熊野（和歌山）
島根半島・宍道湖中海（島根）
萩（山口）
Mine秋吉台（山口）
四国西予（愛媛）
土佐清水（高知）
五島列島〈下五島エリア〉（長崎）
おおいた姫島（大分）
おおいた豊後大野（大分）
霧島（宮崎・鹿児島）
桜島・錦江湾（鹿児島）
三島村・鬼界カルデラ（鹿児島）
ジオパーク
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/03/16 06:32 UTC 版)
ジオパーク（英: geopark）とは、地球科学的な価値を持つ遺産（大地の遺産、ジオヘリテイジ、英: geoheritage）を保全し、教育やツーリズムに活用しながら、持続可能な開発を進める地域認定プログラムである。ジオパークは、地球・大地を意味するジオ（Geo）と公園を意味するパーク（Park）とを組み合わせた言葉である[広報 1]。中国では、中国の制度で登録されている「地質公園」がユネスコ世界ジオパークに認定されているため、中国においては、ユネスコ世界ジオパークは世界地質公園と訳されている。日本においては、ジオパークを地質公園とは訳していない。これは，日本語で地質公園とすると、ジオパークの制度を正しく表現しないためである[1]。日本ではそのままジオパークの語を用いるとともに、意味を説明する際には「大地の公園」と表現している[広報 1]。
概要
活動
ジオパークの活動は以下の3つに要約される[2]。
- 保全（conservation） - 大地の遺産を保全する。
- 教育（education） - 大地の遺産を教育に役立てる。
- ジオツーリズム（geotourism） - 大地の遺産を楽しむジオツーリズムを推進し、地域の経済を持続的な形で活性化する。
認定
地域が「ジオパーク」と名乗るには、ジオパークネットワークに加盟するための審査および認定を受ける必要がある。また、4年に1回、現地審査を含む再認定審査があり、加盟認定が取り消される場合もある。
世界ジオパークネットワーク（GGN）の審査を受けて同ネットワークへの加盟を認定されているジオパークを、ユネスコ世界ジオパークと称する。これは国際連合教育科学文化機関（ユネスコ）の正式事業である。なお、日本にあるユネスコ世界ジオパークは、日本ジオパーク（後述）でなければ申請を受け付けないという日本ジオパーク委員会の取り決めがあるため、みな日本ジオパークである。日本ジオパークは、日本ジオパーク委員会（JGC）の推薦を受けると、世界ジオパークネットワーク（GGN）への加盟申請を行うことができる。日本にあるユネスコ世界ジオパークは、世界・日本それぞれの再審査・再認定を4年に1回受ける。
国や地域のレベルで認定されたジオパークも存在する。日本の場合、日本ジオパークネットワーク（JGN）に加盟している地域を日本ジオパークと称する。詳細は後述する。
沿革
- 2000年（平成12年） - ヨーロッパの有志によりヨーロッパジオパークネットワーク（EGN）設立。
- 2004年（平成16年）
- 国際連合教育科学文化機関（ユネスコ）の支援により、ヨーロッパと中国を中心に世界ジオパークネットワーク（GGN）設立。
- アジア太平洋地域のジオパークとそれを目指す地域により、アジア太平洋ジオパークネットワーク（APGN）設立。
- 2007年（平成19年）
- 2008年（平成20年）
- 2009年（平成21年）
- 2015年（平成27年）11月17日 - 世界ジオパークが国際連合教育科学文化機関（ユネスコ）の正式事業として認定される[広報 3][3]。
ジオパーク教育・学習
ジオパーク教育は、持続可能な社会や地球のあり方を考え、行動するための教育[4]であり、ユネスコや文部科学省・環境省が重視する持続可能な開発のための教育（Education for sustainable development: ESD）の考え方と一致する[5]。
世界ジオパーク
アジア
日本
日本にある世界ジオパークは、以下の通りである[6]。
- 洞爺湖有珠山ジオパーク - 2009年8月加盟（日本ジオパークネットワークには2008年12月加盟）
- 糸魚川ジオパーク - 2009年8月加盟（日本ジオパークネットワークには2008年12月加盟）
- 島原半島ジオパーク - 2009年8月加盟（日本ジオパークネットワークには2008年12月加盟）
- 山陰海岸ジオパーク - 2010年10月加盟（日本ジオパークネットワークには2008年12月加盟）
- 室戸ジオパーク - 2011年9月加盟（日本ジオパークネットワークには2008年12月加盟）
- 隠岐ジオパーク - 2013年9月加盟（日本ジオパークネットワークには2009年10月加盟）
- 阿蘇ジオパーク - 2014年9月加盟（日本ジオパークネットワークには2009年加盟）[広報 4][7][8][9]
- アポイ岳ジオパーク - 2015年9月加盟（日本ジオパークネットワークには2008年12月加盟）[10]
- 伊豆半島ジオパーク- 2018年4月加盟（日本ジオパークネットワークには2012年8月加盟）[11]
- 白山手取川ジオパーク- 2023年5月加盟（日本ジオパークネットワークには2011年9月加盟）[12]
大韓民国
中華人民共和国
マレーシア
台湾
ユネスコの世界ジオパークには正式に登録されないが、文化資産保存法により「台湾地質公園（Taiwan Geopark）」として下記の地質公園が制定されている[13][14]。
欧州
ギリシャ
ハンガリー／スロバキア
世界各国のジオパーク
日本ジオパーク
日本ジオパークは、日本ジオパーク委員会（JGC）により日本ジオパークネットワーク（JGN）への加盟を認定されたジオパークである。2025年1月現在、48地域が加盟[15]。なお、日本の世界ジオパークはすべて日本ジオパークとしても認定されている。以下、世界ジオパークは太字で記す。
- 2008年12月加盟（7地域）
- 洞爺湖有珠山ジオパーク - 2009年8月に世界ジオパークネットワークに加盟
- 糸魚川ジオパーク - 2009年8月に世界ジオパークネットワークに加盟
- 島原半島ジオパーク - 2009年8月に世界ジオパークネットワークに加盟
- アポイ岳ジオパーク - 2015年9月に世界ジオパークネットワークに加盟
- 南アルプス（中央構造線エリア）ジオパーク
- 山陰海岸ジオパーク - 2010年10月に世界ジオパークネットワークに加盟
- 室戸ジオパーク - 2011年9月に世界ジオパークネットワークに加盟
- 2009年10月加盟（4地域）
- 恐竜渓谷ふくい勝山ジオパーク
- 隠岐ジオパーク - 2013年9月に世界ジオパークネットワークに加盟
- 阿蘇ジオパーク - 2014年9月に世界ジオパークネットワークに加盟
天草御所浦ジオパーク- 2014年10月に天草ジオパークに合併[広報 5]
- 2010年9月加盟（3地域）
- 2011年9月加盟（6地域）
- 男鹿半島・大潟ジオパーク
- 磐梯山ジオパーク
茨城県北ジオパーク- 2017年12月22日に認定取消し[広報 6][16][17]- 下仁田ジオパーク
- ジオパーク秩父
- 白山手取川ジオパーク - 2023年5月に世界ジオパークネットワークに加盟
- 2012年9月加盟（5地域）
- 2013年9月加盟（7地域）
- 2013年12月加盟（1地域）
- 2014年（平成26年）8月28日加盟（3地域）[18][広報 8]
- 2014年12月加盟（1地域）[広報 9]
- 2015年8月加盟（3地域）[広報 10][20]
- Mine秋吉台ジオパーク
- 三島村・鬼界カルデラジオパーク
- 栗駒山麓ジオパーク
- 2016年9月加盟（4地域）[広報 11]
- 下北ジオパーク
- 筑波山地域ジオパーク
- 浅間山北麓ジオパーク
- 鳥海山・飛島ジオパーク
- 2017年12月加盟（1地域）[広報 6]
- 2018年9月加盟 (1地域) [広報 12]
- 萩ジオパーク
- 2021年9月加盟 (1地域) [広報 13]
- 土佐清水ジオパーク
- 2022年1月加盟 (1地域) [広報 14]
- 十勝岳ジオパーク
- 五島列島（下五島エリア）ジオパーク
- 2024年10月加盟 (1地域)
- 三好ジオパーク
- 2025年1月加盟 (1地域)
- 蔵王ジオパーク
日本ジオパーク功労者表彰
日本ジオパークネットワークは、日本におけるジオパーク活動に対して大きな貢献をした個人または団体に対して表彰を行っている。
- 2013年 岩松 暉氏
- 2014年 まちこん伊東
- 2014年 静岡県立伊豆総合高等学校
- 2015年 ジオガシ旅行団
糸魚川のジオパーク運動
国際的なジオパークの活動とは別に、1991年より新潟県糸魚川市ではジオパークという語を用いた活動が行われていた[広報 15][広報 16][21]。糸魚川市は、糸魚川静岡構造線とフォッサマグナという日本列島の形成に関わる重要な地質構造、ヒスイなど貴重な鉱物や多様な岩石・地層が産出する地域であることから、1987年に市がまとめた「フォッサマグナと地域開発構想」に基づいて、1990年には人工的に糸魚川静岡構造線を露出させたフォッサマグナパークを設置した[広報 15][広報 16][21]。さらに博物館の建設準備と市内の地質見学地のガイドマップや解説板の整備が進められる中、1994年に新設されるフォッサマグナミュージアムと調和のとれる名称として、それまでの地質見学地に代わってジオパークという名称が1991年に博物館の学芸員によって造語され[要出典]、使い始められた[広報 15][広報 16][21]。ジオパークという言葉を世界で最初に使い始めたのは糸魚川市である。中央博物館としてのフォッサマグナミュージアムと、野外博物館としてのジオパークの保全や利用の促進と、それらを通じた地域の振興が進められてきたが、これは2004年に始まる国際的なジオパーク活動とは独立に発想され進められてきたものであり、地質学に特化した博物館施設とフィールドミュージアムの総称として使われていた。 2008年に世界ジオパークネットワークに加盟し、独自のジオパークという名称の使用を止め、国際的なジオパークへと転換した。
中華人民共和国のジオパーク
中華人民共和国では、国家レベルのジオパークを「中国国家地質公園（中国国家地质公园）」として国土資源部が制定している。1989年に制定プログラムが開始、2000年8月に正式に申請と評価のしくみを導入し、2001年3月に第一次国家地質公園を11ヶ所制定した[22]。現時点で、ユネスコ世界ジオパーク31ヶ所（香港を含む）とは別に、中国本土に138の中国国家地質公園を承認している。
参考文献
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出典は列挙するだけでなく、脚注などを用いてどの記述の情報源であるかを明記してください。
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- 「特集 この夏おすすめのジオパーク」『RikaTan（理科の探検）』第4巻第7号、文一総合出版、2010年7月、4-40頁。
- 尾池和夫ほか『日本のジオパーク』ナカニシヤ出版、2011年。ISBN 978-4-7795-0500-3。
- 高木秀雄『三陸にジオパークを：未来のいのちを守るために』早稲田大学出版部〈早稲田大学ブックレット 「震災後」に考える〉、2012年。 ISBN 978-4-657-12303-9。
脚注
- ^ 田辺裕 著「On the translation of Geopark（ジオパークの「地質公園」への誤訳）」、田邉裕編 編『観光産業の現状と問題点：経済社会の変化と産業構造に与える影響』日本産業リサーチセンター〈日本産業リサーチセンター受託研究報告書別冊〉、2009年、263-265頁。
- ^ F. Wolfgang Eder; Margarete Patzak (2004). “Geoparks—geological attractions: A tool for public education, recreation and sustainable economic development” (PDF). Episodes (Geological Society of India) 27 (3): 162-164. ISSN 0705-3797.
- ^ 世界ジオパークが「格上げ」 ユネスコ正式事業に （神戸新聞、2015年11月17日）
- ^ GGN Guidline Chapter 4. Education
- ^ JGN学校教育調査（高木秀雄・山本隆太、2015年10月2日）
- ^ Global Geoparks Network. “Members_of_the_Global_Geoparks_Network” (英語). 2015年9月23日閲覧。
- ^ 阿蘇、世界ジオパークに認定 国内7例目
- ^ “熊本・阿蘇、世界ジオパークに認定”. (2014年9月23日). オリジナルの2014年10月6日時点におけるアーカイブ。
- ^ “阿蘇、世界ジオパークに認定=隠岐諸島に続き国内7件目”. 時事ドットコム. (2014年9月23日). オリジナルの2014年9月23日時点におけるアーカイブ。
- ^ 北海道のアポイ岳、世界ジオパークに認定 国内８カ所目 Archived 2015年9月22日, at the Wayback Machine.
- ^ “伊豆半島をジオパークに認定 ユネスコ、国内９地域目”. 日本経済新聞. (2018年4月17日) 2018年4月17日閲覧。
- ^ “「白山手取川」世界ジオパークに 国内10件目 ユネスコ（時事通信）”. Yahoo!ニュース. 2023年5月24日閲覧。
- ^ 行政院農業委員會林務局自然保育網 地質公園 [1]
- ^ 台湾地質公園 [2]
- ^ 日本ジオパーク委員会 > 日本のジオパーク
- ^ 茨城県北は初の認定取り消し日本経済新聞、2017年12月22日更新、2017年12月22日閲覧。
- ^ 茨城県北ジオパーク、初の認定取り消し朝日新聞デジタル、2017年12月22日更新、2017年12月22日閲覧。
- ^ a b c 青池学 (2014年8月29日). “県内初、日本ジオパークに立山黒部地域認定 知事「観光振興に期待」”. 朝日新聞 (朝日新聞社): p. 朝刊 富山全県版
- ^ 天草、日本ジオパークから退会 全国初、効果に疑問の声朝日新聞デジタル、2019年11月12日更新、2022年4月7日閲覧。
- ^ “栗駒山麓など3地域、日本ジオパークに認定”. 読売新聞. (2015年9月4日). オリジナルの2015年9月7日時点におけるアーカイブ。
- ^ a b c 大嶋利幸（新潟県本部／糸魚川市職員労働組合）. ジオパークによる新たな地域づくり 糸魚川ジオパークの世界認定とその後の取り組み. 第33回愛知自治研集会報告資料 (Report). 自治労. 2017年1月15日閲覧。
- ^ 中央政府门户网站「3月16日:中国第一批国家地质公园举行挂牌仪式」[3]
広報資料・プレスリリースなど一次資料
- ^ a b “ジオパークとは”. 日本ジオパークネットワーク. 2017年4月14日閲覧。
- ^ a b c d e f g 日本ジオパークネットワーク > JGNについて > 沿革（2016年9月30日閲覧）
- ^ 日本ジオパークネットワーク > JGNについて > お知らせ・プレスリリース（2016年10月30日閲覧）
- ^ 阿蘇ジオパーク
- ^ a b 日本ジオパーク委員会 > 日本のジオパーク
- ^ a b 日本ジオパーク新規認定および再認定審査結果（日本ジオパーク委員会、2017年12月22日）
- ^ とかち鹿追ジオパークの概要
- ^ 日本ジオパークネットワーク新規加盟地域決定（2014年9月7日閲覧）
- ^ 日本ジオパーク認定審査結果報告（2015年9月5日閲覧）
- ^ 日本ジオパークネットワーク新規加盟地域決定（日本ジオパーク委員会、2015年9月4日）
- ^ 日本ジオパークネットワーク新規加盟認定地域決定（日本ジオパーク委員会、2016年9月9日）
- ^ ユネスコ世界ジオパーク国内再認定および日本ジオパーク新規認定審査結果（日本ジオパーク委員会、2018年9月20日）
- ^ 日本ジオパーク新規認定審査結果（日本ジオパーク委員会、2021年9月25日）
- ^ 日本ジオパーク新規認定審査および日本ジオパーク再認定審査結果（日本ジオパーク委員会、2022年1月28日）
- ^ a b c “糸魚川ジオパークのあゆみ”. 糸魚川ジオパーク協議会. 2017年1月15日閲覧。
- ^ a b c “糸魚川ジオパークって何だろう？”. 新潟県 (2009年10月10日). 2017年1月15日閲覧。
関連項目
外部リンク
ジオパーク
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/19 09:07 UTC 版)
「ジオパーク」も参照 日本においては2007年12月に「日本ジオパーク連絡協議会」が、2008年5月に「日本ジオパーク委員会」がそれぞれ設立された:69。日本地質学会はこれに際し、ジオパークの推進を国際惑星地球年の重要な活動として位置づけを行い、日本ジオパーク委員会の委員の推薦や候補地の募集などを通して支援を行った。
※この「ジオパーク」の解説は、「国際惑星地球年」の解説の一部です。
「ジオパーク」を含む「国際惑星地球年」の記事については、「国際惑星地球年」の概要を参照ください。
- ジオパークのページへのリンク
