仙台都市圏
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仙台都市圏
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|---|---|
仙台市
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仙台都市圏
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| 北緯38度16分 東経140度52分 / 北緯38.267度 東経140.867度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  宮城県 |
| 中心都市 |  仙台市 |
| 面積
(2011)[1]
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| • 合計 | 2,076.71 km2 |
| 人口
（2025年10月1日）
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| • 合計 | 1,606,063人 |
| • 密度 | 770人/km2 |
| 2015年国勢調査基準[2] | |
| 域内総生産 | (2010)[1] |
| - 名目 | 5兆4141億円 |
| ウェブサイト | www |
仙台都市圏（せんだいとしけん）は、仙台市を中心市とする都市圏である。宮城県が指定する広域行政推進地域としての広域仙台都市圏は14市町村からなり、その人口は約153万人である（2015年国勢調査）。また、都市雇用圏（10パーセント通勤圏）の指標での仙台都市圏人口は約157万人、域内総生産は5兆4142億円である[1]。1.5パーセント都市圏の指標での都市圏人口は約229万人となる。
広域仙台都市圏
■橙：広域仙台都市圏
宮城県は、県内を7つの地域に区分しており、仙台市とその周辺地域は「広域仙台都市圏」として区分されている[3]。この広域仙台都市圏に含まれる自治体は、富谷市、大和町、大郷町、大衡村、塩竈市、多賀城市、七ヶ浜町、利府町、松島町、仙台市、名取市、岩沼市、亘理町、山元町である。この都市圏の人口は約153万人（2015年国勢調査）であり、これは宮城県全体人口の65パーセントを超えるものである。宮城県は「仙台地方振興事務所」により管轄し、構成市町村は「仙台都市圏広域行政推進協議会」を組織している[4]。
近年、仙台都市圏は奥羽山脈を挟んで隣接する山形県の山形市を中心とする村山地方（人口約60万人）との間で密接な関係を築いており、「双子都市」の様相を呈している[5]。仙台都市圏と山形県村山地方が構成する「仙台・やまがた交流連携促進会議」は、この広域仙台都市圏の枠組みで参加している。
| 面積 | 国勢調査[6] （2015年10月1日） |
推計人口 （2025年10月1日） |
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|---|---|---|---|
| 昼間人口 | 夜間人口 | ||
| 1,648 km2 | 1,555,720 人 | 1,528,508 人 | 1,528,912 人 |
人口の変化
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以下に、現在の広域仙台都市圏（表中では仙台圏と記す）にあたる地域の国勢調査人口の変遷と最新の推計人口を示す。この定義では、仙台圏の範囲は一定。ただし、仙台市は合併により市域が拡大し（仙台市#行政区参照）、仙台圏に占める面積比率が増大している。
仙台圏の人口（表中のB）は年々増加しているが、1965年（昭和40年）から1995年（平成7年）にかけては5年ごとに約10万人ずつ増え、増加が顕著である。
仙台圏に占める仙台市の人口比率（表中のA/B）は、1920年（大正9年）には4割弱だったが、仙台市の都市化と合併による市域拡大などにより昭和40年代には6割強まで増加した。しかし、市外のベッドタウン造成が活発になると1970年（昭和45年）をピークに減少し始め、ドーナツ化現象を呈するようになった。仙台市の合併・政令指定都市化によって1990年（平成2年）には7割強になるもドーナツ化現象は続いた。2000年代に入ると都心回帰の影響もあって仙台市の比率低下に歯止めがかかり、さらに東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）の後には被災地からの流入により比率上昇を呈している。
宮城県に占める仙台圏の人口比率（表中のB/C）は、1920年（大正9年）の3割強から長期的に増加傾向が続いている。終戦後、仙台空襲で機能低下に見舞われた仙台市が経済的混乱に陥る一方で、第1次ベビーブームにより県人口は著増を呈し、仙台圏の比率は一時低下した。高度経済成長期に入ると主に首都圏への集団就職や出稼ぎにより県人口が微増に留まる一方、仙台圏の比率は上昇し続け仙台圏への集中が始まった。高度経済成長が終焉すると、首都圏への流出減少と第2次ベビーブームなどの影響で県人口が増加しつつ、仙台圏の比率も高まる傾向となった。バブル崩壊後は宮城県の人口が停滞する一方、仙台圏の人口比率は上昇し続け、仙台圏への一極集中の様相を呈している。
| 統計年月日 | 人口（人） | 比率 (%) | ||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| (A) 仙台市 |
■(A')[注釈 1] 現市域 |
■(B) 仙台圏 |
(C) 宮城県 |
A/A' | A/B | A'/B | B/C ■仙台圏/宮城県 |
A/C | ||
| 1920年（大正9年） | 118,984 | 190,013 | 320,770 | 961,768 | 62.6 | 37.1 | 59.2 | 33.4 |
320,770 / 961,768
|
12.4 |
| 1925年（大正14年） | 142,894 | 221,709 | 364,002 | 1,044,036 | 64.5 | 39.3 | 60.9 | 34.9 |
364,002 / 1,044,036
|
13.7 |
| 1930年（昭和5年） | 190,180 | 252,017 | 409,351 | 1,142,784 | 75.5 | 46.5 | 61.6 | 35.8 |
409,351 / 1,142,784
|
16.6 |
| 1935年（昭和10年） | 219,547 | 278,821 | 450,591 | 1,234,801 | 78.7 | 48.7 | 61.9 | 36.5 |
450,591 / 1,234,801
|
17.8 |
| 1940年（昭和15年） | 223,630 | 284,132 | 465,094 | 1,271,238 | 78.7 | 48.1 | 61.1 | 36.6 |
465,094 / 1,271,238
|
17.6 |
| 1947年（昭和22年） | 293,816 | 331,570 | 563,727 | 1,566,831 | 88.6 | 52.1 | 58.8 | 36.0 |
563,727 / 1,566,831
|
18.8 |
| 1950年（昭和25年） | 341,685 | 380,217 | 623,833 | 1,663,442 | 89.9 | 54.8 | 60.9 | 37.5 |
623,833 / 1,663,442
|
20.5 |
| 1955年（昭和30年） | 375,844 | 414,775 | 669,422 | 1,727,065 | 90.6 | 56.1 | 62.0 | 38.8 |
669,422 / 1,727,065
|
21.8 |
| 1960年（昭和35年） | 425,272 | 459,876 | 719,550 | 1,743,195 | 92.5 | 59.1 | 63.9 | 41.3 |
719,550 / 1,743,195
|
24.4 |
| 1965年（昭和40年） | 480,925 | 520,059 | 784,615 | 1,753,126 | 92.5 | 61.3 | 66.3 | 44.8 |
784,615 / 1,753,126
|
27.4 |
| 1970年（昭和45年） | 545,065 | 598,950 | 881,306 | 1,819,223 | 91.0 | 61.8 | 68.0 | 48.4 |
881,306 / 1,819,223
|
30.0 |
| 1975年（昭和50年） | 615,473 | 709,326 | 1,018,375 | 1,955,267 | 86.8 | 60.4 | 69.7 | 52.1 |
1,018,375 / 1,955,267
|
31.5 |
| 1980年（昭和55年） | 664,868 | 792,036 | 1,126,742 | 2,082,320 | 83.9 | 59.0 | 70.3 | 54.1 |
1,126,742 / 2,082,320
|
31.9 |
| 1985年（昭和60年） | 700,254 | 857,335 | 1,209,050 | 2,176,295 | 81.7 | 57.9 | 70.9 | 55.6 |
1,209,050 / 2,176,295
|
32.2 |
| 1990年（平成2年） | 918,398 | 1,292,282 | 2,248,558 | 100.0 | 71.1 | 57.5 |
1,292,282 / 2,248,558
|
40.8 | ||
| 1995年（平成7年） | 971,297 | 1,381,877 | 2,328,739 | 70.3 | 59.3 |
1,381,877 / 2,328,739
|
41.7 | |||
| 2000年（平成12年） | 1,008,130 | 1,437,181 | 2,365,320 | 70.1 | 60.8 |
1,437,181 / 2,365,320
|
42.6 | |||
| 2005年（平成17年） | 1,025,098 | 1,463,279 | 2,360,218 | 70.1 | 62.0 |
1,463,279 / 2,360,218
|
43.4 | |||
| 2010年（平成22年） | 1,045,986 | 1,490,098 | 2,348,165 | 70.2 | 63.5 |
1,490,098 / 2,348,165
|
44.5 | |||
| 2015年（平成27年） | 1,082,159 | 1,528,508 | 2,333,899 | 70.8 | 65.5 |
1,528,508 / 2,333,899
|
46.4 | |||
| 2025年10月1日 （推計人口） |
1,094,799 | 1,528,912 | 2,230,717 | 100.0 | 71.6 | 68.5 |
1,528,912 / 2,230,717
|
49.1 | ||
通勤率による都市圏
都市雇用圏（10パーセント通勤圏）
金本良嗣らによる都市雇用圏（10パーセント都市圏・10パーセント通勤圏）の基準では、それぞれの市町村の通勤者のうち、10パーセント以上が中心市または低次の郊外に通っている場合、都市圏を構成する市町村とみなす。この基準に於いて、2015年（平成27年）時点の仙台都市圏の人口は約161万人で、2005年時点でこれら都市圏内の市町村から仙台市に通勤・通学する者は、約10万人にのぼる。この基準では、上述の広域仙台都市圏に、柴田町、大河原町、村田町、川崎町が加わる。この指標による都市圏面積は2236平方キロメートルである[注釈 2]。通勤率が最も高い自治体は富谷市の48.4パーセントである。以下は通勤率上位10の自治体である。
| 順位 | 自治体 | 通勤率 |
|---|---|---|
| 1 | 富谷市 | 48.4% |
| 2 | 利府町 | 43.2% |
| 3 | 多賀城市 | 43.1% |
| 4 | 名取市 | 41.2% |
| 5 | 七ヶ浜町 | 36.7% |
| 6 | 塩竈市 | 32.9% |
| 7 | 大和町 | 25.2% |
| 8 | 松島町 | 25.0% |
| 9 | 岩沼市 | 24.4% |
| 10 | 川崎町 | 19.7% |
都市圏の変遷
以下に、都市雇用圏（10パーセント都市圏・10パーセント通勤圏）の変遷を示す。この定義では、通勤者の職場の位置や居住動向によって都市圏の範囲も面積も変化している。
- 仙台市の10パーセント通勤圏に入っていない自治体は、各統計年の欄で灰色且つ「-」で示す。
- 2015年時点で大衡村は大和町の郊外で仙台都市圏の2次郊外にあたり、それ以外の仙台都市圏の自治体は1次の郊外である。
| 自治体 ('80) |
1980年 | 1990年 | 1995年 | 2000年 | 2005年 | 2010年 | 2015年 | 自治体 （現在） |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 古川市 | 古川 都市圏 6万5525人 |
古川 都市圏 15万2834人 |
古川 都市圏 16万9858人 |
古川 都市圏 16万9910人 |
古川 都市圏 16万4200人 |
大崎 都市圏 21万0789人 |
大崎 都市圏 20万5925人 |
大崎市 |
| 小牛田町 | 仙台 都市圏 124万8616人 |
美里町 | ||||||
| 南郷町 | 仙台 都市圏 139万5486人 |
仙台 都市圏 149万2610人 |
- | - | ||||
| 鳴瀬町 | 仙台 都市圏 155万5691人 |
石巻 都市圏 22万1282人 |
石巻 都市圏 21万3780人 |
石巻 都市圏 19万3051人 |
東松島市 | |||
| 松山町 | 仙台 都市圏 157万0190人 |
大崎 都市圏 | 大崎 都市圏 | 大崎市 | ||||
| 鹿島台町 | ||||||||
| 大衡村 | 仙台 都市圏 157万4942人 |
仙台 都市圏 161万2499人 |
大衡村 | |||||
| 大和町 | 大和町 | |||||||
| 大郷町 | 大郷町 | |||||||
| 富谷町 | 富谷市 | |||||||
| 松島町 | 松島町 | |||||||
| 利府町 | 利府町 | |||||||
| 七ヶ浜町 | 七ヶ浜町 | |||||||
| 塩竈市 | 塩竈市 | |||||||
| 多賀城市 | 多賀城市 | |||||||
| 泉市 | 仙台市 | |||||||
| 宮城町 | ||||||||
| 仙台市 | ||||||||
| 秋保町 | ||||||||
| 名取市 | 名取市 | |||||||
| 岩沼市 | 岩沼市 | |||||||
| 亘理町 | 亘理町 | |||||||
| 山元町 | 山元町 | |||||||
| 柴田町 | 柴田町 | |||||||
| 大河原町 | 大河原町 | |||||||
| 川崎町 | 川崎町 | |||||||
| 村田町 | - | - | - | 村田町 |
- 1987年（昭和62年）11月1日、宮城郡宮城町が仙台市に編入合併された。
- 1988年（昭和63年）3月1日、泉市および名取郡秋保町が仙台市に編入合併された。
- 1989年（平成元年）4月1日、仙台市が政令指定都市となった。
- 2005年（平成17年）4月1日、桃生郡の矢本町と鳴瀬町が新設合併して東松島市となった。
- 2006年（平成18年）1月1日、遠田郡の小牛田町と南郷町の2町が新設合併して美里町となった。
- 2006年（平成18年）3月31日、古川市、遠田郡の田尻町、志田郡の三本木町と松山町と鹿島台町、玉造郡の岩出山町と鳴子町の計1市6町が新設合併して大崎市となった。
- 2016年（平成28年）10月10日、黒川郡富谷町が市制施行して富谷市となった。
5パーセント都市圏（通勤圏）
5パーセント都市圏の指標による仙台都市圏の人口は約197万人（2015年国勢調査時[11]）。市町村名は2015年国勢調査時点のもの。
仙台市、塩竈市、多賀城市、七ヶ浜町、利府町、松島町、富谷市、大和町、大郷町、大衡村、名取市、岩沼市、亘理町、山元町、柴田町、大河原町、村田町、川崎町、美里町、涌谷町、大崎市、東松島市、栗原市、色麻町、白石市、角田市。
1.5パーセント都市圏（通勤・通学圏）
総務省による都市圏では、1.5パーセントの通勤通学率が指標になっている。この定義では、仙台市の1.5パーセント都市圏は「仙台大都市圏」とされている。この都市圏の人口は約229万人で[12]、総務省による日本の都市圏では7番目の規模である。2020年（令和2年）時点における仙台大都市圏の範囲は、宮城県のうち気仙沼市、南三陸町、女川町、七ヶ宿町を除いた部分と、福島県新地町である[13]。
1995年（平成7年）国勢調査に基く「仙台大都市圏 (PDF) 」は、おおむねJR仙台駅を中心とした半径50キロメートル圏から山形県村山地方（山形市など）を除いた範囲だった。すなわち、県北山間部・栗原圏・登米圏・三陸海岸地域および七ヶ宿町を除いた宮城県全域に、福島県浜通り北部（新地町・相馬市）を加えた範囲だった。2000年（平成12年）国勢調査に基く「仙台大都市圏」の人口は218万6397人[14]。
2005年（平成17年）国勢調査に基く「仙台大都市圏」は、唐桑町、気仙沼市、本吉町、南三陸町、女川町、鳴子町、七ヶ宿町の1市6町を除く宮城県全域に、福島県の新地町、相馬市の1市1町を加えた範囲となり、人口は228万9656人となった[12][15]。
| 年 | 人口 （人） |
面積 (km2) |
人口密度 (人/km2) |
|---|---|---|---|
| 1970年 | 1,278,124 | 3,666 | 349 |
| 1975年 | 1,582,840 | 4,252 | 372 |
| 1980年 | 1,739,733 | 4,691 | 371 |
| 1985年 | 1,861,024 | 4,771 | 390 |
| 1990年 | 2,030,055 | 5,071 | 400 |
| 1995年 | 2,140,377 | 5,192 | 412 |
| 2000年 | 2,186,397 | 5,149 | 424 |
| 2005年 | 2,289,656 | 6,376 | 359 |
| 2010年 | 2,169,757 | 5,970 | 363 |
| 2015年 | 2,256,964 | 5,970 | 378 |
| 2020年 | 2,228,837 | 6,504 | 342 |
通勤・通学者数の統計
以下は仙台市への通勤・通学者数の統計である（2000年）[20]。仙台市への通勤・通学による流入人口は、合計13万819人である。なお、古川市は周辺自治体と合併して現在は大崎市となっている。
- 「仙台市への通勤・通学人口」（地図）[21]
| 仙台市へ流入 | 仙台市から流出 | |
| 合計 | 130,819 人 | 48,823 人 |
| 古川市 | 2,883 人 | 1,261 人 |
| 石巻市 | 2,593 人 | 1,192 人 |
| 白石市 | 1,982 人 | 632 人 |
| 角田市 | 1,600 人 | 472 人 |
| 宮城県内他市町村 | 119,193 人 | 43,146 人 |
| 他県 | 11,626 人 | 5,677 人 |
| うち 福島県 | 4,596 人 | 1,584 人 |
| うち 福島市 | 1,551 人 | 681 人 |
| うち 山形県 | 2,738 人 | 1,485 人 |
| うち 山形市 | 1,418 人 | 1,054 人 |
| うち 岩手県 | 1,788 人 | 764 人 |
脚注
注釈
出典
- ^ a b c 金本良嗣. “2010年 大都市雇用圏統計データ”. 東京大学空間情報科学研究センター. 2016年11月12日閲覧。
- ^ 金本良嗣. “都市雇用圏コード表”. 東京大学空間情報科学研究センター. 2019年4月26日閲覧。
- ^ “宮城県地域区分図”（宮城県）2020年11月3日閲覧。
- ^ 宮城県推計人口 の月報で、毎月の人口統計が発表されている。
- ^ 仙台・やまがた交流連携促進会議の構成市町村
- ^ 平成27年国勢調査従業地･通学地による人口・就業状態等集計（宮城県）
- ^ 平成22年国勢調査結果速報 (PDF) （宮城県企画部統計課 2011年3月）
- ^ 平成17年国勢調査（宮城県）
- ^ 日本の長期統計系列 2-9 都市別人口（大正9年 - 平成17年）（総務省統計局）
- ^ 平成27年国勢調査人口等基本集計結果（確定値）（宮城県）
- ^ 「広島都市圏に必要なことを探る」 (PDF) （国土交通省中国地方整備局）
- ^ a b 第1部 結果の解説 第2章 人口の地域分布 2-4 大都市圏・都市圏の人口 (PDF) p.24-p.25（総務省統計局「平成17年国勢調査 最終報告書「日本の人口」上巻－解説・資料編」）
- ^ "国勢調査 大都市圏・都市圏図（令和２年）"（総務省統計局）2025年8月14日閲覧。
- ^ 大都市圏統計表 Archived 2007年2月10日, at the Wayback Machine.（総務省統計局。2000年国勢調査）
- ^ 参考7 大都市圏・都市圏を構成する市区町村及び距離帯 (PDF) （総務省統計局「平成17年国勢調査 最終報告書「日本の人口」上巻－解説・資料編」）
- ^ 総務省統計局『大都市圏の人口』日本統計協会〈平成17年国勢調査人口概観シリーズ, no.9〉、2009年、470-475頁。ISBN 9784822335779。
- ^ 2010:“平成22年国勢調査 我が国人口・世帯の概観 - 表1-28 大都市圏・都市圏別人口、面積及び人口密度” (PDF). p. 35. 2018年9月26日閲覧。
- ^ 2015:“平成27年国勢調査 我が国人口・世帯の概観 - 表1-28 人口、面積及び人口密度 - 大都市圏・都市圏” (PDF). p. 32. 2018年9月18日閲覧。
- ^ 2020:“令和２年国勢調査 - 表1-3 男女別人口，世帯の種類別世帯数及び世帯人員並びに2015年（平成27年）の人口（組替），2015年（平成27年）の世帯数（組替），5年間の人口増減数，5年間の人口増減率，5年間の世帯増減数，5年間の世帯増減率，人口性比，面積（参考）及び人口密度－大都市圏” (XLS). 2023年1月4日閲覧。
- ^ [1]
- ^ [2]
関連項目
外部リンク
- 仙台都市圏広域行政推進協議会
- 宮城県 広域仙台都市圏
- 仙台都市圏における農業的土地利用の変化
- 仙台都市圏
- 仙台圏域地価分布 (PDF)
- 地域経済構造分析 （日本の各都市圏の経済指標）
- 東北地方のデパートの盛衰
- 仙台市への通勤・通学人口図 (PDF) （総務省統計局）
仙台圏
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/08/24 01:33 UTC 版)
以下は、仙台都市圏にこれまで存在し、かつ、管理されていた主なスケートリンクの一覧である。常設のリンクは、名取市にあった「仙台スポーツセンター」、および、大和町にある「ベルサンピアみやぎ泉」以外全て、現在の仙台市内に所在した。「名称」には、同じ施設が過去につけていた名称も列挙する。営業時期が「冬季」となっているものは、夏季以外の秋季・冬季・春季に営業するものから、冬季のみ営業するものまである。 かつては結氷した湖沼・河川が、管理の有る無しに関わらずアイススケートの遊戯の場として利用されており、宮城県庁の敷地内にあった2つの池等も結氷期に子供がアイススケートを楽しんでいた。また、当地でモータリゼーションが発達する以前の昭和30年代までは、市内各所の凍結した道路上で子供たちがアイススケートをしていた。東京五輪が開催された1964年（昭和39年）10月、仙台市に東北地方で初めて人工氷を用いた屋内スケートリンク（仙台スケートセンター）が開場すると、数年で続々と屋内リンクが開場した。屋内リンクは冬季営業だったため、夏季の集客用にプール等を併設したり、通年で集客できるボウリング場等を併設する例がみられた。1978年（昭和53年）には仙台初の通年営業の屋内リンク（勝山スケーティングクラブ）が開場した。 1931年～1960年および1981年～2010年の各々の30年平均値を比較すると、冬季の各月の日最高気温は1℃未満の上昇に対し、日最低気温は2℃近く上昇し、ヒートアイランド現象が見られる。また、仙台の冬（前年12月～2月）は長期変化傾向では100年で3.0℃上昇している。このため当地では、アイススケートを実施可能な湖沼・河川の結氷は見られなくなり、一時的に開設されるリンクでは、屋外でも人工氷を用いたり、アクリル樹脂を用いたりしている。 なお、五色沼は「日本フィギュアスケート発祥の地」とされる。 仙台圏のスケートリンク（および太字は現在営業中。●はボウリング場併設）名称種別（サイズ）管理/運営営業期間営業時期位置所在地（当時）五色沼（仙台城の堀） 湖沼・天然氷 第二師団 1890年頃〜1970年頃 結氷期 地図 仙台市 進駐軍 仙台市 広瀬川 河川・天然氷 仙台市 結氷期 地図 仙台市 地図 海老沼（小松島沼） 湖沼・天然氷 結氷期 地図 仙台市 与兵衛沼（与平沼） 湖沼・天然氷 南光学園 結氷期 地図 宮城郡原町 大窪沼 湖沼・天然氷 結氷期 地図 名取郡長町 斎勝沼 湖沼・天然氷 結氷期 地図 宮城郡宮城町 赤生木地区の沼 湖沼・天然氷 結氷期 宮城郡宮城町 旗立遊園地スケート場 湖沼・天然氷 秋保電気鉄道 1926年〜1932年 結氷期 地図 名取郡西多賀村 尚志会二高スケート部専用リンク（土橋リンク） 野外・天然氷(60m×30m) （旧制）第二高校 1931年度〜（廃止年不明） 冬季 地図 仙台市 湯元スケート場 （民間企業） 1961年〜（廃止年不明） 地図 名取郡秋保村 小松島スケートセンター 野外・天然氷 南光学園 1964年10月〜1974年3月 冬季 地図 仙台市 仙台スケートセンター 屋内・製氷 （民間企業） 1964年10月〜1995年10月 冬季 地図 仙台市 八幡スケートセンター ●荒巻娯楽センター 屋内・製氷(57m×26m) 東北水交設備 1965年〜 冬季 地図 仙台市 荒巻スケートセンター 仙台市 1974年12月29日〜1984年3月31日 水の森スケートセンター ●アイスパレス 屋内・製氷 有楽会館 1965年12月20日〜1973年11月 地図 仙台市 ●東北スケートセンター 屋内・製氷 青葉商工 1965年〜1969年 冬季 地図 仙台市 仙台スポーツセンター 屋内・製氷 今井乳業 1965年頃〜（廃止年不明） 冬季 地図 名取市 宮城厚生年金スポーツセンター 屋内・製氷(60m×30m) 社会保険庁 1976年12月〜 冬季 地図 黒川郡大和町 ウェルサンピアみやぎ泉 ベルサンピアみやぎ泉 バイタルネット ●勝山スケーティングクラブ 屋内・製氷(56m×26m) 勝山企業 1978年12月9日〜2009年4月30日 通年 地図 仙台市 ●エンドーチェーン仙台駅前店・屋上スケートリンク 野外・アクリル エンドーチェーン 1982年11月〜（廃止年不明） 冬季 地図 仙台市 オレンジワン泉 屋内・製氷(56m×26m) DLL 1988年11月1日〜2004年12月25日 通年 地図 仙台市 泉DOSCアイスアリーナ DOSC コナミスポーツクラブ泉・スケートリンク コナミスポーツ アイスリンク仙台 加藤商会 2007年3月22日〜 SENDAI WINTER PARKStarlight Rink 野外・製氷(26m×17m) 仙台放送 2008年12月〜 SENDAI光のページェント中 地図 仙台市 Starlight kids square テント内・製氷 （民間企業） 2012年12月7日〜12月25日 SENDAI光のページェント中 地図 仙台市 国営みちのく杜の湖畔公園ミニスケートリンク 野外・アクリル(8m×8m) 公園財団 2014年1月25日〜2月23日 わらすこ雪まつり中 地図 柴田郡川崎町 このほか、ISUグランプリシリーズのNHK杯が、2007年（平成19年）に仙台市体育館（仙台市）、2012年（平成24年）にセキスイハイムスーパーアリーナ（利府町）で開催されている。また、ゼビオアリーナ仙台（仙台市）はアイスホッケーの試合開催を想定して建設されており、2014年（平成26年）には羽生結弦の金メダル凱旋アイスショーが開催された。
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