マスメディア 主なマスメディア

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マスメディア

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/11/28 23:37 UTC 版)

主なマスメディア

以下、現代におけるマスメディアを媒体別に区分する。

電波を媒体とするマスメディア

• テレビ
• ラジオ
• 携帯電話

紙を媒体とするマスメディア

• 新聞
• 雑誌（特に週刊誌）
• フリーペーパー

その他のマスメディア

• インターネット
  • インターネット放送
  • ニュースサイト
  • 動画共有サービス
  • 電子掲示板
  • ブログ

もともと、マスメディアは「印刷媒体」と「非印刷媒体」に分けられる、とされている。広義のマスメディアには映画や音楽（レコード）、出版（書籍）全体を含むこともある。このなかでも影響力が強いテレビ・ラジオ・新聞・雑誌はマスコミ四媒体と呼ばれ、狭義においてマスメディアとはこの4つのメディアのことを指していた。

新しいマスメディア

1990年代後半から普及したインターネットは既存のマスメディアの構造を大きく揺るがした。取材には資金と組織力が必要なこと、検証可能性の高さなどから、インターネット時代においても新聞社などマスコミ企業の優位性は変わらないという意見がある。一方、マスコミ企業は取材中心の通信社的な役割に縮小し、評論や世論形成はブログなど個人のウェブサイトやSNSなどが中心になるという見方もある（ソーシャルメディアという語も生まれている）。インターネット上の市民ジャーナリズムに期待する向きもあり、実際にいくつかのメディアが創刊されたものの利用が伸びず、2010年ごろには日本ではほとんどの市民メディアが閉鎖に追い込まれた。

問題

外部からの干渉

マスメディアに対する外部からの干渉は古くから問題となっている。特に政府からの干渉は検閲や発行禁止など様々な形で行使されており、その干渉を禁じる形で制定されたものが表現の自由である。また、表現の自由や言論の自由に含まれる形で、報道の自由も保障されている。報道の自由には取材の自由や媒体の流通・頒布の自由が含まれている。しかし表現の自由が確立されたのちも、政府とマスメディアの間ではその自由の範囲をめぐってしばしば対立が起きている。軍事的・外交的なものを中心に重要事項がしばしば国家機密に指定される一方、情報公開法が制定され政府の公文書等が一般に公開されるよう定められている国家も多くなってきている。また、マスメディアの重要な職業倫理のひとつに取材源の秘匿が挙げられるが、刑事裁判においてはある程度の尊重はされるものの、どこまで認められるかについては議論がある。

報道倫理

一方で、世界に流れる情報の大部分を独占しているマスメディアはそれ自体が巨大な権力を握っていると言えるため、その情報伝達行為自体に問題が生じることも多い。

人権の侵害としては、名誉棄損やプライバシーの侵害、記者たちの取材マナーやモラルの欠けた過剰な取材、事件が起きた際に報道各社が関係者の元に殺到して人々の日常生活を脅かすメディアスクラムなどが挙げられる。犯罪の被害者や加害者に関しては、日本では20歳以下の少年に関しては少年法によって匿名での報道が法的に定められているものの、それ以外の場合は基本的に実名での報道が行われているが、こうした実名報道も重大な人権侵害につながるとされ、匿名での報道を求める声も上がっている。このほかにも、誤報や虚偽報道などのような正確性の問題、偏向報道や扇動のような公平性の問題など、報道倫理に反する事件がしばしば発生している。

また、マスメディアは送り手から一方的に受け手に情報を送るものであるため、受け手側に異論があってもそれをメディアへと反映させることは難しく、一方的な見方がそのまま押し付けられる場合が多い。この状況の是正のため、マスメディアの見解・批判に対して反論の機会提供を請求することの出来る反論権や、メディアに個人の意見を反映させる、いわゆるアクセス権といった、ともすれば一般市民から遊離しがちなマスメディアに民衆からの声を反映させる権利も提唱されている。

地域的不均衡

マスメディアは世界のほぼすべての国に存在するが、普及率は地域的に大きく差があり、アメリカやヨーロッパ諸国、日本といった先進諸国では普及率が高く、発展途上国ではあまり普及が進んでいなかった。しかし、発展途上国の経済成長によってその差は縮小しつつある。一例として、2000年ごろから経済成長の続くアジア、なかでもインドや中国で新聞販売数が増加し、2007年には新聞の発行部数の1位が中国、2位がインドとなった。

マスメディアの量的不均衡こそ縮小しつつあるものの、より大きな問題としては情報の流れの不均衡がある。世界のニュースの流れはアメリカのAP通信やイギリスのロイター、フランスのAFP通信といった巨大な国際通信社が握っており、アメリカやヨーロッパからの一方的な情報発信は発展途上国側から非難されてきた。セネガル出身のユネスコ事務総長だったアマドゥ・マハタール・ムボウは1970年代後半に「新世界情報秩序」を提唱してこの状況の是正を訴え、途上国から強い支持を得たものの、この議論の中で東側諸国がジャーナリストの認可制の導入を提唱したこともあって、先進国からは報道の自由を制限するものだとして強い反対の声が上がった。そしてこれを一番の原因として1984年にはアメリカが、次いで1985年にはイギリスおよびシンガポールがユネスコから脱退し、新世界情報秩序はほとんど実績を上げることができないまま立ち消えとなって、南北の情報格差は温存されたままとなった。

マスメディアの将来

ボルチモア・サン紙の元記者、デイビッド・サイモンは、しょせんインターネットに出ている情報は、既存メディアが流している情報をコピー&ペーストして、それに対し独自の意見を付け加えたものでしかなく、ネットのブロガーや市民記者は寄生虫のようなものだと指摘している。宿主となる既存メディアは、その寄生虫のため、自らの経営を蝕まれ、次第に一次的な情報を提供する既存メディアが弱体化し、社会に正確な情報が行き渡らなくなるという。サイモンは、そのためにも、既存メディアはネットでの情報発信を有料化するか、NPO化して市民の寄付などで経営を健全化していくべきだと主張している。

藤代裕之は、いくら個人メディアが増加しても、まとめサイトやネット上の事件を知らせるミドルメディアの登場が示しているように、人々が何を考えているのか情報を共有するマスメディアのようなメディアはなくならないと主張している。また藤代は、マスメディアが凋落してきても、社会の問題を掘り下げ、人々に伝えるという役割の重要性が低下するわけではなく、むしろ誰もが情報を発信でき、膨大なコンテンツが流通する時代になったからこそ、その人にしか表現できないコンテンツを作れる「プロ」と、重要な情報を選び出す「編集」の重要性が増すとも主張している。

『空気』を作って、社会的・政治的に相手を潰せるため『メディア自体が権力』との批判の声がある。