受信設備

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受信設備

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/12/01 04:09 UTC 版)

「無線設備」の記事における「受信設備」の解説

電波法令には受信設備という文言はあるが定義は無い。強いて言えば「無線設備の内、電波を受けるための電気的設備」となる。 受信設備は、電波を発射するものではないが、副次的に発する電波等が妨害源となるおそれがあり、受信設備自体の性能も良好でなくてはならないので、電波法および無線設備規則に一般的条件を規定している。

受信設備

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/08/05 07:30 UTC 版)

「日本における衛星放送」の記事における「受信設備」の解説

CS放送（右旋回偏波）に用いる伝送帯域が従来のBS放送より広いため、（特に共聴受信設備では）パラボラアンテナ・アンテナケーブル・分岐器・ブースター・アンテナコネクター・壁面直列ユニット（アンテナコンセント）などの全てがこの伝送帯域に対応していることが必要である。従来のBS放送用パラボラアンテナでは、全てのチャンネルを受信出来ない場合がある。 特に2002年以前の110度CSチューナー非搭載のビデオデッキやDVDレコーダーと接続する場合、内蔵の分配器が110度CS伝送帯域非対応であることがありアンテナケーブルはそれらの機器を経由せず、伝送帯域に対応した分配器を用いて110度CS受信機器に接続しないと受信できないことがある。これに対し110度CSチューナーを内蔵したBDレコーダーは110度CS伝送帯域対応の分配器を内蔵しているので、外部分配器を別に用意する必要はない。 各対応機器の標準的な対応伝送帯域は「2150MHz対応」である。このほか2600MHzや2655MHz対応の物も存在する。これは当初、4K 8Kテレビ放送に使用される左旋回偏波を共同受信設備で受信するための仕様とされた。しかしその後技術仕様が見直され、4K・8K受信用としてSHFの3224MHz（3.224GHz）を対応上限とする製品が売り出されている。パラボラアンテナも新たに左旋回偏波に対応した4K・8K受信用の物を設置しないと、従来のアンテナでは受信出来ない。 4K 8Kテレビ放送の開始に伴い、総務省は受信設備に関する技術基準を見直した。左旋円偏波のIF周波数が、2450MHzの電子レンジや2.4GHz帯無線LANと相互に干渉し、機器の動作に悪影響を及ぼすことが分かったためで、具体的には以下のように見直された。 電波の漏洩を防ぐため、各種機器や配線は“裸配線”を禁止。接続には遮蔽性能を高めたF型接栓を用いる。 各種機器についても、金属シールドなどで漏洩電波を抑える措置を講じなければならない。 相互干渉を起こしやすい電子レンジや無線LAN機器とは、十分な離隔距離を設ける。 新たな技術基準を満たした製品には、業界団体がマークを付して普及を推進する。