バイオハザードとは?

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バイオハザード【biohazard】

病原体やそれに感染した動物を扱う研究のため、人間や自然の生態系に生じてくる危険。生物災害

バイオハザードの画像
バイオハザードを示すマーク

バイオハザード

遺伝子組み換えなどでつくり出した,本来,自然生態系存在しない有害なバクテリア等が実験室から漏れ動植物被害を及ぼすことです。防疫法が確立されていないことが多いため厳重な管理が必要です。わが国では1979年大学等研究機関等における組み換えDNA実験指針」が公示されています。

【バイオハザード】(ばいおはざーど)

bio hazard.

有害な生物によって引き起こされる災害。「生物災害」「疫禍」とも。
典型的にはウィルス細菌などの病原体繁殖して疫病引き起こす事を指す。
人類にとって最も恐るべき災害であり、また実際に人類史上最も多く死者出し災害である。

例えば、14世紀にはペスト大流行により推定8,500万人前後死者発生したとされる

医療飛躍的発展遂げ現代でも、医療過誤研究施設事故テロ行為による病原体外部漏洩、または生物兵器使用でバイオハザードが発生する可能性がある。
航空機により人間移動高速化した現代、バイオハザードが世界規模まで拡大して億人単位死者もたらす事もないとは言い切れない。

リスクグループとバイオセーフティ

世界保健機構(WHO)では、バイオハザードのリスクとその対策となる安全管理基準それぞれ以下の4段階分類している。

リスクグループ

リスク群1ヒト動物疾患起こす可能性はない。個体地域社会リスク皆無微少
大腸菌など。
リスク群2疾患起こす可能性があるが、通常の環境重篤災害発展する可能性はない。
肝炎、ヒトヘルペス、インフルエンザなど。
リスク群3重篤疾患を生じるが、治療法確立されており、通常の環境爆発的感染拡大は起こらない。
HIV狂犬病炭疽菌結核など。
リスク群4重篤疾患を生じ、有効な予防治療策がなく、容易に伝播感染する。
エボラ出血熱天然痘マールブルグ熱黄熱病など。

バイオセーフティ

レベル1リスク群1を扱う。施設内での飲食禁止未成年者立入禁止
レベル2リスク群2を扱う。バイオハザード警告マーク表示し、滅菌設備設置部外者立入禁止
レベル3リスク群3を扱う。厳重に気密封鎖隔離される。
レベル4リスク群4を扱う。出入りする物資全て滅菌され、作業員は完全気密防護服着用する。

バイオハザード

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/08/22 07:28 UTC 版)

バイオハザード: biohazard, biological hazard生物学的危害[2])とは、有害な生物による危険性をいう。「生物災害」と訳して危険性による災害そのものをいうこともある[3][4]。古典的には病院研究所の試料や廃棄物など、病原体を含有する危険物(病毒をうつしやすい物質[5])を指してきたが、20世紀末からは雑草害虫を強化しかねない農薬耐性遺伝子や農薬内生遺伝子を有する遺伝子組み換え作物等もこの概念に含まれてきている(遺伝子組換え生物等)[6]




  1. ^ Cook, John、2001年11月18日「Symbol Making」『The New York Times MagazineISSN 0028-7822、2008年11月3日閲覧。
  2. ^ 日本薬局方解説書編集委員会、2008年2月『第十五改正日本薬局方第一追補解説書』廣川書店、ISBN 978-4-567-01514-1
  3. ^ バイオメディカルサイエンス研究会、2008年12月10日『バイオセーフティの事典』みみずく舎、ISBN 978-4-87211-903-9, P1
  4. ^ 小松俊彦 (2001). “生物学的製剤等の製造所におけるバイオセーフティの取扱いに関する指針”. 日本PDA学術誌 GMPとバリデーション 3 (1): 8-12. NAID 130004851474. 
  5. ^ 航空危険物規則において規定されている表現に合わせた呼称。厚生労働省、発行日不明『感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則の規定に基づく運搬の基準・規格等・一部適用除外に関する告示に関する意見募集の結果について』2011年1月4日閲覧。
  6. ^ 佐藤隆広、2002年9月14日「WTOの貿易関連知的所有権(TRIPS)協定と南北問題 インドを事例として」関西支部定例研究会(日本国際経済学会)11ページ、2009年11月3日閲覧。また、世界保健機関(2008年5ページ目)は「病毒をうつしやすい物質」の定義と分類において「遺伝子組換え微生物および遺伝子組換え生物」を挙げている。
  7. ^ (国際連合 2007, 第1巻113ページ)、感染症法(国会2008年第六条8項)
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  9. ^ Koch, Robert、1876年「Die Aetiologie der Milzbrand- Krankheit, begruendent auf die Entwicklungsgeschichte des Bacillus anthracis」『Beitra"ge zur Biologie der Pflanzen』2巻2号277~310ページ、ISSN 0005-8041。英訳:Brock, Thomas、1999年「The etiology of anthrax, based on the life history of Bacillas anthacis」『Milestones in Microbiology 1556 to 1940』(ASM) 89-95ページ、ISBN 9781555811426
  10. ^ Kruse RH, Puckett WH, Richardson JH (1991). “Biological safety cabinetry”. Clin. Microbiol. Rev. 4 (2): 207–41. PMC: 358192. PMID 2070345. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC358192/. 
  11. ^ 倉田毅、2002年「マールブルグ病」『感染症の話』(国立感染症研究所)第36週、2008年11月3日閲覧。
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  15. ^ 太田文雄、2007年「情報と防災 これからの安全保障環境と省庁間協力」『消防科学と情報』(消防科学総合センター)89号、ISSN 0911-6451、2008年11月22日閲覧。
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  18. ^ 橳島次郎「憲法の学問の自由と原子力・生命科学研究」『日本原子力学会誌』第52巻第8号、2010年6月18日、 445頁、 NAID 10026552682
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  20. ^ 感染症法6条19~
  21. ^ 感染症法施行令15条
  22. ^ a b A種病毒は危害が大きい病毒、B種病毒はA種基準に該当しない病毒をいう。危害の大小基準は、(国際連合 2007, pp. 120-122)による。
  23. ^ 文部科学省、2010年1月15日『研究開発等に係る遺伝子組換え生物等の第二種使用等に当たって執るべき拡散防止措置等を定める省令の規定に基づき認定宿主ベクター系等を定める件』平成16年文部科学省告示第7号、2011年1月4日閲覧。
  24. ^ 感染症法(国会2008年)第六条および法施行令(内閣2008年)の定める特定病原体等と、危険物船舶運送及び貯蔵規則・航空法施行規則が準拠する国連危険物輸送規則のCategory Aとして世界保健機関(2008年22・23ページ)が例示したものを全て抽出・列挙し、その分類を示した(2011年1月3日時点)
  25. ^ 家畜伝染病原体の和名は、次の文献を参考にした。動物衛生研究所、2008年3月17日『家畜の監視伝染病』2011年1月3日閲覧。
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  27. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as 培養物に限る
  28. ^ a b c d e f g h i 除外株あり。厚生労働大臣、2007年5月31日『人を発病させるおそれがほとんどないものとして厚生労働大臣が指定する病原体等』平成19年厚生労働省告示第200号、2011年1月4日閲覧。厚生労働大臣、2010年4月15日『人を発病させるおそれがほとんどないものとして厚生労働大臣が指定する病原体等の一部を改正する件』平成22年厚生労働省告示第191号、2011年1月4日閲覧。
  29. ^ a b c d 陸上輸送時のみB種扱い可
  30. ^ a b 株限定あり。厚生労働大臣、2007年5月31日『厚生労働大臣が定める三種病原体等及び四種病原体等』平成19年厚生労働省告示第202号
  31. ^ 高病原性鳥インフルエンザ (Highly pathogenic avian influenza virus) のみ
  32. ^ S. dysenteriae type 1に限る
  33. ^ 世界保健機関、2004年
  34. ^ 国立感染症研究所(2010年)
  35. ^ a b 厚生労働大臣、2007年5月31日『感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律施行規則第31条の31第2項第9号等の規定に基づく厚生労働大臣が定める標識』平成19年厚生労働省告示第203号、2011年1月4日閲覧
  36. ^ a b 世界保健機関2008年7・14ページ
  37. ^ 取扱生物が国連危険物輸送勧告のA・B種病毒に該当する場合は、P620・P650・P621にも準拠しなければならない。
  38. ^ 積水化成品工業、2007年5月31日「<プレスリリース>国内初、感染性物質の国連規格輸送容器の発売について」『積水化成品工業株式会社新着情報』2011年1月4日閲覧。
  39. ^ a b 厚生労働大臣、2007年6月1日『特定病原体等の運搬に係る容器等に関する基準』平成19年厚生労働省告示第209号
  40. ^ 船舶による危険物の運送基準等を定める告示(昭和五十四年九月二十七日運輸省告示第五百四十九号)で国連番号を指定して危険物船舶運送及び貯蔵規則の「病毒をうつしやすい物質」に指定している。
  41. ^ 航空機による爆発物等の輸送基準等を定める告示(昭和五十八年十一月十五日運輸省告示第五百七十二号)で国連番号を指定して航空法施行規則の「病毒を移しやすい物質」に指定している。
  42. ^ 厚生労働省、2010年『特定病原体等の安全運搬マニュアル』[1], [2]、2011年10月16日参照。
  43. ^ 結核予防会結核研究所抗酸菌レファレンス部結核菌情報科、2011年3月3日「結核菌運搬方法」[3]、2011年10月16日参照。
  44. ^ 結核予防会結核研究所抗酸菌レファレンス部結核菌情報科、2011年3月3日「非結核性抗酸菌運搬方法」[4]、2011年10月16日参照。
  45. ^ 結核予防会結核研究所抗酸菌レファレンス部結核菌情報科、n. d.「検査依頼者が国連規格容器を準備する場合」[5]、2011年10月16日参照。
  46. ^ 「4G」は容器及び包装の種類、材質並びに細分類の記号で、告示の別表に掲げられている。「10」は製造西暦年の下2桁である。「CAN」は容器を認可した国の国名又はその略号である。「8-2 SAF-T-Pak」は製造者の名称又はその略号である。
  47. ^ 文部科学省、環境省、2004年1月29日『研究開発等に係る遺伝子組換え生物等の第二種使用等に当たって執るべき拡散防止措置等を定める省令』(平成十六年文部科学省・環境省令第一号)第五条一項
  48. ^ 戦後も土地を不毛にする生物兵器の使用は、ジュネーヴ議定書等により国際的に厳に禁じられるところである。
  49. ^ 国立感染症研究所(2010年)日本細菌学会(2008年)の規程・指針に病原体等のリスク分類表があるので、参考にできる。
  50. ^ 世界保健機関、国立感染症研究所、2006年9月『バイオリスクマネジメント 実験施設バイオセキュリティガイダンス』2011年1月4日閲覧。


「バイオハザード」の続きの解説一覧

バイオハザード

出典:『Wiktionary』 (2018/07/01 22:15 UTC 版)

名詞

バイオハザード

  1. (主にウイルス細菌などの)毒性感染性病原性をもった生物起因する災害

語源

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