Cisco_Certified_Network_Associate

IT用語辞典バイナリ

CCNA

フルスペル：Cisco Certified Network Associate
読み方：シーシーエヌエー

CCNAとは、Cisco Systemsが認定している資格の1つである。

CCNAは、Cisco Systemsが認定する資格の中でもエントリーレベルの資格に位置付けられる。TCP/IPプロトコルによるRouting & Switching、トラブルシューティング、セキュリティなどネットワーク導入・実装に関する知識を問うものである。2007年の改訂によりISDN、IPXプロトコルなどが出題範囲から削除され、代わってIPv6やOSPFなどが新たに試験範囲に加えられた。上位資格としてCCNPがある。CCNAよりも更に前段階の資格としてCCENTが2007年6月より新設されている。

CCNA資格の有効期間は3年であり、資格取得後3年以内にCCNAの上位資格試験科目の合格をはじめとするCCNA更新要件となっている試験科目に合格することで資格が継続される。

---

参照リンク
CCNA - （Cisco Systems）

情報と社会のほかの用語一覧

資格・試験：

CCVP  CCSP  CCSI  CCNA  CCIP  CCDP  CCDA

>>資格・試験カテゴリの他の用語

ウィキペディア

Cisco Certified Network Associate

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/01/03 02:00 UTC 版)

Cisco Certified Network Associate
英名	Cisco Certified Network Associate
略称	CCNA
実施国	世界
資格種類	民間資格
分野	コンピュータ・情報処理
試験形式	CBT
認定団体	シスコシステムズ
認定開始年月日	1997年（平成9年）
公式サイト	シスコシステムズ
特記事項	実施はピアソンVUEが担当
ウィキプロジェクト 資格 ウィキポータル 資格
テンプレートを表示

Cisco Certified Network Associate(CCNA)はベンダー資格のひとつで、ネットワーク機器ベンダーであるシスコシステムズ(Cisco Systems)が主催している認定資格である。 ネットワークエンジニアにとっては、登竜門的な資格に位置する。

出題範囲

• ネットワークの基礎的な問題
• 同社製のルータ、スイッチの設定コマンド

レベル

シスコ技術者認定においては、CCNAの上位資格としてCCNPやCCIEといった認定資格がある。市場技術の多様化を受けてCCNPの範囲がCCNAに出題されるなど、年々CCNAの難易度が上昇傾向にあったため、よりエントリー向けの資格として、2007年8月（日本語試験は同年12月）からCCENTが設定された。 なお、2020年2月24日の試験制度変更で2科目あったCCNAの試験が一本化されるため、CCENTは廃止（認定終了）される^[1]。

資格体系

Expert	CCIE Collaboration	-	CCIE Data Center	DevNet Expert	CCDE	CCIE Enterprise Infrastructure CCIE Enterprise Wireless	CCIE Security	CCIE Service Provider
Professional	CCNP Collaboration	CyberOps Professional	CCNP Data Center	DevNet Professional	-	CCNP Enterprise	CCNP Security	CCNP Service Provider
Associate	-	CyberOps Associate	-	DevNet Associate	-	CCNA	-	-
Entry	-	Cisco Certified Support Technician	-	-	-	Cisco Certified Support Technician	-	-
Technology	Collaboration	CyberOps	Data Center	DevNet	Design	Enterprise	Security	Service Provider

脚注

[脚注の使い方]

1. ^ エントリーレベルとしては、新たにCCTが新設される。

関連項目

• シスコ技術者認定
• ネットワークスペシャリスト試験
• Network+
• 日本の情報に関する資格一覧

外部リンク

• Cisco Japan
• Cisco技術者認定
• ピアソンVUE

表 話 編 歴 コンピュータの資格
国家資格	情報処理技術者 IP SG FE AP 高度区分 ST SA PM NW DB ES SM AU 過去の区分 AD SW PE AN SD SC SV SU RISS 技術士 (情報工学部門) 職業訓練指導員 (情報処理科) ウェブデザイン技能士 中小企業診断士
日本商工会議所主催	日商マスター 日商PC検定 日商プログラミング検定 ビジネスキーボード キータッチ2000
中央職業能力開発協会認定	CS試験 ビジキャリ(経営情報システム)
文部科学省後援	J検 CG-ARTS検定 全国商業高等学校協会主催 情報処理検定 ワープロ実務検定 パソコン入力スピード認定試験 ビジネス文書実務検定 全国工業高等学校長協会主催 情報技術検定 パソコン利用技術検定
経済産業省推進資格	ITコーディネータ
マイクロソフト	MOS MCT VBAエキスパート MCAS MCDST MCP
サーティファイ	情報処理技術者能力認定試験 C言語プログラミング能力認定試験 Excel表計算処理技能認定試験 Webクリエイター能力認定試験
その他民間資格	シスコ技術者認定 CCNA CCNP CCIE オラクルマスター LPIC PMP ITIL Foundation CompTIA XMLマスター ドットコムマスター CIW P検 プログラミング能力検定 ISC2 ISACA GIAC EC-Council OSCP
試験実施団体	IPA デジタル人材センター国家資格・試験部 職業教育・キャリア教育財団 シスコシステムズ 日本オラクル LPI PMI NTTコミュニケーションズ ベネッセコーポレーション
関連分野	情報セキュリティ コンピュータセキュリティ サイバーセキュリティ ネットワーク・セキュリティ ISMS プログラミング アルゴリズム 擬似言語 C言語 Java Python CASL CAP-X COBOL 表計算 表計算 (情報処理技術者試験) マクロ コンピュータシステム 5大装置 ハードウェア ソフトウェア エンベデッドシステム ITマネジメント プロジェクトマネジメント サービスマネジメント ITガバナンス システム監査 コンピュータネットワーク データベース システムアーキテクチャ IT戦略
関連項目	情報処理技術者試験の変遷 情報処理の促進に関する法律 FE午前免除 Microsoft Office 資格 日本の検定試験一覧 パソコン検定 ベンダー資格 情報通信技術 情報学 情報科学 情報工学 情報技術 情報処理 電気通信 コンピュータ プログラマ ソフトウェア開発者 システムエンジニア ネットワークエンジニア プロジェクトマネージャ コンピュータ技術者 システムアドミニストレータ
日本の情報に関する資格一覧 Portal:資格