GNU_General_Public_Licenseとは?

GNU General Public License

読み方グニュー ジーピーエル
略称:GPL

ソフトウェアの自由な実行複製改変および再配布を、「無保証」の条件付き許諾する利用許諾ライセンス)、またはその契約文書のこと。FSFによって考案された。
ソフトウェアなどの著作者が、自身著作権保持表明したまま、複製改変などの多く著作支分権実施複製物受領者許諾するとともに、その受領者複製物またはそれらを改変した派生物を再配布することを妨げないこと、ソフトウェア使用に伴う損害保証しないことなどを条件に、ソフトウェア利用許諾する契約また、ソフトウェアバイナリ形式のみでの配布認めずソースコード添付またはソースコード入手方法明示義務づけている。
GPL最新バージョンは、1991年発表されたVer.2である(GPLv2などと表記さ れることがある)。
なお、現在FSFは、2007年春のリリース目指して、GPL Ver.3(GPLv3)を作成 している。ここでは、ソフトウェアの自由を守るという理念そのままに、契約文書としての体裁を整えるとともに近年ソフトウェア利用形態合わせ条件見直しなどが行われている。
GPLv3についてFSFは、ドラフト公開し、広く意見を募っている。
関連見出し
フリーソフトウェア
Copyleft
GNU Lesser General Public License
Free Software Foundation
関連URL
GPL(原文)(http://www.gnu.org/licenses/gpl.html)
GPL(日本語訳)(http://www.gnu.org/licenses/gpl.ja.html)
GPLv3(英語) (http://gplv3.fsf.org/)
GNU一般公衆利用許諾書バージョン3のディスカッション・ドラフト2(日本語訳) (http://www.ipa.go.jp/software/open/ossc/2006/gplv3/gplv3-draft-2nd-ja.pdf)
GNU一般公衆利用許諾書バージョン3のディスカッション・ドラフト2趣旨説明書(Rationale)(日本語訳) (http://www.ipa.go.jp/software/open/ossc/2006/gplv3/gplv3-draft-2nd-rationale-ja.pdf)

GPL

フルスペル:GNU General Public License
読み方ジーピーエル
別名:GNU一般公的使用許諾

GPLとは、フリーソフトウェア普及目的とするFSF理念に基づいたソフトウェアライセンス総称である。

一般的にGNUプロジェクト開発されたソフトウェアや、その派生物などに適用されるソフトウェアコピー配布ソースコード公開原則としつつ、改変認めている。また逆に、再配布改変の自由を妨げ行為は禁じられている。ただし、著作権は、開発者帰属している。

OSのほかの用語一覧
UNIX:  Fedora  Fedora Project  GNU  GPL  grep  GRUB  GNOME

GNU General Public License

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/02/15 06:16 UTC 版)

GNU General Public License(GNU GPLもしくは単にGPLとも)とは、GNUプロジェクトのためにリチャード・ストールマンにより作成されたフリーソフトウェアライセンスである。八田真行日本語訳ではGNU 一般公衆利用許諾書と呼んでいる[6]




注釈

  1. ^ 但し、GNU AGPLv3ソフトウェアをGNU GPLv3ソフトウェアとリンクすることは可能。詳しくは、セクション"両立性とマルチライセンス"を参照せよ。
  2. ^ プログラムの実行はRAMに対するプログラムの複製を伴うことから、複製権との関係が問題にならないわけではないが、著作物の複製物を適法に入手した場合、日本国著作権法下では当該複製物を使用すること自体に許諾を得る必要はないので(支分権に使用権がない)、入手手段に問題がない限りライセンスに著作権者が課す制約としての意味はない。
  3. ^ Section 11. 八田真行による条文非公式日本語訳ではGPLv3のSectionに相当する語をと訳している。GPLv2ではと訳されていた(Articleとの混同が避けられる場合はと訳されることもある)。LGPLv3非公式日本語訳もGPLv3の条文を内部的に参照しているが、同じく「項」と訳してある。以下これに従う。
  4. ^ ライセンスの第3a節、第3b節を見よ
  5. ^ ライセンスの第2b節、第4節を見よ
  6. ^ 正式公開されたGPLv3の 7. Additional Terms.(第7項「追加的条項」)には、許可・非許可事項に分けて記載している。またGPLv3を参照しつつ、追加的許可事項を認めたライセンスの一例にLGPLv3があり、これによりLGPLv3はGPLv3の補完的なライセンスとなっている。
  7. ^ 再頒布者もこの中に含まれる。ライセンシーは後述の説明からソフトウェアを受領して利用するだけの人物、すなわち受領者の一例である。
  8. ^ GPLはある種の"copyright hack"とも言える。
  9. ^ このような分離形態にあるプログラムを集積物(aggregate)と、GPLv3では明確に定義している。非GPLプログラムとの結合や組み合わせも参照せよ。
  10. ^ とりわけ"a work based on the Program"はGPLv2とは全く同じ用語であるが、その意味するところは異なる。
  11. ^ これはGPLの例外条項(GPLv3でいうところの「追加的許可条項」)ではなく、本来は司法の場で決定されるべき派生物に対しての一解釈を述べているだけに過ぎない。ライセンステキストに書かれてしまっているので、よくこのことは混同されがちである。
  12. ^ GPLv3の規定に従えば「集積物の他の部分」には任意のライセンスが適用できるが、そのパッチを作る基となったGPLv3ソフトウェアと両立しないライセンスでリリースすることは、基となったGPLv3ソフトウェアにはパッチを適用できないのでナンセンスである。
  13. ^ compatible両立する互換性があると訳される。その逆は、incompatible両立しない非互換であると訳される。
  14. ^ すなわち、組み合わせた著作物を二次的著作物とし同一のライセンス下におくものに再ライセンスされる可能性がある。ただし、その他の条項、例えば特許の取り扱いの相違や原著作者の表示条件(宣伝条項)などが存在する場合必ずしも再ライセンス可能というわけではない。
  15. ^ ソフトウェア全体の再利用性を低下させるとの記述もある。
  16. ^ セクション"リンクと派生物"で述べたとおり、二次的著作物か否かの線引きは未確定事項であるため、動的リンクにより二次的著作物となる場合も想定される。
  17. ^ 例えば、GPL FAQの解釈を杓子定規に適用すれば、PDFにフォントを埋め込んだ場合は、フォントと静的リンクしている、フォントを埋め込まず、オブジェクト指定のみの場合動的リンクと見なせる。
  18. ^ netfilter/iptables: Linuxカーネルに実装されたGPLのネットワーク・フィルタリング/ファイアウォールフレームワーク。各記事も参照せよ。
  19. ^ trade secret。日本の不正競争防止法では「営業秘密」と呼称される概念。
  20. ^ ここで、そのソフトウェアを頒布したか否かは書かれていない。

出典

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  40. ^ 詳しくは英語版ウィキペディアNovell#Agreement with Microsoftを参照せよ。
  41. ^ 本文、11. Patents.(第11項. 特許)の第5段落を見よ。これは正式公開版の第11項第7段落に相当する。
  42. ^ 本文、6.Conveying Non-Source Forms. (第6項. ソースコード形式ではない伝達(譲渡)について)の第3段落(段落数は小項a)~e)を計数しない)以降を中心に見よ。第3稿では「ユーザ製品」の定義としてMagnuson–Moss Warranty Act英語版, 合衆国法典第15編第2301条 15 U.S.C. § 2301 et seq.)を直接参照している。しかしこの参照部分が米国法依存になりライセンスの国際化に逆行するものであるとして批判を受けたため、定義部分をより明確化した上で、当該法への参照は第4稿そして正式版で完全に削除されている。
  43. ^ GPLv2の第8節を参照せよ。特定国の準拠法により、特許や著作権を持つ「インタフェース」(interfaces)が、本プログラムの頒布や利用を制限する場合は、プログラムの著作権者がそのような特定国での本プログラムの頒布を禁止する条項である。第3次議論用草稿趣旨説明書によると、この条項が利用されることが稀であったことが削除の理由としているが、条項自身にも問題があると述べられている。GPLv3 Third Discussion Draft Rationale”. Free Software Foundation. pp. 58. 2011年5月4日閲覧。 “Having gathered comment on this provision for many months, we have decided to proceed with its removal. Although a principal reason for removing the provision is the fact that it has rarely been used, we have also encountered one current example of its use that we find troubling.”
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