デジタル・デバイドとは? わかりやすく解説

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デジタル‐デバイド【digital divide】

読み方:でじたるでばいど

《「デジタルディバイド」とも》コンピューターインターネット使いこなせる者と使いこなせない者の間に生じ格差労働条件収入入手できる情報の量や質などに見られる個人間だけでなく、国家間地域間格差を指す場合もある。情報格差デジタル格差IT格差


デジタル・デバイド

【英】digital divide

PC情報システムインターネットなどのIT技術普及に伴い、これらに精通している人材精通していない人材との間に生じ様々な格差のことを指す。
・この格差とは、処遇待遇、また仕事機会といった個人間の格差から、国家地域の間に発生する格差を指す場合もある。昨今IT技術急速な進化進歩に伴い、これらの格差個人貧富国家繁栄などの格差に対してより一層拍車がかかることが懸念されており、社会問題にもなっている。


デジタル・デバイド

パソコンネットワークなどのIT(情報技術)を利用できる社会環境格差を「デジタル・デバイド」(Digital Divide)といい、「情報格差」と表現されている。
すなわち、デジタル・デバイドは、ITを活用できる人あるいは地域などと、活用できない人あるいは地域などとの間で、貧富の格差拡大や、地域間経済的な格差広がらないように、地球的な規模健全な情報化社会目指すために指標となるキーワード。
日本でも小学年からのコンピューター教育高齢者など弱者への支援、さらに2010年まで全国100%地域利用が可能となるように、高速低価格ブロードバンド敷設展開されている。また、ITU-DITU電気通信開発部門)を通して開発途上国への支援国際的に行われている。

デジタルデバイド

別名:情報格差
【英】digital divide

デジタルデバイドとは、ICT情報通信技術)の活用機会活用能力有無によって生じる、社会的および経済的な格差のことである。

デジタルデバイドによって生じ雇用機会収入の差は、社会問題として広く認識されるまでに至っている。なお、デジタルデバイドは必ずしもインターネットの普及とともに起こった問題ではなく情報化時代における先進国発展途上国間の格差問題として、情報メディア発達とともに存在し続けてきたといえる


デジタルデバイド digital divide

全体 ★☆☆☆ 60歳以上 ★☆☆☆

凡例

情報格差

新旧加盟国間のデジタルデバイド情報格差解消しすべての人々がITの恩恵享受できるよう努力することが重要です。

意味説明

情報技術利用できる層とできない層との,入手できる情報の量や質の格差


情報格差

(デジタル・デバイド から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/08 14:36 UTC 版)

情報格差(じょうほうかくさ)またはデジタル・デバイド: digital divide)とは、インターネット等の情報通信技術(ICT)を利用できる者と利用できない者との間にもたらされる格差のこと[1]。国内の都市と地方などの地域間の格差を指す地域間デジタル・デバイド[1]、身体的・社会的条件から情報通信技術(ICT) を使いこなせる者と使いこなせない者の間に生じる格差を指す個人間・集団間デジタル・デバイド[1]、インターネット等の利用可能性から国際間に生じる国際間デジタル・デバイド[1]がある。特に情報技術を使えていない、あるいは取り入れられる情報量が少ない人々または放送・通信のサービスを(都市部と同水準で)受けられない地域・集団を指して情報弱者と呼ぶ場合もある。


注釈

  1. ^ これらの統計はパソコンは2004年。インターネット、ブロードバンド、携帯電話の普及率は2007年。統計データはITUの2008年データによるもの。
  2. ^ a b 県営住宅模様替え(増築)承認書
  3. ^ 関東広域圏ではあるが、県域民放テレビ局が存在しないため。
  4. ^ アナログ放送では区域外再放送で地上波民放数の格差が是正されていたが、デジタル放送では権利上の都合や視聴者減少の防止などを理由に、区域外再放送が実施できなくなる事例が相次いでおり、再び地上波民放数の格差が広がりつつあったが、系列局のない放送局に限っては各放送局の同意や大臣裁定の結果認められる事例も相次いでいる[要出典]

出典

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r 平成23年版情報通信白書”. 総務省. 2018年1月18日閲覧。
  2. ^ 『ジーニアス和英辞典』(大修館書店)では、「情報格差」の英訳は「digital divide」となっている
  3. ^ a b “Remarks by President and VP in Knoxville TN”. Clinton Presidential Center. (1996年10月10日). http://archives.clintonpresidentialcenter.org/?u=101096-remarks-by-president-and-vp-in-knoxville-tn.htm 2011年9月22日閲覧。 
  4. ^ a b 『平成12年度通信白書』(郵政省
  5. ^ “グローバルな情報社会に関する沖縄憲章(仮訳)”. 外務省. (2000年7月22日). https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/summit/ko_2000/documents/it1.html 2012年10月31日閲覧。 
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  11. ^ a b “e-Japan戦略”. 高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部 (首相官邸). (2001年1月22日). https://www.kantei.go.jp/jp/it/network/dai1/1siryou05_2.html 2011年9月22日閲覧。 
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  13. ^ 三谷慶一郎 「デジタル敗戦」を乗り越えるために
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  30. ^ 日経パソコン
  31. ^ 週刊朝日連載「ITにタックル」
  32. ^ http://www.soumu.go.jp/main_content/000371278.pdf
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  35. ^ 超高速インターネット衛星「きずな」 宇宙航空研究開発機構
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  37. ^ a b c d 大竹文雄 『経済学的思考のセンス-お金がない人を助けるには』 中央公論新社〈中公新書〉、2005年、199頁。
  38. ^ 大竹文雄 『経済学的思考のセンス-お金がない人を助けるには』 中央公論新社〈中公新書〉、2005年、201頁。



デジタルデバイド

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/14 04:05 UTC 版)

電子書籍」の記事における「デジタルデバイド」の解説

専用端末有無がデジタルデバイド(情報格差)を生じ可能性がある。特に米国では、政府公的な発表インターネットのような電子的な手段行なうのに積極的だが、国民全てパソコン持って閲覧できる環境在るとは限らない。この点が米政府の完全電子公報化の足枷となっている。この問題開発途上国ではさらに深刻であり、本来は社会豊かにするための知識提供する書籍が、電子化によるデジタルデバイドで、それら書籍親しむべき貧困層の手届かない危険性生む開発途上国でのデジタルデバイド問題緩和するために、例え100ドルPCという安価だ十分な性能備えたパソコン計画 などもあるが、どこまで普及できるか、普及後のサポートが行なえるのかなど、すぐに答え出せない。

※この「デジタルデバイド」の解説は、「電子書籍」の解説の一部です。
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デジタルデバイド

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/11/23 22:25 UTC 版)

電子書籍リーダー」の記事における「デジタルデバイド」の解説

専用端末有無がデジタルデバイド(情報格差)を生じ可能性がある。特に米国では、政府公的な発表インターネットのような電子的な手段でおこなうのに積極的だが、国民のすべてがパソコン持って閲覧できる環境にあるとは限らない。この点が米政府の完全電子公報化の足枷となっている。この問題開発途上国ではさらに深刻であり、本来は社会豊かにするための知識提供する書籍が、電子化によるデジタルデバイドで、それら書籍親しむべき貧困層の手届かない危険性生む開発途上国でのデジタルデバイド問題緩和するために、例え100ドルPCという安価だ十分な性能備えたパソコン計画 などもあるが、どこまで普及できるか、普及後のサポートがおこなえるのかなど、すぐに答え出せない。

※この「デジタルデバイド」の解説は、「電子書籍リーダー」の解説の一部です。
「デジタルデバイド」を含む「電子書籍リーダー」の記事については、「電子書籍リーダー」の概要を参照ください。

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