中継回線とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 同じ種類の言葉 > 情報 > 通信技術 > 回線 > 中継回線の意味・解説 

中継回線

通信事業のほかの用語一覧
通信回線:  ダークファイバ  伝送速度  伝送損失  中継回線  ドライカッパー  通信規約  通信手順

中継放送

(中継回線 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/06/23 05:15 UTC 版)

中継放送(ちゅうけいほうそう)とは(皇居・国会・競技場・リポート現場など)現地からの放送放送局が中継ぎして視聴者へ放送すること[1]中継(ちゅうけい)と表現する場合が多い。


注釈

  1. ^ ニコニコ動画radikoなどのネット配信プラットフォームでは、本線・バックアップ系ともに、フレッツVPNワイドなどの閉域網型・帯域保証型のインターネットVPNを使用している。

出典

  1. ^ 現地⇒放送局(中継ぎ=中継)⇒視聴者
  2. ^ a b c d ラジオの歴史/ホームメイト”. 東建コーポレーション. 2023年9月26日閲覧。
  3. ^ 日本のラジオの変遷と放送史の概要(戦前・戦中編)”. 日本ラジオ博物館. 2023年9月26日閲覧。
  4. ^ 日本でラジオが始まった日 災害対応から娯楽へ発展、NECが支えたラジオの歴史”. NEC (2023年7月). 2023年9月26日閲覧。
  5. ^ a b ラジオ局の成り立ちと歴史/ホームメイト”. 東建コーポレーション. 2023年9月26日閲覧。
  6. ^ テレビとテレビ局の歴史/ホームメイト”. 東建コーポレーション. 2023年9月26日閲覧。
  7. ^ a b c d e テレビ放送”. 日本大百科全書(ジャパンノウレッジ). 2023年9月26日閲覧。
  8. ^ a b c BL・タウン”. 公益財団法人 放送番組センター 放送ライブラリー. 2023年9月26日閲覧。
  9. ^ テレビ放送の歴史”. 日本放送協会. 2023年9月26日閲覧。
  10. ^ 日本放送協会(編)『ラジオ年鑑 昭和22年版』(日本放送協会、1947年)p.77「短波放送表(21.3.30現在)」
  11. ^ a b 朝日放送 技師長・株式会社radiko 技術担当 香取啓志・J-WAVE 編成局 佐々木章・エフエム東京 編成制作局技術部 川島修・株式会社radiko 業務推進局 森川達也「radiko.jpのシステムとサービス概要について」、『放送技術』第64巻(2011年9月号)、兼六館出版、2011年8月、ISSN 0287-8658
  12. ^ 田中太郎(朝日放送 技術局制作技術センター)「ABCラジオのプロ野球中継の取り組み」、『放送技術』第62巻(2009年9月号)、兼六館出版、2009年9月、ISSN 0287-8658
  13. ^ LIVE-U


「中継放送」の続きの解説一覧

中継回線

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/10/31 05:38 UTC 版)

中継放送」の記事における「中継回線」の解説

中継回線の種類は、おおまかに放送専用回線放送線)と公衆電気通信回線電話回線およびコンピューターネットワーク)に分けられる放送局では、状況応じた製作信号回線送り返し回線使い分けて、あるいは切り替えて中継素材やり取りしている。 地上有線回線による中継放送ラインネット」および「放送線」を参照 地上無線回線による中継放送 自社所有する制作用の無線回線用いて中継を行う方式である。 近年では自社所有FPU呼ばれる可搬型無線送信機用いるのが一般的である。ラジオではVHF帯ないしUHF帯が、テレビでマイクロ波帯が使用される受信基地まで電波直接届かない場合は、「中継ぎ」のための中継車を間に入れた2段中継となることもある。 かつてのテレビ中継では、電電公社開設による映像伝送用マイクロ回線用いられるのが主流だった。マイクロ回線がない中継現場からはFPU演奏所まで伝送した地方局からの全国放送場合マイクロ回線キー局東京など)に送ることが一般的であった戦後しばらくの日本放送協会NHK)のラジオ放送では、戦災によって破壊され有線中継回線の代替素材送り回線として、短波帯用いていた。1946年昭和21年3月時点での周波数・出力およびコールサイン以下の通り第1放送河内送信所 - 7257.5キロサイクル 5キロワット JVW 第2放送八俣送信所 - 7285キロサイクル 2キロワット JLW 多摩送信所 - 7552.5キロサイクル 20キロワット JLW5 進駐軍向け放送第3放送)用名崎送信所 - 6015キロサイクル 20キロワット JLR 八俣送信所 - 3075キロサイクル 10キロワット JZC 公衆電気通信回線による中継放送 1. ダークファイバーNTT中継回線」も参照 マイクロ回線用いていたテレビ局では、近年全国張り巡らされ光ファイバー活用するケース増えている。日本電信電話NTTグループが各放送事業者光ファイバーの芯線貸与している。これらは一般家庭用インターネット回線同様の光ファイバーのうち、ダークファイバーとなっている回線である(あくまで電波送受信のために使うのであってインターネット伝送するわけではないインターネットによる中継伝送後述)。すなわち、原理的に全国電柱からどこでもテレビ中継ができるということである。また、電気通信事業者地域ごとの電力系通信事業者映像伝送サービス提供している。 光ファイバーによる伝送メリットは、通信衛星違い天候左右されないことである。そのため非常に安定的な中継が可能となる。その一方で市中電柱張り巡らせている光ファイバーを使うため交通事故による電柱倒壊などのリスクは(確率的にほぼ無いとはいえ)完全には避けられない。そのため光ファイバー伝送を行う場合でも、生放送の場合FPU衛星でのバックアップ準備することが多い。 伝送形式大きく分けて2つある。1つ演奏所比較的近い中継場所からの非圧縮による伝送である。これはVSU(映像伝送装置)光出力パワー演奏所など伝送先へ送信する。そのため(装置により性能に差があるが)おおむね数十キロメートル限界である。それを超える場合は、中継局受信VSUを設置し受信した光信号シリアルデジタルインタフェース(HD-SDI)などの映像信号変換してから再度送信VSUで光として送信し伝送距離伸ばしている。非圧縮のVSUは光波長多重通信採用しているものが多いため、1本の光ファイバー十数チャンネル映像信号双方向送受信できる。そのため、本線予備送り返しのみならず複数現場の各カメラ映像そのまま演奏所送り演奏所側でスイッチングするような番組制作も可能である。テレビの場合映像用の1波と別にメディアコンバーターとしてイーサネット後述)や連絡線別に構築することが一般的である。 もう1つ方法圧縮による伝送である。非圧縮では中継回数が多すぎて品質劣化コスト増が生じるような遠距離では圧縮をかけて伝送する従来帯域保証型ATM回線使われてきたが、サービス終了に伴い帯域確保型の広域イーサネット網を利用せざるを得なくなっている(後述)。 これら光ファイバーによる中継は、通信会社系のソフトバンクKDDI、そして独立系ネクシオン伝送装置含めてパッケージ受託している。これらの事業者から各キー局衛星局の回線センターへ、常設映像伝送回線敷設されている。一方お天気カメラ記者クラブのように、放送局側が通信会社から芯線のみ賃借して自営構築する場合もある。 公衆電気通信回線による中継放送 2. 広域イーサネット NTTグループ提供する「ビジネスイーサ」などの帯域確保型の広域イーサネット網を用い形式数日程度中継では、1日単位臨時契約を行う。国際中継伝送距離数千数万キロメートルにも達するため、国際イーサネット網で伝送している。 公衆電気通信回線による中継放送 3. 専用電話回線 上記番組素材用の回線の他に、現場中継車と局側の連絡手段送り返し音声臨時専用電話回線臨時専用線)で構築する場合もある。2線式場合臨時2W(りんじツーワイヤー)、4線式なら臨時4W(りんじフォーワイヤー)などと呼ばれている。連絡回線目的利用法については後述人工衛星回線による中継放送SNG (放送)」も参照 特にテレビでは、自社単独あるいは系列各社共同所有する人工衛星回線SNG)を用いて中継放送を行う例がある。現場に「SNG車」(後述)等を置き、映像・音声加工して、「可搬型地球局」という通信装置用いて人工衛星にそれらを送信し人工衛星搭載されているトランスポンダー経由させて、演奏所番組素材として送る。 衛星携帯電話通信速度高速化により、報道番組中心にインマルサットBGAN用いたテレビ中継方式広まっている。これらは画質面で従来FPUSNGに劣るものの、それらの1/10以下のコスト導入出来ることや、片手持ち運び出来るほどの小型であるという点において、簡便性という利点がある。 携帯電話回線による中継放送 昨今携帯電話網速度劇的に高速化しており、理論上HD-SDIの伝送(35M/bps)には十分な速度である。現実的にベストエフォート型であるため安定的な伝送期待できないが、複数データ通信カード使用し一種ロードバランスによりトラフィック分散し低速でもHD-SDI伝送する「LIVE-U」などが登場している。光回線FPU構築比べれば安定度は低いが、ショルダーバッグ程度容積のため、電車バイクでも1人中継機材を運べてしまう。そのため災害時緊急時中継車間に合わないような場所からでも瞬時中継できたり、車等で移動しながらでも中継きたりするため、本放送予備回線として使われることもある。 インターネット回線による中継放送 インターネット網を使って中継をするものである上記のような広域イーサネットを使うパケット通信IP伝送)と、公衆データ通信回線であるインターネットがしばしば混同されることがあるが、同じパケット化され信号であってもイーサネットOSIモデルにおけるレイヤー2)を使うIP伝送比べると、ベストエフォートインターネット網(レイヤー3)を使うインターネット伝送信頼性格段に低い。これらの欠点を補うためにインターネットVPNなどを使用したり、別系統バックアップ回線用意したりしてインターネット伝送をするケース少なくないが、それでも信頼性に難はある。そのため地上波生放送本線系では、お天気カメラなど限定的な用途除き、あまり使われることはない。

※この「中継回線」の解説は、「中継放送」の解説の一部です。
「中継回線」を含む「中継放送」の記事については、「中継放送」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「中継回線」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「中継回線」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



中継回線と同じ種類の言葉


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「中継回線」の関連用語

中継回線のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



中継回線のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ
Copyright © 2005-2024 Weblio 辞書 IT用語辞典バイナリさくいん。 この記事は、IT用語辞典バイナリ中継回線の記事を利用しております。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの中継放送 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの中継放送 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS