マスメディア 主なマスメディア

マスメディア

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/11/28 23:37 UTC 版)

主なマスメディア

以下、現代におけるマスメディアを媒体別に区分する。

電波を媒体とするマスメディア

紙を媒体とするマスメディア

その他のマスメディア

もともと、マスメディアは「印刷媒体」と「非印刷媒体」に分けられる、とされている[2]。広義のマスメディアには映画音楽レコード)、出版書籍)全体を含むこともある。このなかでも影響力が強いテレビ・ラジオ・新聞・雑誌はマスコミ四媒体と呼ばれ、狭義においてマスメディアとはこの4つのメディアのことを指していた[55]

新しいマスメディア

1990年代後半から普及したインターネットは既存のマスメディアの構造を大きく揺るがした。取材には資金と組織力が必要なこと、検証可能性の高さなどから、インターネット時代においても新聞社などマスコミ企業の優位性は変わらないという意見がある。一方、マスコミ企業は取材中心の通信社的な役割に縮小し、評論や世論形成はブログなど個人のウェブサイトやSNSなどが中心になるという見方もある(ソーシャルメディアという語も生まれている)[注釈 2]。インターネット上の市民ジャーナリズムに期待する向きもあり、実際にいくつかのメディアが創刊されたものの利用が伸びず、2010年ごろには日本ではほとんどの市民メディアが閉鎖に追い込まれた[57]

問題

外部からの干渉

マスメディアに対する外部からの干渉は古くから問題となっている。特に政府からの干渉は検閲や発行禁止など様々な形で行使されており、その干渉を禁じる形で制定されたものが表現の自由である[58]。また、表現の自由や言論の自由に含まれる形で、報道の自由も保障されている。報道の自由には取材の自由や媒体の流通・頒布の自由が含まれている[59]。しかし表現の自由が確立されたのちも、政府とマスメディアの間ではその自由の範囲をめぐってしばしば対立が起きている[60]。軍事的・外交的なものを中心に重要事項がしばしば国家機密に指定される[61]一方、情報公開法が制定され政府の公文書等が一般に公開されるよう定められている国家も多くなってきている[62]。また、マスメディアの重要な職業倫理のひとつに取材源の秘匿が挙げられるが、刑事裁判においてはある程度の尊重はされるものの、どこまで認められるかについては議論がある[63]

報道倫理

一方で、世界に流れる情報の大部分を独占しているマスメディアはそれ自体が巨大な権力を握っていると言える[64]ため、その情報伝達行為自体に問題が生じることも多い。

人権の侵害としては、名誉棄損プライバシーの侵害、記者たちの取材マナーやモラルの欠けた過剰な取材、事件が起きた際に報道各社が関係者の元に殺到して人々の日常生活を脅かすメディアスクラムなどが挙げられる[65]。犯罪の被害者や加害者に関しては、日本では20歳以下の少年に関しては少年法によって匿名での報道が法的に定められているものの、それ以外の場合は基本的に実名での報道が行われているが、こうした実名報道も重大な人権侵害につながるとされ、匿名での報道を求める声も上がっている[66]。このほかにも、誤報虚偽報道などのような正確性の問題、偏向報道扇動のような公平性の問題など、報道倫理に反する事件がしばしば発生している[67]

また、マスメディアは送り手から一方的に受け手に情報を送るものであるため、受け手側に異論があってもそれをメディアへと反映させることは難しく、一方的な見方がそのまま押し付けられる場合が多い。この状況の是正のため、マスメディアの見解・批判に対して反論の機会提供を請求することの出来る反論権や、メディアに個人の意見を反映させる、いわゆるアクセス権といった、ともすれば一般市民から遊離しがちなマスメディアに民衆からの声を反映させる権利も提唱されている[68]

地域的不均衡

マスメディアは世界のほぼすべての国に存在するが、普及率は地域的に大きく差があり、アメリカやヨーロッパ諸国、日本といった先進諸国では普及率が高く、発展途上国ではあまり普及が進んでいなかった[69]。しかし、発展途上国の経済成長によってその差は縮小しつつある。一例として、2000年ごろから経済成長の続くアジア、なかでもインド中国で新聞販売数が増加し、2007年には新聞の発行部数の1位が中国、2位がインドとなった[70]

マスメディアの量的不均衡こそ縮小しつつあるものの、より大きな問題としては情報の流れの不均衡がある。世界のニュースの流れはアメリカのAP通信やイギリスのロイター、フランスのAFP通信といった巨大な国際通信社が握っており、アメリカやヨーロッパからの一方的な情報発信は発展途上国側から非難されてきた[71]セネガル出身のユネスコ事務総長だったアマドゥ・マハタール・ムボウは1970年代後半に「新世界情報秩序」を提唱してこの状況の是正を訴え、途上国から強い支持を得たものの、この議論の中で東側諸国がジャーナリストの認可制の導入を提唱したこともあって、先進国からは報道の自由を制限するものだとして強い反対の声が上がった[72]。そしてこれを一番の原因として1984年にはアメリカが、次いで1985年にはイギリスおよびシンガポールがユネスコから脱退し[73]、新世界情報秩序はほとんど実績を上げることができないまま立ち消えとなって、南北の情報格差は温存されたままとなった[74]

マスメディアの将来

ボルチモア・サン紙の元記者、デイビッド・サイモンは、しょせんインターネットに出ている情報は、既存メディアが流している情報をコピー&ペーストして、それに対し独自の意見を付け加えたものでしかなく、ネットのブロガーや市民記者は寄生虫のようなものだと指摘している。宿主となる既存メディアは、その寄生虫のため、自らの経営を蝕まれ、次第に一次的な情報を提供する既存メディアが弱体化し、社会に正確な情報が行き渡らなくなるという。サイモンは、そのためにも、既存メディアはネットでの情報発信を有料化するか、NPO化して市民の寄付などで経営を健全化していくべきだと主張している[75]

藤代裕之は、いくら個人メディアが増加しても、まとめサイトやネット上の事件を知らせるミドルメディアの登場が示しているように、人々が何を考えているのか情報を共有するマスメディアのようなメディアはなくならないと主張している[76][注釈 3]。また藤代は、マスメディアが凋落してきても、社会の問題を掘り下げ、人々に伝えるという役割の重要性が低下するわけではなく、むしろ誰もが情報を発信でき、膨大なコンテンツが流通する時代になったからこそ、その人にしか表現できないコンテンツを作れる「プロ」と、重要な情報を選び出す「編集」の重要性が増すとも主張している[77]

『空気』を作って、社会的・政治的に相手を潰せるため『メディア自体が権力』との批判の声がある[78]


注釈

  1. ^ マスメディアは正確な内容を伝えているとは限らない。内容は正しいこともあれば誤っていることもある。「マスメディア」は定義のとおり、あくまで、大衆に対して大量に伝えている、というだけである。
  2. ^ 雑誌への投稿は編集部の選別を通る必要があるため一定水準以上の文章を書かなけければいけないという規範が読者に植えつけられるが、SNSは自由気ままに書けるため質が低くなりがちでそれが世論形成にマイナスの影響を与えるという指摘もある[56]
  3. ^ しかし既存メディアは双方向ではなく一方的な報道のため、大衆の意見はこうであろうというマスコミの独断にもとづく視点であり、かならずしも人々が何を考えているのか情報を共有するものではない。

出典

  1. ^ a b 広辞苑第七版「マス・メディア」
  2. ^ a b c ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典『マス・メディア』 - コトバンク
  3. ^ 広辞苑第七版「マス・コミュニケーション」
  4. ^ 広辞苑第七版「マス・コミ」
  5. ^ 「図説 本の歴史」p46 樺山紘一編 河出書房新社 2011年7月30日初版発行
  6. ^ 「歴史の中の新聞 世界と日本」門奈直樹 p14(「新聞学」所収)日本評論社 2009年5月20日新訂第4版第1刷
  7. ^ 「ジャーナリズムの社会的意義と新しいメディア」鈴木謙介 p131(「新聞学」所収)日本評論社 2009年5月20日新訂第4版第1刷
  8. ^ 「出版メディアの変遷」p147 長谷川一(「新 現代マスコミ論のポイント」所収)天野勝文・松岡新兒・植田康夫編著 学文社 2004年4月10日第一版第一刷
  9. ^ 「無線通信の世界」スティーヴン・カーン(「歴史の中のコミュニケーション メディア革命の社会文化史」所収)p253 デイヴィッド・クロウリー、ポール・ヘイヤー編 林進・大久保公雄訳 新曜社 1995年4月20日初版第1刷
  10. ^ 「初期の電話利用」キャロライン・マーヴィン(「歴史の中のコミュニケーション メディア革命の社会文化史」所収)p191-198 デイヴィッド・クロウリー、ポール・ヘイヤー編 林進・大久保公雄訳 新曜社 1995年4月20日初版第1刷
  11. ^ 「メディアと日本人」p14 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  12. ^ 「放送の始まり」スーザン・J・ダグラス(「歴史の中のコミュニケーション メディア革命の社会文化史」所収)p256-257 デイヴィッド・クロウリー、ポール・ヘイヤー編 林進・大久保公雄訳 新曜社 1995年4月20日初版第1刷
  13. ^ 「テレビと社会」レイモンド・ウィリアムズ(「歴史の中のコミュニケーション メディア革命の社会文化史」所収)p290 デイヴィッド・クロウリー、ポール・ヘイヤー編 林進・大久保公雄訳 新曜社 1995年4月20日初版第1刷
  14. ^ 「メディア学の現在 新版」p17 山口功二・渡辺武達・岡満男編 世界思想社 2001年4月20日第1刷
  15. ^ 「日用品の文化誌」p149 柏木博 岩波書店 1999年6月21日第1刷
  16. ^ 「メディア激震 グローバル化とIT革命の中で」p18 古賀純一郎 NTT出版 2009年7月2日初版第1刷
  17. ^ 「メディア学の現在 新版」p45 山口功二・渡辺武達・岡満男編 世界思想社 2001年4月20日第1刷
  18. ^ 「メディアと日本人」p70-71 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  19. ^ 「メディアと日本人」p54 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  20. ^ 「メディアと日本人」p64 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  21. ^ 「メディアと日本人」p79 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  22. ^ 「メディアと日本人」p87 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  23. ^ 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p210 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  24. ^ 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p69-71 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  25. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p28-29 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  26. ^ 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p71-72 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  27. ^ 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p76-78 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  28. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p29-31 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  29. ^ 「現代政治学 第3版」p106 加茂利男・大西仁・石田徹・伊東恭彦著 有斐閣 2007年9月30日第3版第1刷
  30. ^ 「ポリティカル・サイエンス事始め 第3版」p46 伊藤光利編 有斐閣 2011年7月20日第3版第4刷発行
  31. ^ 「メディアの歴史 ビッグバンからインターネットまで」p193-194 ヨッヘン・ヘーリッシュ 川島建太郎・津﨑正行・林志津江訳 法政大学出版局 2017年2月6日初版第1刷
  32. ^ 「ナショナリズム 1890-1940」 p60 オリヴァー・ジマー 福井憲彦訳 岩波書店 2009年8月27日第1刷
  33. ^ 「現代政治学 第3版」p106 加茂利男・大西仁・石田徹・伊東恭彦著 有斐閣 2007年9月30日第3版第1刷
  34. ^ 「現代政治学 第3版」p106-107 加茂利男・大西仁・石田徹・伊東恭彦著 有斐閣 2007年9月30日第3版第1刷
  35. ^ 「メディア学の現在 新版」p270-271 山口功二・渡辺武達・岡満男編 世界思想社 2001年4月20日第1刷
  36. ^ 「現代政治学 第3版」p143 加茂利男・大西仁・石田徹・伊東恭彦著 有斐閣 2007年9月30日第3版第1刷
  37. ^ 「メディアと日本人」p101-102 橋元良明 岩波新書 2011年3月18日第1刷
  38. ^ 「現代政治学 第3版」p52-54 加茂利男・大西仁・石田徹・伊東恭彦著 有斐閣 2007年9月30日第3版第1刷
  39. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p31 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  40. ^ 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p79 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  41. ^ 「環境になったメディア マスメディアは社会をどう変えているか」p98 藤竹暁 北樹出版 2004年3月25日初版第1刷
  42. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p31 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  43. ^ 「環境になったメディア マスメディアは社会をどう変えているか」p135-141 藤竹暁 北樹出版 2004年3月25日初版第1刷
  44. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p107-109 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  45. ^ 「メディア激震 グローバル化とIT革命の中で」p273 古賀純一郎 NTT出版 2009年7月2日初版第1刷
  46. ^ 「放送産業の構造と特質」p105 伊豫田康弘(「新 現代マスコミ論のポイント」所収)天野勝文・松岡新兒・植田康夫編著 学文社 2004年4月10日第一版第一刷
  47. ^ https://www.kddi.com/yogo/%E9%80%9A%E4%BF%A1%E3%82%B5%E3%83%BC%E3%83%93%E3%82%B9/PPV.html 「PPVの概要」KDDI株式会社 2017年05月11日 2019年3月17日閲覧
  48. ^ 1日のメディア接触総時間は、約5時間20分…博報堂 DY が発表”. japan.internet.com. インターネットコム (2008年7月8日). 2009年9月23日閲覧。
  49. ^ 2008年日本の広告費”. 出版・研究データ. 電通. 2009年9月23日閲覧。
  50. ^ 『新聞学』 291頁。(主要放送局については各社決算報告を参照)。
  51. ^ 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p210 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  52. ^ 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p210 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  53. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p101-103 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  54. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p104-106 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  55. ^ 「メディアとジャーナリズムの理論 基礎理論から実践的なジャーナリズム論へ」p14 仲川秀樹・塚越孝著 同友館 2011年8月22日
  56. ^ 福間 2017, pp. 315-317.
  57. ^ https://www.nikkei.com/article/DGXBZO04115930V10C10A3000001/ 「「市民メディア」の失敗をマスメディアは教訓にできるか」藤代裕之 日本経済新聞 2010/3/12 2019年3月21日閲覧
  58. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p171-174 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  59. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p187 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  60. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p183-184 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  61. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p184 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  62. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p189-190 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  63. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p187-188 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  64. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p191 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  65. ^ 『新訂 新聞学』 p185-186 桂敬一・田島泰彦・浜田純一編著 日本評論社 2009年5月20日新訂第1刷
  66. ^ 「メディア学の現在 新版」p177-178 山口功二・渡辺武達・岡満男編 世界思想社 2001年4月20日第1刷
  67. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p191-198 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  68. ^ 「メディア学の現在 新版」p280 山口功二・渡辺武達・岡満男編 世界思想社 2001年4月20日第1刷
  69. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p204-206 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  70. ^ 「メディア激震 グローバル化とIT革命の中で」p44 古賀純一郎 NTT出版 2009年7月2日初版第1刷
  71. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p207 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  72. ^ 「世界地理大百科事典1 国際連合」p318 2000年2月1日初版第1刷 朝倉書店
  73. ^ 「世界地理大百科事典1 国際連合」p310 2000年2月1日初版第1刷 朝倉書店
  74. ^ 「新版 マス・コミュニケーション概論」p208 清水英夫・林伸郎・武市英雄・山田健太著 学陽書房 2009年5月15日新版初版発行
  75. ^ 海形マサシ (2009年9月23日). “ネットメディアはどうやったら生き残れるか”. JanJanオムニバス (JANJAN). http://www.news.janjan.jp/media/0909/0909210573/1.php 2009年9月23日閲覧。 
  76. ^ 藤代裕之 (2008年7月11日). “大量販売モデルにこだわるニュースメディアの落とし穴”. ガ島流ネット社会学 (日本経済新聞). http://it.nikkei.co.jp/internet/column/gatoh.aspx?n=MMIT11000011072008 2008年12月30日閲覧。 
  77. ^ 藤代裕之 (2008年12月26日). “異例の引き抜き人事にみる大新聞の危機感”. ガ島流ネット社会学 (日本経済新聞). http://it.nikkei.co.jp/internet/column/gatoh.aspx?n=MMIT11000025122008 2008年12月30日閲覧。 
  78. ^ 小泉進次郎が今年から新聞を読むのをやめた理由(現代ビジネス) - Yahoo!ニッポン


「マスメディア」の続きの解説一覧




英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「マスメディア」の関連用語

マスメディアのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



マスメディアのページの著作権
Weblio 辞書情報提供元は参加元一覧にて確認できます。

  
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのマスメディア (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2021 Weblio RSS