南シナ海 南シナ海の概要

南シナ海

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/01/18 23:32 UTC 版)

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南シナ海
南シナ海地図
中国語
繁体字 南海
簡体字 南海
漢語拼音 Nán Hǎi
別名
繁体字 南中國海
簡体字 南中国海
漢語拼音 Nán Zhōngguó Hǎi
朝鮮語
ハングル 남중국해
漢字 南中國海
ベトナム語
ベトナム語 Biển Đông
チュノム 𤅶東
タイ語
タイ語 ทะเลจีนใต้
Tha-le Chin Tai
[tʰáʔlēː tɕīːn tɑ̂i]
インドネシア語
インドネシア語 Laut Cina Selatan /
Laut Tiongkok Selatan
マレー語
マレー語 Laut Cina Selatan
ポルトガル語
ポルトガル語 Mar da China Meridional
フィリピン語
タガログ語 Dagat Timog Tsina
Dagat Luzon
Dagat Kanlurang Pilipinas

表記

日本においての表記

2016年時点で、日本国政府外務省などの公式文書等では南シナ海と表記され、日本国内では一般化している[1]第二次世界大戦までは支那[2]と表記した。なお、中国語圏において当該海域の名称として用いられている「南海」は、日本国内では近畿南部と四国一帯の歴史的呼称である南海道やそれに由来する企業など(例・南海電鉄)を指す。

その他の国・地域においての表記

概要

南シナ海海底地形

東南アジア赤道から北緯23度付近の中国沿岸まで広がっている熱帯・亜熱帯の海域である。南西部のマレーシア東方付近は大陸棚が広く発達しており、水深200m以下となっている。東部は深く、特にルソン島北西沖にはマニラ海溝がある。太平洋とは主に台湾島フィリピン諸島カリマンタン島などで区切られており、バシー海峡など限られた海峡で結ばれているに過ぎない。海域内における大きな島は海南島程度であるが、サンゴ礁も含めて中小の島嶼は多い。中国が「南海諸島」と総称する南沙諸島中沙諸島西沙諸島東沙諸島の他、ナトゥナ諸島南ナトゥナ諸島アナンバス諸島などがある。各国大陸棚では漁業が行われているほか、石油天然ガスが発見・採掘されている。




  1. ^ 南シナ海に関するフィリピンと中国との間の仲裁(仲裁裁判所による最終的な仲裁判断)(外務大臣談話) 外務省、平成28年7月12日
  2. ^ 精選版 日本国語大辞典『南支那海』 - コトバンク
  3. ^ Limits of Oceans and Seas (Special Publication No. 23) 3rd edition (PDF)” (英語). International Hydrographic Organization. pp. 30-31 (1953年). 2014年5月12日閲覧。 No. 49が該当海域
  4. ^ Statement of the DFA on the Chinese vessels in the West Philippine Sea (or South China Sea), June 4, 2011” (英語). フィリピン共和国政府 (2011年6月4日). 2016年10月13日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2011年6月閲覧。
  5. ^ Indonesia declares 'North Natuna Sea' NHK WORLD(NHK)、2017年7月14日
  6. ^ 【緊迫・南シナ海】インドネシア、仲裁裁定受け地図を改訂 産経ニュース、2017年7月18日
  7. ^ “インドネシアも中国と舌戦 「南シナ海」の一部呼称変更”. 日本経済新聞電子版 (日本経済新聞社). (2017年7月20日). http://www.nikkei.com/article/DGXLASGM18H8F_Z10C17A7FF1000/ 2017年7月22日閲覧。 
  8. ^ “南シナ海を「西フィリピン海」…中国に抗議の意”. YOMIURI ONLINE (読売新聞社). (2011年6月14日). オリジナルの2011年6月16日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20110616190300/http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20110614-OYT1T00853.htm 2011年6月14日閲覧。 
  9. ^ 人民解放軍副総参謀長、「中国は漢の時代から南シナ海を管理してきた」―中国紙” (Japanese). 新華社通信ネットジャパン. 新華経済 (2014年6月2日). 2014年6月5日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2014年6月6日閲覧。
  10. ^ a b 中国軍幹部 日米の発言に強く反発”. NHK (2014年6月1日). 2014年6月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年6月6日閲覧。
  11. ^ 永井央紀 (2014年6月1日). “中国軍幹部「首相発言は挑発」 アジア安保会議で日米批判”. 日本経済新聞電子版 (日本経済新聞社). オリジナルの2016年3月4日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20160304073531/http://www.nikkei.com/article/DGXNASFS0100U_R00C14A6PE8000/ 2014年6月6日閲覧。 
  12. ^ “南シナ海「2030年までに中国の湖に」米研究機関”. 朝日新聞デジタル (朝日新聞社). (2016年1月21日). オリジナルの2016年10月5日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20161005082821/http://www.asahi.com/articles/ASJ1P53LBJ1PUHBI016.html 
  13. ^ 「南シナ海」仲裁裁判 中国が不利な判断に備え対策検討”. NHK (2016年6月30日). 2016年7月3日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2016年7月2日閲覧。
  14. ^ 南シナ海規範「骨抜き」 枠組み合意”. 毎日新聞社 (2017年5月18日). 2017年11月7日閲覧。
  15. ^ 南シナ海行動規範を承認 ASEAN、中国主導で”. 日本経済新聞社 (2017年8月6日). 2017年11月7日閲覧。
  16. ^ 南シナ海行動規範、交渉開始で合意=中ASEAN首脳会議”. 時事通信社 (2017年11月13日). 2017年11月16日閲覧。
  17. ^ 北朝鮮懸念、中国には配慮=ASEAN首脳会議声明発表”. AFPBB (2017年11月16日). 2017年11月16日閲覧。
  18. ^ 南シナ海問題「懸念」消えた? ASEAN議長声明発表”. 朝日新聞社 (2017年11月16日). 2017年11月16日閲覧。
  19. ^ 安倍外交、対中けん制を抑制 南シナ海、トーンダウン”. 日本経済新聞社 (2017年11月15日). 2017年11月16日閲覧。


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