共同受信施設
(共聴 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/09/16 23:36 UTC 版)
共同受信施設（きょうどうじゅしんしせつ）は、集合住宅や山間部といったテレビ・ラジオの難視聴地域で放送波（電波）を共同で受信するための設備である[1][2]。共聴施設とも呼ばれる[3]。
- ^ 中国総合通信局放送部有線放送課. “テレビ・ラジオの共同受信施設（共聴施設）について”. 総務省ウェブサイト. 総務省. 2023年5月27日閲覧。 ※参考資料「用語集」(pdf)あり。
- ^ “放送受信環境整備：共同受信施設のデジタル化”. NHKアイテック. 株式会社NHKアイテック. 2010年10月31日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年8月17日閲覧。
- ^ 東北総合通信局. “テレビ共同受信施設とは…”. 総務省ウェブサイト. 総務省. 2023年5月27日閲覧。 “受信環境の良い場所に設置したアンテナで受信したテレビ放送電波を複数の世帯に分配し、共同で視聴する施設のことです。（以下、「共聴施設」）”
- ^ “受信方法 : 山間地などの地理的条件によるテレビ難視聴解消の共同受信施設で受信する場合”. 地上デジタルテレビ放送のご案内（総務省ウェブサイト）. 総務省. 2011年8月17日閲覧。
- ^ “テレビ共同受信システムとは”. 八木アンテナ株式会社 (2006年). 2009年5月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年8月17日閲覧。
- ^ 総務省, (社)デジタル放送推進協会 (2008年4月). “ビル陰の共同受信施設を保有・運営されている皆さまへ” (pdf). 地上デジタルテレビ放送のご案内（総務省ウェブサイト）. 総務省. 2009年7月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年5月27日閲覧。 ※pdf配布元は「受信方法｜地上デジタルテレビ放送のご案内（総務省）」ページ。
- ^ “主な支援策”. 地上デジタルテレビ放送のご案内（総務省ウェブサイト）. 総務省. 2011年1月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年5月27日閲覧。
- ^ “よくある質問（Ｑ＆Ａ） : 共聴施設による視聴について : 問9. 共聴施設をデジタル化する費用に関する公的補助制度はありませんか？”. 地上デジタルテレビ放送のご案内（総務省ウェブサイト）. 総務省. 2023年5月27日閲覧。
- ^ 東北総合通信局. “辺地共聴施設整備事業”. 総務省ウェブサイト. 総務省. 2023年5月27日閲覧。 “全国に約18,400施設、約164万世帯が利用していると推計される辺地共聴施設のデジタル化を行うための改修を行うに当たり、受信点の新設・改修等を行う等住民の負担が著しく過重となる場合に、辺地共聴施設を整備する市町村等に対して国がその整備費用の一部を補助する。”
- ^ たとえば、豊橋ケーブルネットワーク#特徴を参照。
- ^ 堀尾昌史(岩手県住田町町づくり推進課) (2008年11月26日). “岩手県住田町における地域情報化の取り組み 〜平成19年度総務省地域情報通信基盤整備推進交付金事業〜” (pdf). 日本ネットワークインフォメーションセンター (JONIC). 2023年5月27日閲覧。 ※pdf配布元は「Internet Week 2008 : H7 成功事例にみる地域情報化の核づくり」ページ。
[続きの解説]
「共同受信施設」の続きの解説一覧
- 1 共同受信施設とは
- 2 共同受信施設の概要
- >> 「共聴」を含む用語の索引
- 共聴のページへのリンク
