神戸外国人居留地
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神戸外国人居留地(こうべがいこくじんきょりゅうち)は、安政五カ国条約に基づき、1868年1月1日(慶応3年12月7日)から1899年(明治32年)7月16日までの間、兵庫津の約3.5 km東に位置する[1]神戸村(後の兵庫県神戸市中央区)に設けられた外国人居留地である。神戸居留地とも略称される。
注釈
- ^ 1867年1月10日(慶応2年12月5日)に江戸幕府第15代征夷大将軍に就任した徳川慶喜は2度にわたって兵庫開港の勅許を要請したがいずれも却下され、慶喜自身が参内して開催を要求した朝議を経てようやく勅許を得ることができた[13]。
- ^ 『神戸市史 本編総説』には「外人嫌悪の思想、邦人に蔓延し居たりし当時」という記述が見られる[17]。
- ^ なお、兵庫開港から間もない1868年2月4日(慶応4年1月11日)、西宮へ向けて西国街道を移動中であった備前藩兵が居留地にほど近い三宮神社前において隊列を横切った外国人(イギリス公使護衛隊員2名とフランス水兵2名)に向けて発砲し負傷させる事件(神戸事件)が発生している。この事件は明治政府にとって初の外交事件となった[19]。
- ^ 当時の人口は兵庫津周辺が約2万人[17]、神戸村が約3600人[20]。
- ^ 江戸幕府の兵庫奉行として居留地の造成に当たった柴田剛中は、六甲山地の北側に西国街道の迂回路を設けることを計画した。これは西国街道が居留地の北端と接していたため、街道において日本人と外国人との衝突が起こることを避けるためであった[24]。工事は大阪谷町代官の斎藤六蔵らが担当し、迂回路のルートは菟原郡石屋川と明石大蔵谷で西国街道から分岐し、その間を杣谷・摩耶山・東小部村・藍那村・白川村を経由して結ぶというものに決まった[25]。迂回路は開港までに完成したが、開港後に明治政府が居留地付近を迂回する道を新たに建設したことに伴い廃止された(一部は「徳川道」と呼ばれる登山道として存続)[26]。
- ^ 競売は造成工事の進行に合わせて、1868年9月10日(慶応4年7月24日)から1873年(明治6年)2月7日にかけ4度にわたって行われた[37][38]。最低落札価格は土地1坪につき金2両(2円)で、当時の居留地周辺の土地が1坪12銭5厘であったのに比べて高額であった[39]。実際には最低価格よりもさらに高額で落札されるケースもあり、例えばメインストリートであった京町筋に面する11番地は8円6銭でグラバー商会によって落札されている[39]。落札者を国別にみると、イギリスが全区画の半数を超える64区画を落札しており、以下ドイツ(23区画)、オランダ(15区画)、アメリカ(11区画)、フランス(11区画)、イタリア(1区画)となっている(残りの1区画は行事局(行司局とも表記、居留地自治における執行機関。後述。)が落札)[40][41]。
- ^ 神戸外国人居留地での舞踏会に続き県会議事堂などでも舞踏会は開かれた。東京も同様であるがそれ以上に関西の名士たちは舞踏会に招待されたはいいが西洋式のダンスなど見たこともなくどのように踊ればいいのか戸惑い頭を抱え込んだ。神戸外国人居留地に住む外国人と関西の名士達を中心とする舞踏会は東京の鹿鳴館と同じく、関西における近代化の象徴でもあった[58]。
- ^ 神戸国際委員会は太平洋戦争中に一時解散したが終戦後再結成され、関西国際委員会として関西在住の外国人のための活動を行っている[62]。
- ^ 政府内では居留地内の永代借地権を土地所有権に切り替える案も浮上したが、従来通り外国人による土地の所有を認めるべきではないとする意見も出て折り合いがつかなかった[61]。
- ^ もともと日本側は、領事裁判権の存在を理由に永代借地の上に建つ家屋には課税できないという方針をとっていたが、居留地返還によって領事裁判権が撤廃されたため、課税が可能になったと判断した[65]。
- ^ 1983年(昭和58年)、旧居留地は神戸市都市景観条例に基づく「都市景観形成地域」に指定されている[78]。
- ^ なお、居留地の自治権拡大を巡って1870年1月(明治2年11月/12月)に居留地の借地人が集会を開き、「大阪兵庫外国人居留地約定書」で認められた地税・警察税以外の課税権を獲得して居留地の運営費用を確保し、条例の制定・執行権を獲得して居留地内の違法建築や違法営業などの問題に対処するべきであるという内容の決議を行ったことがある。借地人たちは決議内容を書簡にして各国公使に送付したが、ほとんどの国の公使に黙殺され、唯一回答を行ったドイツ公使も課税権については新たな課税がなくともすでに整備されたインフラを維持するための費用は捻出でき、条例の制定・執行権については領事が有する領事裁判権と衝突する可能性があるとして決議に反対した。こうして決議の内容が自治に反映されることはなかった[80][81]。
- ^ 居留地内では1886年(明治19年)に起こったノルマントン号事件に関する査問会および予審が行われた(後述)ほか、居留地周辺の住民が居留地の借地人とのトラブルに巻き込まれ、領事裁判権適用を巡る当事者となることもあった[87]。
- ^ ただし西洋文明を色濃く反映した街並みに否定的な感想を抱く者もいた。ロシアの哲学者ラファエル・フォン・ケーベルは「至るところにヨーロッパやアメリカの罪悪と愚味の猿真似を見る」と評し[99]、イギリスの小説家ラドヤード・キップリングは「洗練されないアメリカ」と評した[100]。
- ^ 南北の通りの名称は西から西町・明石町・播磨町・浪花町・京町・江戸町・伊藤町・東町、東西の通りは北から裏町・北町・仲町・前町・海岸通。道路に接する土地には道路の名前にちなんだ町名(京町、江戸町、前町など)がつけられた。ただしそのような町名が公式に使用されるようになったのは居留地返還後のことである[101]。
- ^ 1975年(昭和50年)、神戸市が雨水排水のための下水道(明石町雨水幹線)敷設工事を行っていたところ、旧居留地の明石町、伊藤町付近の地中からでレンガ製の下水道が発見され、居留地時代の下水道がおよそ100年を経てなお機能していたことが明らかとなった[105]。
- ^ ちなみに、(旧)居留地の外にガスが供給されるようになったのは1901年(明治34年)以降である[108][109]。
- ^ ジョサイア・コンドルの指導を受けたのは、明治12年(1879年)から明治19年(1886年)までの卒業生である[120]。
- ^ 兵庫開港以前にも長崎でラムネが製造・販売された記録があるが、大規模には流通しなかった[165]。
- ^ a b c d 雑居地内。
- ^ a b 1871年(明治3年/4年)、もともとは神戸村の墓地で居留地域外とされていた場所に作られ、外国人に貸与された公園。外国人公園とも呼ばれた。居留地の設計に当たったジョン・ウィリアム・ハートが1870年7月(明治3年6月/7月)に作成した居留地の地図には「PUBLIC GARDEN」と記されている。居留地返還後に前町公園と改称し、1903年(明治36年)に廃止された[194][195]。
- ^ この体育館は内外人公園(後の東遊園地)の完成後、1877年(明治10年)に同公園に移転した[210]。移転した体育館は1927年(昭和2年)に新築された[211]後、1945年(昭和20年)、神戸大空襲により焼失した[212]。
- ^ 当時の日本スポーツ界にボランティアという概念は存在せず、スポーツイベントにおいて初めてボランティアが公募され組織的に活動したのは、約1世紀後の1985年夏季ユニバーシアードにおいてである[218]。
- ^ 居留地の設計に当たったジョン・ウィリアム・ハートが1870年7月(明治3年6月/7月)に作成した居留地の地図には、旧生田川右岸の土手下の湿地帯に「RESERVED FOR RECREATION GROUND(レクリエーショングラウンド予定地)」と記載されている。このことは後に居留外国人がグラウンド設置を要求する根拠となった[221]。
- ^ 1945年(昭和20年)、空襲により焼失。1998年(平成10年)、下山手通2丁目に再建された[252]。
- ^ a b c 聖和大学は2009年(平成21年)4月1日に学校法人関西学院と合併した(“学校法人関西学院と合併しました。”. 関西学院大学. 2010年4月28日閲覧。)。
- ^ 小野浜新田の墓地が設けられたのは(旧)生田川河口[320]左岸[321]堤防下の砂地[320][322]で、地面を深く掘ると水が出てくるため浅く掘って埋葬せざるを得なかったが、そのせいで洪水などの被害に遭いやすかった[320][323]。
- ^ 居留地東北部に外国人商人が経営する工場が、西部の海岸沿いに日本人が経営する商店や銀行が建設され、その周囲に住宅街が形成された[56]。
- ^ これについて文学者の今城八州子は、神戸は古来より「異国の人が移動する際の通り道に位置していたため一端の異文化理解の素地はあったと言える」と述べている[335]。
- ^ 2つの居留地(横浜(関内)・山手)の合計。
- ^ 8つの居留地(大浦・下松・梅ヶ崎・出島・新地・広馬場・東山手・南山手)の合計。
出典
- ^ a b c d e f g h 新修神戸市史編集委員会(編)1989a、912頁。
- ^ a b c 神木・崎山1993、59頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)1999、17頁。
- ^ a b c d e 神戸外国人居留地研究会(編)2005、20頁。
- ^ a b c 神戸外国人居留地研究会(編)2011、26頁。
- ^ a b 新修神戸市史編集委員会(編)1989b、24-40頁。
- ^ 楠本2007、29-30頁。
- ^ 楠本2007、33-36頁。
- ^ 楠本2007、36頁。
- ^ 新修神戸市史編集委員会(編)1989a、905頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、14頁。
- ^ 土居2007、15-16頁。
- ^ 楠本2007、36-37頁。
- ^ 土居2007、14-15頁。
- ^ 土居2007、15頁。
- ^ a b “神戸港の歴史”. 神戸市. 2009年4月28日閲覧。
- ^ a b 楠本2007、38頁。
- ^ 楠本2007、38-39頁。
- ^ 土居2007、21-23頁。
- ^ 楠本2007、41頁。
- ^ 楠本2007、39頁。
- ^ a b 新修神戸市史編集委員会(編)1989a、912-913頁。
- ^ a b 前嶋他1989、28頁。
- ^ 新修神戸市史編集委員会(編)1989a、869-870頁。
- ^ 新修神戸市史編集委員会(編)1989a、870-872頁。
- ^ 新修神戸市史編集委員会(編)1989a、873頁。
- ^ a b 山下1998、44-45頁。
- ^ 新修神戸市史編集委員会(編)1989b、21頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、14・23頁。
- ^ 土居2007、16-17頁。
- ^ 楠本2007、42・115頁。
- ^ 土居2007、19-20頁。
- ^ 楠本2007、44・115頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、16-17頁。
- ^ 土居2007、32-34頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2005、41-42頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2005、22頁。
- ^ a b 土居2007、35頁。
- ^ a b c 神木・崎山1993、35頁。
- ^ 土居2007、35-36頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、22-23頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2005、21頁。
- ^ a b c 神木・崎山1993、37頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2005、52-53頁。
- ^ a b 神木・崎山1993、85頁。
- ^ a b 山下1998、60頁。
- ^ a b 土居2007、29-30頁。
- ^ a b c 神戸外国人居留地研究会(編)2005、24頁。
- ^ a b 土居2007、31-32頁。
- ^ a b 新修神戸市史編集委員会(編)2005、5頁。
- ^ 楠本2007、273頁。
- ^ a b c 新修神戸市史編集委員会(編)2005、4頁。
- ^ 鳥居1982、172-175頁。
- ^ a b 土居2007、44頁。
- ^ 楠本2007、278頁。
- ^ a b c d 新修神戸市史編集委員会(編)1989b、24頁。
- ^ 楠本2007、140-142頁。
- ^ 楠本2007、140-151。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、38・240頁。
- ^ 神木・崎山1993、44-45頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2005、42頁。
- ^ 谷口1986、17-18頁。
- ^ 土居2007、108-110・113-114頁。
- ^ 楠本2007、273-274頁。
- ^ 山下1998、55頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、43頁。
- ^ a b 土居2007、117-119頁。
- ^ 神木・崎山1993、48頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、43-44頁。
- ^ 土居2007、119-123頁。
- ^ 神木・崎山1993、48-49頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、41-44頁。
- ^ 神木・崎山1993、49頁。
- ^ a b “居留地が返還された。その後の繁栄”. 神戸旧居留地. 旧居留地連絡協議会. 2022年2月18日閲覧。
- ^ “神戸旧居留地コース”. ひょうごツーリズムガイド. ひょうごツーリズム協会. 2012年11月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年1月13日閲覧。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、102頁。
- ^ a b 土居2007、99-100頁。
- ^ a b c “第二次世界大戦と戦後”. 神戸旧居留地. 旧居留地連絡協議会. 2022年2月18日閲覧。
- ^ a b c 旧居留地物語 旧居留地の概要 神戸市.2013年1月13日閲覧 - ウェイバックマシン(2014年1月5日アーカイブ分)
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、61-63頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、39-41頁。
- ^ 楠本2007、64-65頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、56頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2005、56-57頁。
- ^ a b c 神戸外国人居留地研究会(編)2005、58頁。
- ^ a b 土居2007、130頁。
- ^ 楠本2007、132・157-158頁。
- ^ 神木・崎山1993、87-88頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2011、268頁。
- ^ 土居2007、39頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、65-67頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、42-43頁。
- ^ 楠本2007、65頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2005、210-213頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、213-214・228-230頁。
- ^ 楠本2007、65-68頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、214-215頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2011、295-296頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2011、119頁。
- ^ コータッツィ1988、268頁。
- ^ 土居2007、44-46頁。
- ^ 神木・崎山1993、73-74頁。
- ^ a b c d e f 神戸外国人居留地研究会(編)2005、19頁。
- ^ 土居2007、34頁。
- ^ 山下1998、61頁。
- ^ “土木学会 平成14年度選奨土木遺産 旧神戸外国人居留地 下水渠”. www.jsce.or.jp. 2022年6月8日閲覧。
- ^ 土居2007、79頁。
- ^ a b 前嶋他1989、31頁。
- ^ 呉(編)2006、132頁。
- ^ a b 土居2007、75-79頁。
- ^ 神木・崎山1993、108・113頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、78-79頁。
- ^ 神木・崎山1993、103頁。
- ^ 神木・崎山1993、114-115頁。
- ^ 神木・崎山1993、114頁。
- ^ a b 神木・崎山1993、115-116頁。
- ^ 神木・崎山1993、119頁。
- ^ 神木・崎山1993、99頁。
- ^ 神木・崎山1993、96-98頁。
- ^ a b 日本産業技術史学会(編)2007、414頁。
- ^ 神木・崎山1993、98-99頁。
- ^ 土居2007、64頁。
- ^ 土居2007、64-65頁。
- ^ 土居2007、65-66頁。
- ^ a b 土居2007、65頁。
- ^ 土居2007、66-67頁。
- ^ “オリエンタルホテルの歴史”. オリエンタルホテル. 2010年4月28日閲覧。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2005、17-19頁。
- ^ a b 神木・崎山1993、195-196頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、19-20頁。
- ^ 土居2007、48・50-52頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、88-89頁。
- ^ 土居2007、29頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、24-25頁。
- ^ a b c d 神木・崎山1993、74頁。
- ^ 神木・崎山1993、65頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、164頁。
- ^ a b 土居2007、96頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2005、26-27頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)1999、55頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、25頁。
- ^ 楠本2007、130-131頁。
- ^ “南京町の歴史”. 南京町大全. 南京町商店街振興組合. 2013年1月14日閲覧。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2011、28頁。
- ^ 土居2007、52-53頁。
- ^ 草山1984、234-236頁。
- ^ 土居2007、53-54頁。
- ^ 草山1984、236-239頁。
- ^ 神木・崎山1993、68頁。
- ^ 神木・崎山1993、70頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、48頁。
- ^ 山下1998、52頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、26-28頁。
- ^ 土居2007、96-97頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、48-49頁。
- ^ 神木・崎山1993、84-85頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、28頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、50-51頁。
- ^ a b 神木・崎山1993、147頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、31-34頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、28-30頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、51-52頁。
- ^ 神木・崎山1993、217-218頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、52頁。
- ^ 谷口1986、64-66頁。
- ^ a b 神木・崎山1993、152頁。
- ^ 谷口1986、61頁。
- ^ 高木1996、57頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)1999、91頁。
- ^ 神木・崎山1993、206頁。
- ^ 神木・崎山1993、206-207頁。
- ^ a b c d e f g 神木・崎山1993、208頁。
- ^ 神木・崎山1993、207-208頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、178頁。
- ^ 呉(編)2006、101頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、183-184頁。
- ^ 村上1987、69頁。
- ^ a b 村上1987、70頁。
- ^ 村上1987、70-71頁。
- ^ 村上1987、71頁。
- ^ 谷口1986、105頁。
- ^ 土居2007、83頁。
- ^ 土居2007、83-84頁。
- ^ 土居2007、84頁。
- ^ 土居2007、84-85頁。
- ^ 谷口1986、114頁。
- ^ “カトリック神戸中央教会の沿革”. カトリック神戸中央教会. 2009年12月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年4月28日閲覧。
- ^ ジャパン・クロニクル社(編)1980、87-88頁。
- ^ 土居2007、86頁。
- ^ “神戸ユニオン教会の歩み”. 私たちの教会について. 神戸ユニオン教会. 2008年11月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年4月28日閲覧。
- ^ 土居2007、87-88頁。
- ^ a b ジャパン・クロニクル社(編)1980、91頁。
- ^ ジャパン・クロニクル社(編)1980、105頁。
- ^ 土居2007、48-49頁。
- ^ 山下1998、62頁。
- ^ 谷岡・佐々木2001、211-226頁。
- ^ 谷岡・佐々木2001、217-218頁。
- ^ 立川1996、124-125頁。
- ^ 立川1996、131-133頁。
- ^ 立川1997、141-164頁。
- ^ 立川1997、175-184頁。
- ^ 立川1997、184-190頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)1999、108頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、107-108頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、109頁。
- ^ 土居2007、60-61頁。
- ^ 土居2007、56頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、110-111頁。
- ^ ジャパン・クロニクル社(編)1980、136頁。
- ^ 楠本2007、134-135頁。
- ^ 棚田他1984、31頁。
- ^ 楠本2007、135頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、111頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、113頁。
- ^ 高木2006、213-215頁。
- ^ 高木2006、210-211・215頁。
- ^ 楠本2007、134頁。
- ^ 川西・野川2006、102-103頁。
- ^ 高木2006、211-212頁。
- ^ a b 立川1997、190-191頁。
- ^ 立川1997、198頁。
- ^ 立川1997、193頁。
- ^ 土居2007、47頁。
- ^ 土居2007、47-48頁。
- ^ 高木2006、216頁。
- ^ a b c 土居2007、48頁。
- ^ 高木2006、220頁。
- ^ 土居2007、72頁。
- ^ a b ジャパン・クロニクル社(編)1980、80頁。
- ^ ジャパン・クロニクル社(編)1980、83頁。
- ^ a b 谷口1986、30頁。
- ^ ジャパン・クロニクル社(編)1980、84頁。
- ^ 土居2007、73-74頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2005、156-157頁。
- ^ 神木・崎山1993、166頁。
- ^ 土居2007、72-74頁。
- ^ 谷口1986、31頁。
- ^ a b 土居2007、92-93頁。
- ^ ジャパン・クロニクル社(編)1980、139-141頁。
- ^ ジャパン・クロニクル社(編)1980、138-139・141頁。
- ^ a b ジャパン・クロニクル社(編)1980、141頁。
- ^ 土居2007、66頁。
- ^ 土居2007、93頁。
- ^ “歴史”. 神戸倶楽部. 2022年2月18日閲覧。
- ^ 呉(編)2006、52-54頁。
- ^ 神戸華僑華人研究会(編)2004、64頁。
- ^ 中華会館(編)2000、246頁。
- ^ 鴻山1979、117-118頁。
- ^ 鴻山1979、118頁。
- ^ 鴻山1979、119頁。
- ^ 鴻山1979、120-121頁。
- ^ 中華会館(編)2000、300-301頁。
- ^ 中華会館(編)2000、325頁。
- ^ 張2005、165-166頁。
- ^ a b 田中2012、29-30頁
- ^ ジャパン・クロニクル社(編)1980、148頁。
- ^ a b 田中2012、39-40頁。
- ^ a b “医学部・医学部附属病院の前身 (1869年〜)”. 沿革・歴史. 神戸大学. 2022年2月18日閲覧。
- ^ 田中2012、27頁。
- ^ 田中2012、30頁
- ^ a b 「神戸と聖書」編集委員会(編)2001、63頁。
- ^ 田中2012、30-31頁
- ^ 田中2012、33-35頁
- ^ ジャパン・クロニクル社(編)1980、143頁。
- ^ 前嶋他1989、27頁を参照
- ^ 谷口1986、62-63頁。
- ^ 土居2007、42-43頁。
- ^ a b 土居2007、43頁。
- ^ a b 高木1996、72頁。
- ^ 土居2007、43-44頁。
- ^ 高木1996、70-71頁。
- ^ 高木2006、58-59頁。
- ^ 高木2006、66頁。
- ^ a b 棚田他1984、47頁。
- ^ 高木2006、52-54頁。
- ^ 棚田他1984、50-53頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、107-111頁。
- ^ 高木2006、16-18頁。
- ^ 高木2006、18-20頁。
- ^ 土居2007、68頁。
- ^ 神木・崎山1993、141頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、35頁。
- ^ 谷口1986、146-147頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、56頁。
- ^ 谷口1986、147-150頁。
- ^ 神木・崎山1993、143-144頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、36頁。
- ^ 谷口1986、150-151頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、56-57頁。
- ^ 神木・崎山1993、144-145頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、57頁。
- ^ 神木・崎山1993、145頁。
- ^ 神木・崎山1993、145-146頁。
- ^ 神木・崎山1993、146頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、58頁。
- ^ 神木・崎山1993、147-148頁。
- ^ 神木・崎山1993、148-149頁。
- ^ 神木・崎山1993、149頁。
- ^ 神木・崎山1993、149-150頁。
- ^ 神木・崎山1993、150-151頁。
- ^ 神木・崎山1993、164-165頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、156-160頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2005、160頁。
- ^ 神木・崎山1993、172-173頁。
- ^ 神木・崎山1993、175頁。
- ^ a b 「神戸と聖書」編集委員会(編)2001、39頁。
- ^ “パルモア学院の歴史”. パルモア学院. 2009年3月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年4月28日閲覧。
- ^ “学院の歴史”. 啓明学院. 2022年2月18日閲覧。
- ^ a b “聖和大学、関西学院の合併へ向けての検討開始について”. 関西学院大学. 2010年11月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年4月28日閲覧。
- ^ 谷口1986、119-126頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、153-154頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、73-74頁。
- ^ 竹中2000、23・53頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、152頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、72頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、153頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)1999、72-73頁。
- ^ ジャパン・クロニクル社(編)1980、97頁。
- ^ 谷口1986、119・123-125・127-128頁。
- ^ a b c 谷口1986、13頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、242頁。
- ^ 土居2007、81頁。
- ^ 土居2007、80-82頁。
- ^ a b c d “外国人墓地”. 神戸を知る. 神戸市. 2022年2月18日閲覧。
- ^ 新修神戸市史編集委員会(編)1989b、24-25頁。
- ^ 新修神戸市史編集委員会(編)1989b、33頁。
- ^ 新修神戸市史編集委員会(編)1989b、34頁。
- ^ 新修神戸市史編集委員会(編)1989b、36-38頁。
- ^ 人見2008、90頁。
- ^ 加藤2005、200-201頁。
- ^ 加藤2005、201頁。
- ^ 添田2010、79-80頁。
- ^ a b 神戸外国人居留地研究会(編)2011、35頁。
- ^ 山下1998、65頁。
- ^ 今城2008、16頁。
- ^ 神木・崎山1993、76頁。
- ^ 神木・崎山1993、75・77頁。
- ^ 横浜開港資料館・横浜開港資料普及協会(編)1998、31頁。
- ^ 重藤1968、202頁。
- ^ 蓑川裕之. “世界遺産への旅 [3旧グラバー住宅]”. 長崎新聞. 長崎新聞社. 2013年4月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年2月24日閲覧。
- ^ 川崎2002、130-131頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2011、293頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2005、144-145頁。
- ^ 神戸外国人居留地研究会(編)2011、294頁。
- ^ 神木・崎山1993、57頁。
- ^ 神木・崎山1993、57-58頁。
神戸外国人居留地
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/31 09:29 UTC 版)
居留地設置直後は、日本側の「外国掛捕亡役」「居留地廻方」と居留地の自治組織である「行事局」が設置する「居留地取締掛」が並立していた。しかし、1871年に「外国掛捕亡役」「居留地廻方」が廃止となり、「居留地取締掛」が単独で居留地の警察を専管することとなった。1894年時点での居留地取締掛の職員は、外国人4人、日本人13人の陣容であった。 「神戸外国人居留地#居留地の自治」も参照
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