コジェネレーションとは? わかりやすく解説

コジェネレーション【cogeneration】


コジェネレーション

別名:熱電併給システム
【英】Cogeneration

コジェネレーションとは、エネルギー供給システムの方式のひとつで、熱と電力とを同時に供給するシステムのことである。「Cogeneration」は「同時に2つ生成generation)を行う」もの、というような意味である。欧米では一般にCHPCombined Heat Power)と呼ばれるが、Cogeneration呼ばれる場合珍しくなくなっている。

コジェネレーションは、石油天然ガス燃焼させることによって発電を行う際、同時に従来大気中に放出していた)排熱回収して冷暖房給湯利用することができる。そのエネルギー利用効率の高さ(省エネルギー性)は、現在でも全体75%程度エネルギー効率実現している。

日本には、2001年末に初めコージェネレーション導入された。コージェネレーション設置に必要となるコストは、一般的にシステム全体15万円35万円kW程度といわれている。

情報と社会のほかの用語一覧
医療・科学:  ブルーライト  ブルーライトハザード  ファビング  コジェネレーション  ミーム  モノマー  無機化合物

コジェネレーション

コジェネレーションは熱併給発電とも呼ばれ原動機等を用いて発電をしその排熱冷暖房給湯等の熱需要利用することによってシステム全体総合熱効率向上を図る技術である。従来から大量の熱を必要とする産業界では定着してきた技術であるが、最近ではホテル病院大型ビル等の民生用普及してきている。清掃工場における蒸気タービン発電冷暖房給湯等の熱供給システムもコジェネレーションの一つ考えることができる。

コジェネレーション


コジェネレーション

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/01/05 18:31 UTC 版)

コジェネレーション、またはコージェネレーション (cogeneration) 、英語では“combined heat and power”ともいわれ、内燃機関外燃機関等の排を利用して動力・温熱・冷熱を取り出し、総合エネルギー効率を高めるエネルギー供給システムである。

略してコージェネコジェネとも呼ばれ、一般的には熱併給発電(ねつへいきゅうはつでん)または熱電併給(ねつでんへいきゅう)と訳されている。訳語から廃熱発電を用いるものと思われがちだが、給湯や蒸気吸収冷凍機で冷熱を製造するなど発電以外の運用もある。

日本においては、京都議定書の発効に伴い製造サイドとして電機メーカーガス会社が、需要者サイドとしてイメージ向上の効果も狙うスーパーマーケットや大エネルギー消費者である大規模工場などで関心が高まっている。

コジェネレーションを発展させて二酸化炭素(CO2)も利用するようにしたトリジェネレーションがある。

構成

ガスタービンエンジンシステム

発電用ガスタービンエンジンの排気を利用して蒸気を製造するもの。

発電効率23 % - 39 %、総合効率で69 % - 86 %。

ガスタービン発電機とその排熱を利用した蒸気タービン発電機を組み合わせて発電を行うものをコンバインドサイクル発電という。

ガスエンジンシステム

発電用ガスエンジンの排気排熱ボイラで熱交換を行うもの。

発電効率26 % - 49 %、総合効率で72 % - 92 %。

ガスエンジンでヒートポンプを駆動する形式もある。

ディーゼルエンジンシステム

発電用ディーゼルエンジンの排気排熱を蒸気製造や給湯に利用し、エンジン冷却水で水道水を加熱し給湯するもの。

発電効率33 % - 45 %、総合効率で64 % - 81 %。

燃料電池システム

水素と空気中の酸素から電気をつくりだし、副次的に発生する熱を蒸気や温水として回収する。水素はシステム内でガス灯油アルコールバイオマスなどから取り出す。排出されるものは、CO2、水以外ほとんどなく騒音や振動も少ない。大型で高効率のものは実証実験段階にあるが、コストと耐久性が課題となっている。

排熱を利用して更なる発電も可能であり、より先進的、高効率なコンバインドサイクル発電として研究が進められている。

発電効率35%〜65%、総合効率で80%〜90%。

自動車

自動車の内燃エンジンからの排熱は、車内暖房(カーヒーター)の熱源として利用されている。

導入条件

建物内部で必要となる熱量を電力量で割った値を熱電比という。熱電比は建物の用途によって異なり、ホテルや病院では大きく、オフィスビルやデパートなどでは小さい値をとる。コジェネレーションシステムによって供給される熱電比が、建物の需要する熱電比と大きく異なる場合、コジェネレーションを導入してもエネルギーを有効に利用することができない。また、住宅など熱需要の大きい時間帯と電力需要の大きい時間帯がずれている建物もあり、このような場合も大きな省エネ効果を期待することはできない。そこで、生成する熱電比をある程度変えることのできるコジェネレーションシステムも存在する。

家庭用

従来は事業所がメインだったが、最近では燃料電池都市ガスを利用した家庭用のコジェネレーションも登場してきている。

関連項目



コジェネレーション

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/11/04 13:50 UTC 版)

地球温暖化のエネルギー供給面での緩和技術」の記事における「コジェネレーション」の解説

バイオディーゼル燃料または都市ガス天然ガス)を燃料として、ディーゼルエンジンないしガスエンジン発電し、同時にエンジン排熱給湯を行う方式総合熱効率で70-75%と高く比較高価な燃料使用して採算取りやすい。バイオディーゼルないし植物系アルコール燃料使用すればカーボンニュートラルになる。家庭用業務用電源として、夏季昼間電力ピークカット電源として期待されている。 「コジェネレーション」も参照

※この「コジェネレーション」の解説は、「地球温暖化のエネルギー供給面での緩和技術」の解説の一部です。
「コジェネレーション」を含む「地球温暖化のエネルギー供給面での緩和技術」の記事については、「地球温暖化のエネルギー供給面での緩和技術」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「コジェネレーション」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

コジェネレーション

出典:『Wiktionary』 (2021/02/14 10:03 UTC 版)

語源

英語 cogeneration からの借用語。の借用

名詞

コジェネレーション

  1. 発電時の排熱利用する電気の共生成熱電併給熱併給発電

関連語


「コジェネレーション」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「コジェネレーション」の関連用語

コジェネレーションのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



コジェネレーションのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ
Copyright © 2005-2024 Weblio 辞書 IT用語辞典バイナリさくいん。 この記事は、IT用語辞典バイナリの【コジェネレーション】の記事を利用しております。
プラスチック処理促進協会プラスチック処理促進協会
Copyright(C) Plastic Waste Management Institute All Rights Reserved.
社団法人日本造園組合連合会社団法人日本造園組合連合会
JAPAN FEDERATION OF LANDSCAPE CONTRACTORS 2024 All rights reserved
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのコジェネレーション (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの地球温暖化のエネルギー供給面での緩和技術 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Text is available under Creative Commons Attribution-ShareAlike (CC-BY-SA) and/or GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblioに掲載されている「Wiktionary日本語版(日本語カテゴリ)」の記事は、Wiktionaryのコジェネレーション (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、Creative Commons Attribution-ShareAlike (CC-BY-SA)もしくはGNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS