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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/05 09:58 UTC 版)

「国土交通省直轄ダム」の記事における「一覧表解説」の解説

各論におけるダム一覧表の見方については、以下の通りである。ダムデータは財団法人日本ダム協会『ダム便覧』を基礎出典とし、適宜追記する。横線は検証可能な出典での数値提示が不能なものである。 所在水系河川ダム型式高さ総貯水容量着工完成分類水特法備考A県 A川 A川 Aダム 重力 50.0 50,000 1960 1970 B県 B川 B川 Bダム ロックフィル 100.0 100,000 1990 2020 兼用 指定 工事中 C県 C川 C川 Cダム アーチ 150.0 200,000 2000 未定 特定 9条等指定 事業見直し 所在 - ダムが所在する道府県。複数の所在地にまたがる場合はダム便覧に準じ、ダム左岸の所在地に属する。 水系 - ダムが所在する水系。沖縄県を除き通常は一級水系である。 河川 - ダムが所在する河川。 型式 - ダムの型式。詳細は各型式の項目を参照。 高さ - ダムの高さ。単位はメートル。 総貯水容量 - ダムが貯水できる全ての貯水容量。単位は1,000立方メートル。詳細はダム#諸元を参照 着工 - ダム事業が開始される実施計画調査の着手年。 完成 - ダムが完成し、運用を開始した年。「未定」は完成予定年度が定まっていない場合に記載する。 分類 - 河川関連法規に基づくダムの分類。以下に分ける。 「特定」 - 1957年施行の特定多目的ダム法に基づき国土交通大臣が一貫して施工・管理するダム。詳細は多目的ダム#特定多目的ダムを参照。 「兼用」 - 1964年改定の河川法第17条における特例により、複数の事業者により施工・管理されるダム。詳細は多目的ダム#兼用工作物を参照。 「治水」 - 目的が洪水調節専用の治水ダム。詳細は当該項目を参照。 空欄は特定多目的ダム法施行以前に完成、または同法に拠らない直轄河川総合開発事業に基づき施工されたダム。 水特法 - 1973年施行の水源地域対策特別措置法（水特法）に指定されたダム。「9条等指定」は水没物件が多大で、通常より補償を厚くしたダム。詳細は当該項目を参照。 備考 - 特記することを記す。 「工事中」 - 工事中・ダム再開発事業中のダム。薄緑色欄で示す。 「事業見直し」 - 国土交通省によるダム事業再検証の対象となっているダム。桃色欄で示す。 「ダム湖百選」 - 財団法人ダム水源地環境整備センターが2005年に選定したダム湖百選に人造湖が選定されたダム。詳細は当該項目を参照。