送電とは? わかりやすく解説

そう‐でん【送電】

読み方:そうでん

[名](スル)発電所から変電所または配電所電力を送ること。⇔受電


送電

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/08/27 17:26 UTC 版)

送電(そうでん、英語: power transmission)とは、


  1. ^ a b 電気事業連合会 「電気が伝わる経路」
  2. ^ 前川幸一郎・荒井聰明『送配電』東京電機大学出版局 はしがき。
  3. ^ ASCII. “Wi-Fi充電できるサムスンのTVリモコン、モバイル機器への応用に期待”. ASCII.jp. 2022年2月12日閲覧。
  4. ^ 世界初「電気を運ぶ船」建造へ 船を海底ケーブルの代わりに 目指すは自然エネの“爆発的普及””. 乗りものニュース. 2021年8月20日閲覧。


「送電」の続きの解説一覧

送電

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/10 18:48 UTC 版)

イドロ・ケベック」の記事における「送電」の解説

詳細は「イドロ・ケベック送電網」を参照 長距離に及ぶ非常に高電圧送電網構築し管理しているイドロ・ケベック専門的技術電力業界長い間認識されており、イドロ・ケベックの送電部門であるトランスエナジーは北米最大送電網管理している。北米電力信頼度協議会システムのケベック・インターコネクションにおいて独立したシステム管理信頼出来調整役として北東電力調整評議会一翼担っている。トランスエナジーはケベック州での電力流れ管理し卸売市場参加者差別なくアクセスできるように保証している。この無差別アクセス政策は例としてニューファンドランド・アンド・ラブラドール・ハイドロが送電料を払った上でトランスエナジーの送電網使ってニューヨーク州公開市場チャーチル滝発電され電力一部販売することを可能としている。 近年、トランスエナジーの「Contrôle des mouvements d'énergie」 (CMÉ)というシステム制御ユニットがRégie de l'énergie du Québecアメリカ合衆国エネルギー規制委員会による米加二国間協定の下、ケベック州全体一括送電網における信頼出来調整役として機能している。 トランスエナジーの高電圧網は33,630 km (20,900 mi)以上に及んでおり、11,422 km (7,097 mi)の765735 kV送電線や514箇所変電所ネットワーク含まれていて、10,850 MW最大受電容量と7,994 MW最大送電容量隣接するカナダの州アメリカ合衆国17箇所接続している。

※この「送電」の解説は、「イドロ・ケベック」の解説の一部です。
「送電」を含む「イドロ・ケベック」の記事については、「イドロ・ケベック」の概要を参照ください。


送電

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/09/10 08:50 UTC 版)

只見特定地域総合開発計画」の記事における「送電」の解説

発生させた電力を送電させる送電線網は、幾つかの系統別れて配電地域送電される宮下発電所より下流只見川阿賀野川水系建設され発電所電力、及び黒又川第一第二発電所電力東北電力供給される。そして、上田発電所より上流只見川については、本名上田発電所水利権問題解決した際に東京電力東北電力申し合わせた、「東北電力東京電力への電力融通」を行うために電源開発幹線使用して関東地方送電される。 これらの電力は「只見幹線」と呼ばれる超高圧送電線によって送電される本名発電所起点滝・田子倉・奥只見各発電所発電され電力尾瀬赤城山麓をほぼ一直線南へ貫き利根川渡河して埼玉県川越市にある南川変電所送られるここから首都圏電力供給される送電線はさらに南へ伸び東京都町田市にある西東京変電所終点となる。ここでは佐久間ダムなどの天竜川水系発電され電力を送る送電線接続されるが、日本有数電源地帯から送られる電力をこの変電所融通することにより、火力発電所との連携緊急時電力補給効果有する只見川発電され電力は、夏季エアコン工場操業などで電力消費量多くなるピーク時、および渇水による電力供給低下時に供給され安定した電力供給資している。なお只見幹線から電力会社配分される電力の供給割合東京電力75パーセント東北電力25パーセントとなっている。

※この「送電」の解説は、「只見特定地域総合開発計画」の解説の一部です。
「送電」を含む「只見特定地域総合開発計画」の記事については、「只見特定地域総合開発計画」の概要を参照ください。


送電

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/06/14 21:05 UTC 版)

飛騨川流域一貫開発計画」の記事における「送電」の解説

飛騨川流域一貫開発計画建設され水力発電所生み出され電力は、幾つかの高圧送電線を経由して名古屋市長野県方面北陸地方送電されている。 1954年昭和29年5月最初に完成した濃飛幹線朝日発電所から飛騨川本流各発電所経由して川辺発電所に至る全長86キロメートル15ボルト回線鉄塔159基の送電線網である。各発電所発電され電力川辺発電所から愛知県岩倉市にある岩倉変電所経て三重県四日市市にある三重変電所まで送られる。濃飛幹線完成直後には北陸方面電力融通するために北陸連絡線完成する。これは朝日久々野発電所中間付近より分岐して北上し富山県へと至る全長25キロメートル幹線である。建設については北陸電力工事費折半して施工された。これにより飛騨川電力北陸方面にも融通されるようになった1969年には高根第一発電所建設に伴い超高圧送電線として高根幹線建設される。この幹線全長91キロメートル27ボルト回線鉄塔222基の送電線網であり、高根第一発電所から馬瀬川第一発電所経て岐阜県関市の関開閉所へと至る。さらに1970年昭和45年10月には高根第一発電所起点とする高根中信一号線完成する。これは高根第一発電所から野麦峠越えて長野県塩尻市にある中信変電所電力送電する全長48キロメートル送電線網であり、完成によって今度長野県へも飛騨川電力送電されることになった1973年昭和48年)には二号線増設されている。これにより高根幹線長野県塩尻市から飛騨川流域最大級水力発電所である高根第一馬瀬川第一発電所経由して岐阜県関市へ至る長大送電線になった

※この「送電」の解説は、「飛騨川流域一貫開発計画」の解説の一部です。
「送電」を含む「飛騨川流域一貫開発計画」の記事については、「飛騨川流域一貫開発計画」の概要を参照ください。


送電

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/30 00:58 UTC 版)

バックツーバック接続」の記事における「送電」の解説

送電におけるバックツーバック接続とは、二つコンバータ直流側をつないだもので、両端が同じ開閉所にある高電圧直流HVDCシステムである。これは、非同期動作する電力グリッド結合するため、またはDC送電線不要な異な周波数電力グリッド接続するために使用される

※この「送電」の解説は、「バックツーバック接続」の解説の一部です。
「送電」を含む「バックツーバック接続」の記事については、「バックツーバック接続」の概要を参照ください。


送電

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/10/22 14:08 UTC 版)

ケーブル」の記事における「送電」の解説

送電用のケーブル電気伝導体には、電気伝導性の高いアルミニウム合金を使う。機器内部などを除き、送電用の電線送電線)は銅線寄りあわせたケーブルである(VVFケーブルなど、機器外部使われる電線でも単線のものがある)。 架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル キャブタイヤケーブル 詳細電線、および電線路参照

※この「送電」の解説は、「ケーブル」の解説の一部です。
「送電」を含む「ケーブル」の記事については、「ケーブル」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「送電」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

送電

出典:『Wiktionary』 (2019/10/16 17:03 UTC 版)

名詞

そうでん

  1. 発電所から変電所まで電力輸送すること。高電圧送電線によって行う。

関連語

翻訳


「送電」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



品詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

「送電」に関係したコラム

  • CFDの銅相場の見方

    銅は、熱や電気を伝導したり、腐食に耐えられるなどの特性から工業用の金属として用いられています。銅の主な用途は送電線や電気製品などが挙げられます。銅は、工業用金属としては鉄、アルミニウムに続く消費量です...

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「送電」の関連用語

送電のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



送電のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの送電 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのイドロ・ケベック (改訂履歴)、只見特定地域総合開発計画 (改訂履歴)、飛騨川流域一貫開発計画 (改訂履歴)、バックツーバック接続 (改訂履歴)、ケーブル (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Text is available under Creative Commons Attribution-ShareAlike (CC-BY-SA) and/or GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblioに掲載されている「Wiktionary日本語版(日本語カテゴリ)」の記事は、Wiktionaryの送電 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、Creative Commons Attribution-ShareAlike (CC-BY-SA)もしくはGNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS