にじ‐でんち【二次電池】
読み方：にじでんち
「蓄電池」に同じ。
二次電池
別名：2次電池，充電式電池，充電池，蓄電池，バッテリー
【英】battery, rechargeable battery, storage battery
二次電池は、携帯電話、デジタルカメラ、ノートパソコンなどの機器に使用される小形充電式電池と、車などに使われる鉛蓄電池（なまりちくでんち）とに分類される。小形充電式電池に分類されるものとして、ニカド電池（Ni-Cd電池）、ニッケル水素電池（Ni-MH電池）、リチウムイオン電池（Li-ion電池）などがある。
二次電池は繰り返し使えるため、「使い切り」の電池である一次電池に比べて経済的であり、環境に配慮した電池であるといえる。なお、電池や機器のメーカーは、「資源の有効な利用の促進に関する法律」（平成13年4月施行）によって、小形充電式電池を回収・再資源化することが義務付けられている。
参照リンク
電池の知識：電池の種類 - （社団法人電池工業会）
３Ｒ政策 - （経済産業省）
JBRC.com - （JBRC）
二次電池
二次電池
二次電池
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/05/20 09:25 UTC 版)
二次電池（にじでんち）は、充電を行うことにより繰り返し使用することが出来る電池（化学電池）のことである。充電池（じゅうでんち）[1]、蓄電池（ちくでんち）ともいう[2]。
概要
二次電池は、使用していなくても時間と共に蓄えた電気が徐々に失われる（自然放電）ため、長期保存後に使用する前には充電を行った方がよい。自然放電の大小は二次電池の種類や保存状態などによって異なる。
化学電池では充電、放電をするためには、金属が酸化還元するイオン化傾向を利用して酸化還元電位を発生させる。（鉛蓄電池の場合、鉛の電極を、希硫酸でつなぐと電力と水が発生し、電位が下がる）
電極をつなぐ物質を電解質という。通常は酸化還元作用のある液体が使われる。さらに、固体の電解質で、正負両極をつなぐことで、安定・安全な電池が作れると研究されている。電池の名称は全固体電池という。近年はこの全固体電池が次世代電池として注目されている。
新原理の半導体二次電池では、エネルギー準位に電子を捕獲し充電を行う。全固体の二次電池であり電解液、電解質自体が不要である（化学電池ではなく物理電池に属する）。
名称
近年、関連業界および一般流通分野では、「充電式電池」の略称して充電池（じゅうでんち）と呼ぶようになってきており、製品名としても見られる[1]。さらに一般流通分野、特に家庭向けとしてリチウムイオンバッテリーが充電池の名称で販売された結果、自動車などに搭載するような大型のものを蓄電池、単三などの小型のものを充電池と使い分ける語法ができた。
日本語における外来語であるバッテリーという言葉の意味は、特にリチウムイオンバッテリーの普及以降、一般にはスマートフォンなどをはじめとしたモバイル端末やその他、ワイヤレススピーカーを含む無線のアクセサリ等に内蔵するリチウムイオンバッテリーを指し、転じてバッテリー残量のことを指す場合もある。つまり一般に、「バッテリーがなくなった」と言う場合、「充電がなくなった」と同様に実際は「バッテリー残量がなくなった（少なくなった）」を意味することがほとんどである。
特性
分類
一般型
- 鉛蓄電池
- リチウムイオン二次電池
- ナトリウムイオン二次電池
- 全固体電池
- ニッケル・水素蓄電池
- ニッケル・カドミウム蓄電池
- ニッケル・鉄蓄電池 （エジソン電池）
- ニッケル・亜鉛蓄電池
- 酸化銀・亜鉛蓄電池
- コバルトチタンリチウム二次電池
液循環型
- レドックス・フロー電池
- 亜鉛・塩素電池
- 亜鉛・臭素電池
メカニカルチャージ型
高温動作型
電子トラップ型
- 半導体二次電池
電解質による分類
- 水系電解質 通常の二次電池に使用される
- 非水系電解質 イオン伝導性のある有機溶媒を使用する。水の電気分解する電圧よりも高電圧の充放電が可能
- 高分子固体電解質 スルホ基を持つイオン交換膜を使用する
- 溶融塩電解質 溶融状態でイオン伝導性を持つ
- 固体電解質 高温でイオン伝導性を持つ
- βアルミナ固体電解質 高温でアルカリ金属やアルカリ土類金属のイオン伝導性を持つ
比較
各種二次電池の比較を示す
| 種類 | 公称電圧 | エネルギー密度 | 出力対重量比 | 充放電効率 | エネルギーコスト | 自己放電率 | 耐用充放電サイクル数 | 耐用年数 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| (V) | (MJ/kg) | (Wh/kg) | (Wh/L) | (W/kg) | (%) | (Wh/US$) | (%/月) | (回) | (年) | |
| 半導体二次電池（電子トラップ） | 1.5-3 | 190-1200[3] | 500-1800[3] | 3100 | 100,000 | |||||
| 鉛蓄電池 | 2.1 | 0.11-0.14 | 30-40 | 60-75 | 180 | 70%-92% | 5-8 | 3%-4% | 500-800 | 3 (自動車用), 20 (定置式) |
| 制御弁式鉛蓄電池 | 2.105 | |||||||||
| ニッケル・鉄蓄電池 | 1.2 | 0.18 | 50 | 100 | 65% | 5-7.3[4] | 20%-40% | |||
| ニッケル・カドミウム蓄電池 | 1.2 | 0.14-0.22 | 40-60 | 50-150 | 150 | 70%-90% | 20% | 1500 | ||
| ニッケル・水素蓄電池 | 1.2 | 0.11-0.29 | 30-80 | 140-300 | 250-1000 | 66% | 1.37 [1] | 20% | 1000 | |
| ニッケル・亜鉛蓄電池 | 1.7 | 0.22 | 60 | 170 | 2-3.3 | |||||
| リチウムイオン二次電池 | 3.6 | 0.58 | 160 | 270 | 1800 | 99.9% | 2.8-5[5] | 5%-10% | 1200 | 2-3 |
| リチウムイオンポリマー二次電池 | 3.7 | 0.47-0.72 | 130-200 | 300 | 3000+ | 99.8% | 2.8-5.0 | ~0.5 | ||
| リン酸鉄リチウムイオン電池 | 3.25 | 80-120 | 170 [6] | 1400 | 0.7-1.6 | 2000+[7] | ||||
| リチウム・硫黄電池 | 2.0 | 400 | ||||||||
| チタン酸リチウム電池 | 2.3 | 90 | 4000+ | 87-95%r | 0.5-1.0 | 9000+ | 20+ | |||
| Li箔 | ? | 350 | 959 | 6000 | ?p[8] | 40000 | ||||
| 亜鉛・臭素電池 | ||||||||||
| レドックス・フロー電池（バナジウム） | 1.15-1.6 | 25-35[9] | 15-25 | >10000 | 10-20 | |||||
| ナトリウム・硫黄電池 | 89%-92% | |||||||||
| 溶融塩電池 | 70-110[10] | 150-220 | 4.54[11] | 3000+ | 8+ | |||||
| スーパーイオン電池 | ||||||||||
| 酸化銀・亜鉛蓄電池 | 130 | 240 | ||||||||
| 充電式アルカリ電池 | 1.5 | |||||||||
利用例
二次電池は自動車や航空機、農業機械など各種車両のほか、ノートパソコンやデジタルカメラ、携帯電話などのさまざまな機器に幅広く利用されている。
（主要な例）
 |
この節の加筆が望まれています。
|
特に携帯機器の場合、蓄電容量が重要な製品仕様の重要な要素となることも多い。サイズ上の制約を強く受け、できる限り小型軽量、かつ大きな容量を備えると言う相反した要求がある。蓄蔵エネルギーを高密度化すると言う点で二次電池の技術革新を後押ししている面がある。
外部バッテリー
充電可能な内蔵バッテリーを採用している製品では、電池パックの部分が取替可能になっている場合が多くある。電池パックの経年劣化により性能が十分でなくなった時に交換したり、あるいは単一では使用のうえで容量が不足する場合に複数の電池パックを準備して使用することもある。電池パックは通常その製品に特化した専用の物を使用するが、純正またはサードパーティー製品として販売されている場合もある。本体に適合し保証のある物を使用しないと、故障や発火など重大なトラブルに繋がる場合がある。
モバイルバッテリー
ウィキメディア・コモンズには、モバイルバッテリーに関するカテゴリがあります。
携帯電話やスマートフォンの普及に伴い、日常的に使用するそれらの機器が、内蔵電池では容量不足となる機会も増えた。そのため、携行に適した形状でUSBタイプの汎用端子により充電可能な二次電池である「モバイルバッテリー」が広く利用されるようになった。「モバイルバッテリー」は和製英語であり、英語圏では「パワーバンク」(Powerbank)と呼ばれることが多い。
日本でモバイルバッテリーが普及した契機は、2007年（平成19年）12月に三洋電機（現パナソニック）が発売した『eneloop mobile booster（モバイルブースター）』であった。携帯電話やデジタルカメラ、携帯型ゲーム機（PSPなど）を屋外で充電できる利便性が話題となった。翌2008年（平成20年）のiPhone 3Gの発売や、2011年（平成23年）3月の東日本大震災に伴い、緊急時の充電機として注目された。当時は競合機器が少なく、またeneloopのブランド力が高かったことから「モバイルバッテリーといえば『モバイルブースター』」と認識され、製品名を略した「モバブ」がモバイルバッテリー全般の略称として用いられるほどであった[12]。
同国では特に前述の東日本大震災の影響によってモバイルバッテリーの販売数は大きく伸び、2011年3月から翌2012年12月までの期間においては、前年比で350%以上もの売り上げを記録した。2010年3月の販売数に対して2013年3月のそれは95.2倍にも達するほどであり、「スマートフォンの定番アクセサリ」として定着した[13]。さらに2016年（平成28年）7月に同国でサービスを開始した位置情報ゲームアプリ「ポケモンGO」の影響によっても売れ行きを伸ばした[14]。一方で普及に伴い発火などの事故も増加しており、消費者庁には2013年6月からの6年間で162件の事故情報が寄せられた[15]。そのような事情から2018年より電気用品安全法の規制対象となり、2019年からは同法に基づきPSEマークがないものの流通が禁止された[16]。しかしその後も、日本国内の基準を満たさない海外製のモバイルバッテリーによる発火事故は後を絶たない状況であり、規制強化が検討されている[17]。 2018年現在、モバイルバッテリーには上述のリチウムイオン二次電池を用いる場合が大半なので、飛行機内持ち込み時の計算には、3.7Vを表示されているmAh数を乗ずることで、電力定格量（Wh）を算出できる（ニッケル・水素充電池の場合は1.2V）。
スマホアプリを用いたモバイルバッテリーのレンタルサービスも存在する。これはスマホアプリでレンタルするモバイルバッテリーがある専用の台にあるQRコードを読み取るとモバイルバッテリーがレンタルされ、台にスロットの空きがあれば借りた場所にかかわらずどこでも返却可能となっており、返却したタイミングでレンタル料金が発生する。料金は一定の時間ごとに異なり、支払い方法はクレジットカードのほか、PayPayなどのキャッシュレス決済サービスが設定されている。2017年4月に香港の実業家デイヴィス・チャンがチャ・チャ・ステーション（Cha Cha Station）というモバイルバッテリーのレンタルサービスを開始。2018年4月に香港を含めブランド名をChargeSPOTに変更し、日本でも「日本初の持ち運び可能なスマホ充電器シェアリングサービス」として同年4月19日からサービスを開始。その後、同年7月でも東電EPが同様のモバイルバッテリーレンタルサービス「充レン」のサービスを開始した。
なお、USBはもともと高アンペア（1A〜）の電力供給用に設計された規格ではなかったので[注釈 1]、USB 1.x/2.0を備えるもので規格電流を超えるもの[注釈 2]については各メーカー/製品毎の独自規格であり、適合性や保証に関して注意が必要である。
航空機への搭載は各規制がある。航空旅客便については160Whを上限としたリチウムイオン二次電池を機内への持ち込みのみ可としている(100Wh以下は個数無制限、100Whを超え160Wh以下は2個まで)[18]。宅配便では航空機を使っての輸送ができず、その場合は陸路や船便を利用している。
ポータブル電源
モバイルバッテリーよりも大型・大容量の蓄電池を内蔵し、AC100V・DC12V・USBなどの電源端子を備え、モバイル機器だけでなく家庭用電化製品も使用可能なバッテリー。
回収・リサイクル
小型二次電池および小型二次電池使用製品は、資源有効利用促進法により、事業者による自主回収および再資源化が義務付けられている。代表的な小型二次電池の共同回収スキームとして JBRC があり、JBRC会員の製品は協力店・協力自治体で回収され再資源化されることでリサイクルされる。JBRC非会員の製品は回収対象外のため、居住自治体のごみ収集に出すが、リチウムイオン二次電池内蔵製品（モバイルバッテリーや携帯ファンなど）のように衝撃による発火の危険から特別な扱いが必要な場合もあるため、詳細についてはごみ担当部局に問い合わせのこと。なお、環境省は各都道府県を通じて市町村に対し、「当該市町村の区域内で発生する家庭から排出される全てのリチウム蓄電池等の回収体制を構築すること」との通知を2025年（令和7年）4月15日に行っている[19]。
また、自動車用の鉛蓄電池に関しては、SBRA(鉛蓄電池再資源化協会)が活動しており会員の製品を排出する事業者に対して回収・リサイクルを行っている。
二次電池を店舗・自治体の回収拠点などへ持ち込む際には危険防止の為に短絡防止の措置などが求められる。なお、この措置は世界的に共通な一般事項である。
電池のリサイクル業者も存在しており、レッドウッド・マテリアルズはリチウムイオン電池のリサイクルを専門としている。
輸送時に「航空機による爆発物等の輸送基準等を定める告示」の制約を受ける。電池のみを航空輸送することは出来ない[20]。
- 充電器の機能の一つである放電機能を使うか、それが無い場合は機器の電源が勝手に切れるまで電源を入れておく事で完全放電させてからリサイクルに出す事を推奨している。
脚注
注釈
出典
- ^ a b 小山安博 (2021年11月9日). “新しいIoTデバイスの実用化のためにバッテリーの開発を加速――ソフトバンクが「次世代電池Lab.」を公開”. ITmedia 2021年11月9日閲覧。
- ^ 第2版,世界大百科事典内言及, ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典,デジタル大辞泉,百科事典マイペディア,世界大百科事典 第２版,日本大百科全書(ニッポニカ),精選版 日本国語大辞典,化学辞典. “蓄電池とは”. コトバンク. 2021年1月11日閲覧。
- ^ a b 梶山博司『半導体二次電池（グエラバッテリー）の新規開発』（PDF）広島大学。オリジナルの2016年10月26日時点におけるアーカイブ。
- ^ mpoweruk.com: Accumulator and battery comparisons (pdf)
- ^ http://www.werbos.com/E/WhoKilledElecPJW.htm (which links to “アーカイブされたコピー”. 2007年9月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年11月5日閲覧。)
- ^ phantom hub motors, LiFePO4 batteries, electric bike kits, electric scooters
- ^ Zero Emission Vehicles Australia Archived 2011年12月14日, at the Wayback Machine.
- ^ Excellatron - the Company
- ^ Vanadium Redox Battery
- ^ http://www.betard.co.uk/new_zebra.pdf
- ^ EVWORLD FEATURE: Fuel Cell Disruptor - Part 2:BROOKS | FUEL CELL | CARB | ARB | HYDROGEN | ZEBRA | EV | ELECTRIC
- ^ 山口恵祐 (2017年10月17日). “モバイルバッテリーを略して「モバブ」──“ブ”って何？”. ITmedia 2021年11月9日閲覧。
- ^ “広がるスマホ用モバイルバッテリ市場…定番アクセサリに昇格”. 読売新聞. (2013年4月30日). オリジナルの2013年5月3日時点におけるアーカイブ。 2021年11月9日閲覧。
- ^ “デジタル：モバイルバッテリーで備え”. 毎日新聞（2019年1月15日作成）. 2019年4月22日閲覧。[リンク切れ]
- ^ モバイルバッテリーの事故に注意しましょう! 消費者庁 2023年2月22日閲覧。 (PDF)
- ^ モバイルバッテリーの規制対象化について 経済産業省 2023年2月22日閲覧。 (PDF)
- ^ 違法なモバイルバッテリーの発火相次ぐ、大半は安価な海外製…電車内で「ボン」と爆発音 読売新聞 2023年8月17日
- ^ 制限のあるお手荷物(日本航空) リチウムイオン電池が内蔵された一般電子機器・モバイルバッテリーの取り扱いについて。(全日本空輸)
- ^ “市町村におけるリチウム蓄電池等の適正処理に関する方針と対策について（通知）”. 環境省 (2025年4月15日). 2025年5月6日閲覧。
- ^ 『リチウム電池を内容とする郵便物等の取扱いについて』日本郵便、2015年7月30日。オリジナルの2016年11月30日時点におけるアーカイブ。
関連項目
外部リンク
- 世界初！ ウランを用いた蓄電池を開発 at the Wayback Machine (archived 2025-03-13) – 日本原子力研究開発機構
|
|
||
|---|---|---|
| 一次電池 |
|
|
| 二次電池 |
|
|
| 電池の種類 | ||
| 他の電池 | ||
| 電池の部分 | ||
| 典拠管理データベース: 国立図書館 |
|---|
二次電池
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2018/11/25 01:26 UTC 版)
ニッケル・カドミウム蓄電池（ニカド電池）やニッケル・水素蓄電池などの二次電池では、容量一杯に充電しても、時間の経過と共に徐々に電気の量が減り、取り出せる電気は少なくなる。例えば、1ヶ月で、電気の量が数十パーセント失われる事も珍しくない。そのため、充電しておいて、非常時に備えてしまっておく、という使い方には向かない。尚、非常時に備えた使い方として、平時はトリクル充電を行って満充電状態を保ち、非常時に電源を二次電池に切り替えて用を足す方法もとられるが、機器側の回路が複雑になる。 また、自然放電が大きいことから、流通している間に電気が大幅に失われる。そのため、一般には充電せずに出荷し、消費者が購入してから手許で充電を行って、実際の機器で使用する。 二次電池を内蔵するビデオカメラやデジタルカメラ等の機器では、しばらく使わないで置くと自然放電が進み、撮影時間が短縮される。使用前に充電時間を確保し、満充電になったのを確かめてから使用に供するなど取り扱い上の注意が必要である。 ニッケル・水素蓄電池の自然放電の原因は『正極の自己分解』と『窒素化合物によるシャトル効果』『セパレータへの導電性化合物析出』だとされる。従来はセパレータの厚みを増やす事により自己放電を減らしていたが、セパレータの素材を従来のエチレンビニルアルコール系の親水性ポリオレフィンよりもさらに改良されたスルホン化ポリオレフィンを採用することにより自己放電を減らした。さらに負極の水素吸蔵合金に含まれるコバルトやマンガンが原因であることを突き止め、コバルトやマンガンを使わない『超格子合金』を採用することで、大幅に自己放電を抑える事が可能になった。2004年頃より自然放電があまり起こらないように改良したニッケル・水素蓄電池が開発・発売されている。例えばeneloopは、自然放電が少ない特徴を活かし、充電した状態で販売される。低自己放電型ニッケル水素電池は、セパレータの体積が大きいため、従来の同等品よりも容量が低下して、最高容量の低自己放電型単三型充電池は2500mAhなので同等品の2700mAhと比較して容量が下がる。 なお、鉛蓄電池では、放電しすぎるとサルフェーションの発生により電極が劣化する問題(鉛蓄電池の劣化現象の項を参照)がある。そのため、かつては電解液を抜き取った状態で流通させ、使用開始直前に電解液を注入する方法が採られていたが、最近では自然放電の減少などにより、電解液を入れて充電した状態で流通するものが多くなった。
※この「二次電池」の解説は、「自然放電」の解説の一部です。
「二次電池」を含む「自然放電」の記事については、「自然放電」の概要を参照ください。
「二次電池」の例文・使い方・用例・文例
- このモジュールはリチウムイオン二次電池を使用している。
二次電池と同じ種類の言葉
- 二次電池のページへのリンク
