基本情報技術者とは?

Weblio 辞書 > ビジネス > 資格辞典 > 基本情報技術者の意味・解説 

基本情報技術者

資格区分 国家資格
資格概要取得方法 情報処理技術者試験制度の基本情報技術者は、システム開発構築運用などに携わるエンジニアをめざす上で入門的な資格として位置付けらています。試験でもコンピュータシステム基礎をはじめ、ハードウェアソフトウェアプログラム設計開発ネットワーク技術データベース技術など、さまざまな分野についての基礎知識が問われます。資格を取得することで、情報処理技術全般にわたり、幅広い知識技術を身に付けていることを証明することができるでしょう企業中にはSEプログラマーなどITエンジニア教育研修通じ、この資格の取得バックアップしているところもありますまた、ソフトウェア開発技術者など他の情報処理技術者試験へのステップとして、資格の取得目指している人も少なくありません。
受験資格 特に制限なし
受験料 5100円(税込み
合格率 14.3%(2005年春期
試験日程
試験会場 全国主要都市実施
問い合わせ先 情報処理技術者試験センター( http://www.jitec.jp/)

基本情報技術者


基本情報技術者試験

(基本情報技術者 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/04/08 07:00 UTC 版)

基本情報技術者試験(きほんじょうほうぎじゅつしゃしけん、Fundamental Information Technology Engineer Examination、略号FE)は、情報処理の促進に関する法律第29条第1項に基づき経済産業大臣が行う国家試験である情報処理技術者試験の一区分。対象者像は「高度 IT 人材となるために必要な基本的知識・技能をもち,実践的な活用能力を身に付けた者」。




  1. ^ 基本情報処理技術者とは??|基本情報技術者試験.com
  2. ^ IPA 独立行政法人 情報処理推進機構:情報処理技術者試験:統計情報
  3. ^ 統計情報 - 基本情報技術者試験ドットコム
  4. ^ ただし例外的に、2009年(平成21年)度秋期試験と2016年(平成28年)度春期試験は30%台の高い合格率を誇った。この内、平成21年度秋では、午後のアルゴリズム擬似言語の問題に出題ミスがあり、全員に加点措置が行われたためである。
  5. ^ 平均年齢 - IPA 独立行政法人 情報処理推進機構:情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験:統計情報 2019年11月24日閲覧
  6. ^ ちなみに、上位区分であるスキルレベル3の応用情報技術者試験の合格者平均年齢は例年28 - 29歳程度である。基本情報技術者試験と同じスキルレベル2の情報セキュリティマネジメント試験の合格者平均年齢は35歳を超えている。
  7. ^ 小学生9歳が最年少合格 IT技術者の国家試験:日本経済新聞
  8. ^ 若狭東高等学校_ジュニアマイスター顕彰制度について
  9. ^ 岡山県立笠岡工業高等学校_ジュニアマイスター顕彰に係わる区分表
  10. ^ 高知工業高等学校HP ジュニアマイスター
  11. ^ 文部科学省後援の公的資格である。
  12. ^ 試験の形式|情報セキュリティマネジメント試験.com
  13. ^ 宅建試験の難易度 - 宅建試験ドットコム
  14. ^ ただし当時、多くの受験生は数列およびベクトルを選択していたため、コンピュータ分野の問題を解く者は少なかった。
  15. ^ ただし多くの場合、高等学校中等教育学校でこの科目を実際に履修した場合に限定される。
  16. ^ 第二種情報処理技術者試験の英語名称は、当初“Programmer Examination”であったが、1994年(平成6年)秋期試験より“Class II Information Technology Engineer Examination”に変更された。
  17. ^ 2000年(平成12年)11月8日通商産業省令第329号「情報処理技術者試験規則の一部を改正する省令」
  18. ^ 2001年(平成13年)1月4日『官報』第3027号 p.11「官庁報告 国家試験 平成13年度春期情報処理技術者試験」
  19. ^ 2001年(平成13年)6月7日『官報』号外第116号 p.1「官庁報告 国家試験 平成13年度春期情報処理技術者試験合格者」
  20. ^ 2007年(平成19年)経済産業省令第79号「情報処理技術者試験規則等の一部を改正する省令」
  21. ^ 2009年(平成21年)1月4日『官報』第3027号 p.11「官庁報告 国家試験 平成13年度春期情報処理技術者試験」
  22. ^ 他にもシステム監査技術者試験およびプロジェクトマネージャ試験も名称変更を伴わなかった。
  23. ^ 平均年齢 (PDF) (IT人材育成センター国家資格・試験部)
  24. ^ 情報処理技術者試験 推移表 (PDF) (IT人材育成センター国家資格・試験部)
  25. ^ a b 情報処理技術者試験 推移表 (PDF) (IT人材育成センター国家資格・試験部)
  26. ^ a b 「表計算ソフトの機能・用語」改訂版の公開について at the Wayback Machine (archived 2018年1月27日)
  27. ^ 【重要なお知らせ】令和2年度における情報処理技術者試験、情報処理安全確保支援士試験の実施について”. IPA 情報処理推進機構 (2020年9月18日). 2020年9月18日閲覧。
  28. ^ 情報セキュリティマネジメント試験 (SG)、基本情報技術者試験 (FE) のCBT方式での実施(予定)について”. IPA 情報処理推進機構 (2020年10月15日). 2020年10月17日閲覧。
  29. ^ 出題率は80問中10問! セキュリティ問題の重要性|初心者も未経験者も。基本情報技術者試験 ~合格への道~
  30. ^ プレス発表 iパス(ITパスポート試験)をはじめとする情報処理技術者試験の出題構成の見直しについて:IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
  31. ^ プレス発表 基本情報技術者試験における出題を見直し:IPA 独立行政法人 情報処理推進機構”. www.ipa.go.jp. 2019年1月28日閲覧。
  32. ^ xTECH(クロステック), 日経. “COBOLを廃止しPythonを採用、IPAが基本情報技術者試験を見直し” (日本語). 日経 xTECH(クロステック). 2019年1月28日閲覧。
  33. ^ 基本情報技術者試験 (FE) の午前試験が免除される制度について | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
  34. ^ 前身の第二種情報処理技術者認定試験を含めるならば、1969年(昭和44年)。
  35. ^ 開発者側ではなく利用者側の区分であり、当時は最も難易度が低い区分と言われていた。初期は「システムアドミニストレータ試験」という名称だったが、のちに上級システムアドミニストレータ試験が新設されたことから名称が変更された。
  36. ^ 対象及び水準「プログラム設計書に基づくプログラムの作成に主として従事する者を対象とし、高校卒業程度の一般常識を有し、1年程度以上のプログラミング経験を有する一般プログラマーを想定して試験を行う。(一般プログラマー対象)」第二種情報処理技術者試験 - 情報処理推進機構:情報処理技術者試験
  37. ^ 昭和の情報処理試験問題を発見したので公開します:新刊ピックアップ - 技術評論社
  38. ^ 例えば、警視庁では、警察官採用試験の第1次試験の成績の一部に利用される。資格経歴等の評定(警察官)_採用情報_平成29年度警視庁採用サイト
  39. ^ IPA 独立行政法人 情報処理推進機構:情報処理技術者試験:大学活用(入試優遇)”. www.jitec.ipa.go.jp. 2021年4月8日閲覧。
  40. ^ IPA 独立行政法人 情報処理推進機構:情報処理技術者試験:大学活用(単位認定)”. www.jitec.ipa.go.jp. 2021年4月8日閲覧。
  41. ^ 資格等で単位認定” (日本語). 通信教育課程 | 産業能率大学・自由が丘産能短期大学. 2021年4月8日閲覧。




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「基本情報技術者」の関連用語

基本情報技術者のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



基本情報技術者のページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
フジスタッフフジスタッフ
Copyright © Fuji Staff, Inc. All rights reserved.
フジスタッフ資格大辞典
IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ
Copyright © 2005-2021 Weblio 辞書 IT用語辞典バイナリさくいん。 この記事は、IT用語辞典バイナリ基本情報技術者の記事を利用しております。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの基本情報技術者試験 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2021 GRAS Group, Inc.RSS