CCT

新語時事用語辞典

クリーンコール

別名：クリーンコールテクノロジー、クリーンコールテクノロジ、クリーンコール技術
英語：Clean Coal Technoligy、CCT

石炭の二酸化炭素（CO2）や窒素酸化物（NOx）の排出量を抑え、環境負荷の軽減を実現する石炭利用技術。「クリーンコールテクノロジー」（CCT）と呼ばれる技術によって実現が図られている。

石炭をクリーンコールとして利用する技術には、石炭の液化やガス化による燃焼効率の向上や、排煙時の有害成分の除去などを上げることができる。

石炭は埋蔵量が豊富で産地の偏りがなく、安価な燃料資源である一方、燃焼時に多量の二酸化炭素を出すなど、環境負荷が高い点が問題視されている。そのような石炭燃料をクリーンに利用できる技術として、クリーンコールテクノロジーは注目されている。

関連サイト：
日本のクリーンコールテクノロジー - 財団法人石炭エネルギーセンター

（2011年9月12日更新）

デジタル大辞泉

シー‐シー‐ティー【CCT】

読み方：しーしーてぃー

《clean coal technology》⇒クリーンコール‐テクノロジー

シー‐シー‐ティー【CCT】

読み方：しーしーてぃー

《correlated color temperature》⇒相関色温度

ウィキペディア

CCT

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/04/13 03:10 UTC 版)

CCT

• オーストラリア、シドニーにあるトンネル → クロスシティトンネル
• 技術評論社製のソフトウェア → CCT (ソフトウェア)
• 皮質部集合管の事。
• 赤湾コンテナターミナル - Chiwan Container Terminalの略称。
• 文化的認知理論 - Consumer Culture Theory の略称。
• クリーン・コール・テクノロジー -地球環境へ対応した石炭利用技術 Clean Coal Technologyの略称。
• 強制競争入札-Compulsory Competitive Tendering (サッチャー政権が実施した政策)
• コロッサルカーボンチューブの略称。炭素の同素体。ナノテクノロジー。
• クレジットカード情報処理センターと接続している信用照会端末。Credit Center Terminalの略称。
• クールコンフォートテクノロジーズの略称。
• 条件付現金給付 (Conditional Cash Transfer)

ウィキペディア小見出し辞書

CCT (Credit Center Terminal)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/26 15:01 UTC 版)

「信用照会端末」の記事における「CCT (Credit Center Terminal)」の解説

各社独自のクレジットカード情報処理センターと接続し、それを介してCAFISと接続している信用照会端末。日本独自規格であるCATとは異なり、世界で標準化された規格である。後発の規格であるため、G-CATと同様に認証と同時にギャザリング（売上決済処理）が可能である。 2002年以降に導入された機種では、ICクレジットカードをPINパッドに差し込み、署名の代わりにテンキーで入力した暗証番号で認証する機能が搭載されているものが多く、FOMAの無線パケット通信により、可搬ができるハンディ端末も存在する。以下に、主なCCTの種類を記述する。 製造メーカーとして、NECインフロンティア、パナソニック（旧:松下通信工業）、東芝テックの3社が複数の決済センターに対応した機種（基本的な外観・操作手順は共通）をアクワイアラやクレジットカード決済代行会社を通じて加盟店へ発売・リースしている。 INFOX（インフォックス） NTTデータが運営するINFOX-Netと接続している端末で、1999年にサービス開始された。日本国内では現在三井住友カード、VJA各社、クレディセゾン、イオンクレジットサービスをメインの売上取り纏め会社（アクワイアラ）とする加盟店に多く設置されている。加盟店契約のうえ、端末にFeliCaリーダ/ライターを接続する事でiDやSuicaショッピングサービス決済などほとんどの非接触式電子マネーに対応する。製造メーカーは上記3社のほかに、決済ネットワーク運営元であるNTTデータ製の端末も存在する。2019年11月現在では、約81万台設置されている。 JET-S（ジェッツ） ジェーシービー子会社の日本カードネットワークが運営するCARDNETと接続している端末で、1996年にサービス開始された。日本国内では現在ジェーシービー、トヨタファイナンスをメインの売上取り纏め会社（アクワイアラ）とする加盟店に多く設置されている。ロイヤルホールディングス各店、佐川フィナンシャルのeコレクトなどで使用されている。製造メーカーは上記3社の他に日立オムロンターミナルソリューションズ（旧:オムロン）、富士通と、インジェニコが製造する小型モデル「JET-MOBILE」もある。（JET-MOBILE旧型は富士通）加盟店契約のうえ、端末にFeliCaリーダ/ライターを接続する事でQUICPayやnanacoの決済に対応する。2019年11月現在では、約82万台設置されている。 C→REX（シーレックス） JTBが運営する端末で、独自網を経由してCARDNETと接続している。JTBグループ販売店（旅行代理店窓口）、JTB協定あるいは全国旅館生活衛生同業組合連合会加盟のホテル、旅館、観光地の売店（土産物店）、ダイヤスタンプ加盟店を対象に営業活動を行っており、とりわけJTBのカウンターでは全てこの端末が使われ、ジェイデビットにも対応している。レシートのレイアウト（印字内容）は上部のロゴ以外JET-S端末とほぼ相違が見られないが、基本的に加盟店名が半角カタカナでしか表記できないJET-S端末に対し、C→REX端末では全角の漢字、かな表記が可能となっている。2019年11月現在では、約1万台設置されている。 ビューカード／Suicaショッピングサービス決済端末 JR東日本グループの駅ナカ（ルミネ、エキュート、アトレ、ブックガーデンなど）やJR東日本ホテルズ、駅レンタカー東日本、ジェクサースポーツクラブなどに設置されている。INFOXと使用機種は同一であるが、クレジットカードのアクワイアラについてはJR東日本のみどりの窓口と同じSMC/UC/VIEWであり、ビューカード以外はINFOX網を経由する。2003年のSuicaショッピングサービス試験運用当初から2006年頃までニューデイズではクレジット決済機能を省いた専用端末を使用していた（POSレジ直結のR/Wに移行）。現在もPASMO電子マネーに加盟する鉄道駅構内（フランチャイズ）のコンビニエンスストアや、かつてのam/pm（現在はファミリーマートに転換したことによりPOSレジ直結化、運営にPASMO各社が関わっていない店舗ではR/WのPASMOロゴの上にSuicaのロゴを貼った店舗もある）などではクレジット決済を省いた同じ端末（POSレジ連動）が使用されている。 SG-T VISAインターナショナルとクレディセゾン、ユーシーカード、ダイエーOMC、DCカード、ミリオンカード、住友クレジットサービスらの合弁で1995年に設立された株式会社ジー・ピー・ネットが運営するGPnetと接続している端末。日本国内では現在の三菱UFJニコスを売上取り纏め会社とする加盟店に多く設置されていた。製造メーカーは日立オムロンターミナルソリューションズ（旧:日立製作所）、フランスのインジェニコ。日立製端末については、端末にFeliCaリーダ/ライターを接続する事でSmartplus、Visa TouchやEdyの決済に対応する。2016年3月にサービスを終了し、J-Mupsなどへの移行が行われている。 CREPiCO（クレピコ） セイコーインスツル子会社のセイコーソリューションズ（旧エスアイアイ・データサービス）が運営する決済システム専用端末で、独自網を経由してCAFISと接続している。タクシー（東京四社などの大都市圏の各社、飛鳥交通グループ）を中心に採用されており、メーター運賃（ETC通行料を含む）が端末に自動的に打ち込まれる（有料道路代は別途手入力する事で合算決済が可能）。製造メーカーはモバイル型がセイコーソリューションズ、タクシーメーター連動型は二葉計器。2019年11月現在では、約13万台設置されている。 GMO-FG GMOインターネットグループのGMOフィナンシャルゲート（旧シーオーシー）が運営する決済システム専用端末。1台完結の小型端末を主力としており、2016年より導入されている台湾Castles Technology製の端末は北國銀行が開拓を行った加盟店で使用されているほか、イケアの日本国内各店舗でPOSレジに接続されている端末もGMO-FGの決済網に接続されている。2019年11月現在では、約3万台設置されている。 J-Mups（ジェイマップス） Joint Multi Payment Processing System。 三菱UFJニコス（MUN）とJR東日本メカトロニクス（JREM）が共同開発し、MUN→JCN（MUNも出資）およびJREMで運営する決済サービスで、2012年8月より開始。インターネット接続を介したクラウドコンピューティング上にCCTの機能を置き、高速なクレジット売上承認を可能とするとともに柔軟な拡張性を有している。加盟店契約によりクレジットカードのほか、交通系電子マネー、iD、楽天Edy、QUICPay、nanaco、WAONに対応。2015年7月より導入されている端末はパナソニック システムソリューションズ ジャパン（PSSJ）とJREMの共同開発であり、5インチのフルカラータッチパネルディスプレイで操作を行う。 CAFIS Arch NTTデータが運営するクラウド型総合決済プラットフォーム。INFOXセンターを経由して決済されるので、従来のINFOX端末とほぼ相違ない印字内容・印字レイアウトのレシート（お客様控え）が印字される。端末のメーカー、ラインナップが豊富で、CASTLES TECHNOLOGY社製ではスマートフォン型のSaturn 1000 E（専用クレードルと合わせることで据え置き型にできる）とPOSレジ接続専用のSaturn 1000 L、パナソニック製では従来型の据え置き型端末JT-C31B、モバイル一体型（ハンディ型）で日本郵便などで採用されているJT-C52のほか、キヤノンマーケティングジャパン製で、スマートフォン連動型のPINパッド端末CA-P1が存在する。（Airペイや楽天ペイ端末のようなサービス） Payoss（ペイオス） 端末の機種名はP400。 寺岡精工とアメリカの端末大手「ベリフォン」が共同開発したクラウド型マルチ決済端末で、寺岡決済ゲートウェイセンターを経由する。Visa、MasterCardのほか、交通系電子マネー、iD、楽天Edy、nanaco、WAONに一括対応。JCB等のブランドは直接加盟店契約を結ぶ必要がある。サンマルクカフェ等で採用されている。 JPT 日本ポステックが運営し、自社の決済処理データセンターを経由して決済する端末。国際５大ブランドのほか、一部端末では中国銀聯にも対応する。LANやWi-Fiで接続するE530、ソフトバンクの3G回線で接続し、中国銀聯にも対応するE550、スマートフォンやタブレット (コンピュータ)とBluetoothにて接続し、中国銀聯にも対応するM36などの端末がある。また、E530、E550は前期モデルがモノクロ液晶、後期モデルがカラー液晶である。サービス開始初期リリースの端末は、香港PAX Global社製の端末S90をJPT仕様にしたJPT-S90であり、本家端末では液晶の左下にPAX社のロゴが印字されているが、JPT版ではそこにJPTロゴが印字されている。 さっとシステム さっとシステム株式会社が開発したタクシー専用の端末で、オンライン決済とオフライン決済の2つの方法を利用できる。オンライン決済の場合はINFOX-Netと接続して決済し、オフライン決済の場合はタクシー会社にある収集機（親機）で売上データを取りまとめ、さっとシステム決済センターを経由してCAFISに接続している。無効カード等で決済不可となった「不良カードデータ」はさっとシステム決済センターからタクシー会社に送信される。端末の種類は、オンラインとオフライン両方の機能があるPPS-500とPPS-600（後者はポイント・プリペイドカード機能もあり。）、旧型でオフライン決済のみのPPS-101の3種類ある。PPS-101は近年のCCT端末にしては珍しく、紫色のインクでドット印字される古いレジスターに見られるタイプのレシートが印字される。（初期の端末に見られた3枚重ねの伝票タイプではなく、1枚の普通紙ロール紙にドット印字されるタイプ） KAZAPi（かざっぴ） 株式会社エム・ピー・ソリューションがNEC出資の元運営しているサービス。従来は電子マネー専用端末のMRL-010RW、MRL-010KPが主流だったが、現在はクレジットカードにも対応するモデル、S920も登場している。クレジットカード対応モデルは国際5大ブランドに対応、電子マネーは交通系電子マネー、iD、楽天Edy、nanaco、WAONに対応する。ちなみに、電子マネー専用モデルでは札幌の交通機関専用のSAPICAも使用可。 Anywhere A9 リンク･プロセシング社が2019年夏にリリースする端末。スマートフォンのようなディスプレイ（PINパッド）、カードリーダー、レシートプリンターの一体型。Android 7.1.2で動作する。カメラも内蔵されており、各種クレジットカードの他、電子マネー、QRコード決済にも対応。更に、端末のサービスとしては異例の「PINレス・サインレス」機能も利用可能で、1万円未満の決済の場合は暗証番号・サイン不要となる。 PAYGATE Station（ペイゲートステーション） 大和ハウス工業グループのロイヤルゲート社から出ている端末。こちらもAndroidベースのマルチ決済端末で、クレジットカード、電子マネー、QRコード決済に対応。更に、Ponta、dポイント、楽天スーパーポイントの共通ポイントにも一括加盟。オプションサービスとして、大和ハウスの契約・精算サービスも扱っている。 得タク端末 モバイル・コマース・ソリューション社がタクシー向けに売り出している決済端末。旧型は地方のタクシー会社で多く採用されているMCS-2590Fという白色ボディのハンディ端末機で、クレジットカード決済だけでなく大手のポイントカード用端末の役目も果たしている。古くから使われており、磁気決済に対応。同社の新型端末はマルチ決済対応のMCS-TX01という黒色の縦に長いハンディ端末機で、クレジットカード、電子マネー、QRコード決済に対応する。OSはAndroidだが、上記2つがタッチパネルのみなのに対して、この端末はカラーディスプレイとテンキーという従来のモバイル型CCT端末の造りとなっている。タクシーメーターと連動する機能もあり、タクシー用モバイル型端末として売り出している。 A8 アルファノート社からリリースされているポータブルマルチ決済端末。Android 5.1で動作し、クレジットカードは19年7月現在VISA・Masterのみ対応するほか、PayPayやpring等のQRコード決済にも多数対応。 JapanTaxiタブレット 決済機付きタブレット 日本最大のタクシー配車アプリ『JapanTaxi』を展開するJapanTaxi株式会社(現社名 株式会社Mobility Technologies)が独自開発したタクシー専用の端末。主に助手席の背もたれの裏に設置され、左後部座席に座った乗客が操作できるようになっている。フルカラーのタッチパネルで乗客自身で決済方法の選択から、カードの挿入、暗証番号の入力といった一連の操作が出来るように設計されており、走行中には広告が放映される。各種クレジットカード、銀聯、交通系、電子マネー、主要QRコード決済まで幅広く網羅しており、日英中韓の4言語表記にも対応。18年7月より全国展開を開始し、東京都内では約4500台のタクシーに設置されている。 VP6800 米国ID TECH社が開発した自動精算機用の端末。日本ではフライトシステムコンサルティング社がID TECH社と共に開発した日本版を販売しており、IC・磁気クレジットカード、電子マネー、QRコード決済の読み取り機能がある。 UPT1000 台湾Castles Technology社が開発した無人決済端末。自動販売機や自動精算機用の端末として販売されており、2.4インチでPINパッド搭載のUPT1000と、3.5インチでタッチパネル式のUPT1000 Touchの2種類ある。IC・磁気クレジットカード、コンタクトレス決済に対応。 VPOS Touch イスラエルのNAYAX社が開発した自動販売機用のクレジットカード決済端末。日本ではGMOペイメントゲートウェイ株式会社とNAYAXの日本法人が共同で仕様変更した日本仕様の製品を販売している。18年1月段階では伊藤園が自社の自販機に採用すると発表していた。小型ながらIC・磁気クレジットカード等の多数の決済方法に対応 Mr.Hunt ブリッジ・モーション・トゥモロー社からリリースされている、Android5.0で動作しCREPiCOセンターに接続して決済する端末。電子マネーではCREPiCOセンター経由の後にJ-Mupsセンターにて決済している。クレジットカード（IC、MS、NFC）、交通系電子マネー、QRコード決済に対応。 FP-1 中日諏訪オプト電子 ファインフィットデザインカンパニーが開発したマルチ決済端末。１台でクレジットカード、電子マネー、QRコード決済、ポイントサービスに対応。大型の本体とMiura Systems社製のPINパッドにて各決済サービスに対応する。 TM-P1000 中日諏訪オプト電子 ファインフィットデザインカンパニーが開発したハンディ型端末。ハウスポイントカード端末機能と、クレジットカード（MS,NFC）に対応。この手の端末にしては珍しく、接触IC決済には対応せず、磁気決済と非接触決済（NFC）の２通りの対応となる。よってNFC対象外のクレジットカードでは全て磁気決済となる。 Incredist Trinity フライトシステムコンサルティング社が開発したマルチ決済端末。同社から既にリリースされていたスマートフォン・タブレット連動決済用の小型PINパッド端末「Incredist Premium」と、「Dock Station」を組み合わせた端末の総称が「Incredist Trinity」で、「Incredist Premium」を「Dock Station」にセットすることで一般のCCT端末と同等のタッチスクリーン・レシートプリンター・PINパッドが一体化された状態になる。「Incredist Premium」単体の場合はAirペイのようにスマートフォンやタブレット端末を店舗側で用意する必要があったが、「Incredist Trinity」として導入する事により、その必要がなくなった。クレジットカード（IC,MS,NFC）、国内の電子マネーの他、最近では加盟店や対応する端末が減っているJ-Debitにも対応している。 stera terminal 三井住友カードがGMOペイメントゲートウェイ、ビザ・ワールドワイド・ジャパンの2社と協業して運営する端末で、2020年7月6日から店舗での稼動開始。大手カード会社の端末としては初のAndroidOSを採用し、店員側、客側ともにボタンがなく双方にフルカラーのタッチパネルが設置されている。クレジットカード・電子マネー・QRコード決済に1台で対応可能な他、これ自体をPOSレジとして使うことも可能。2020年7月6日以降、コロワイド、サイゼリヤ、ワタミ、トモズなどが順次同端末を設置していく。 Square Reader 米国Square社が開発したクレジットカード決済端末。2010年に米国で稼働を開始し、2013年には三井住友フィナンシャルグループと提携し日本でも利用できるようになった。Reader単体のみでは利用することができず、別途iOS端末もしくはAndroid端末にアプリストアからSquare POSアプリをインストールし設定を行うことで決済を受け付けることができるようになる。Readerにはいくつかタイプがあり、POSアプリがインストールされた端末のイヤホンジャックに挿して使う磁気ストライプ専用リーダー、磁気・ICチップリーダー、およびBluetoothで接続し独立して持ち運ぶことのできるICチップ・非接触リーダータイプがある。日本国内では2020年8月から電子マネー交通系IC・iD・QUICPayの3種に追加対応し、審査に通過した上で非接触リーダーを利用していれば電子マネー決済も可能となった。 Square Terminal 2021年3月にSquare社が発売した新型の端末。前述のスマートフォンやタブレットと合わせて使う端末ではなく、タッチパネル（テンキーの役割）、レシートプリンター、ICカードスロット、磁気ストライプリーダーが一体となった従来のCCT端末に準ずる造りをしている。NFC（タッチ決済）にも対応。ただ、専用ロール紙が一般の58mm幅より1ミリ狭い57mm幅の専用ロール紙を採用している。