ビー‐ツー‐シー【BtoC／B2C】
読み方：びーつーしー
《business to consumer／business to customer》企業と消費者の間で行われる電子商取引。→BtoB →BtoE →BtoG →CtoC
B2C
別名：B to C
【英】：Business to Consumer
企業が一般消費者を対象に商取引を行うビジネス形態のことである。
B2Cにおける電子商取引（EC）としては、インターネット上に商店を構えて消費者に商品を販売するオンラインショップ(電子商店)が最も一般的な形態だが、ソフトウェアや画像、音楽などのコンテンツを販売するビジネスや、オンラインゲームやオンライントレードのようにサービスを提供する事業者も登場している。
B2Cをめぐるニュービジネスは、多くのネットベンチャー企業がこぞって参入し開拓してきた新市場である。しかし結果的に利益をあげているネット企業はごく限られた企業に絞られつつある。また最近では、インターネットによる顧客接点だけでなく、インターネットと既存インフラの両面からマーケティングを考える「クリック＆モルタル」の戦略を重視し成功を収める例が出てきている。インターネット（＝クリック）と店舗（＝モルタル）それぞれの顧客接点をうまく活用し相乗効果を上げる考え方である。
類似語：B2B（企業対企業の取引き）、C2C（一般消費者同士の取引き）
B2C
別名：B to C，Business to Consumer，Business 2 Consumer，Business to Customer，Business 2 Customer
B2Cとは、企業と一般消費者との間で取り交わされる商取引を指す語である。
B2Cの「B」は企業・事業者（Business）を指し、「C」は一般的には消費者（Consumer）を指す。「C」を顧客（Customer）の略とする見解もあるが、「顧客」は需要家を意味する語であり必ずしも一般消費者を指すとは限らない。文脈によってはB2Cの指す意味合いが異なっている可能性がある。
電子商取引（EC）におけるB2Cの典型としては、オンラインショップ（ECサイト）による商品販売を挙げることができる。現物を販売する場合だけでなく、ソフトウェアや音楽・映像などのコンテンツの配信、あるいはオンラインゲームのようなサービス提供もB2Cに含まれる。
B2Cのように商取引の形態を取引相手の種類によって区分する言い方は、他にも企業と企業との取引を指す「B2B」や、一般の消費者同士の取引を指す「C2C」、企業と提携先企業の従業員（Employee）との間で行われる取引である「B2E」、企業が政府や自治体（Government）との間で行う「B2G」、あるいは、企業から企業へ販売され（付加価値が加えられて）さらに一般消費者へ販売される「B2B2C」もある。
小売
(B2C から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2026/04/05 11:16 UTC 版)
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概要
流通の典型的な形のひとつに「商品が製造され、中間業者に一括販売され、中間業者から各地の店に販売され、店から消費者へ販売される」というものがある。このなかの「消費者へ販売される」に相当する部分、すなわち商品を最終消費者に販売する活動が小売である[1][2]。上記の形では店が生産者や卸売業者から商品を仕入れる際に商品はロット単位で扱われ、これを店が各消費者に小分けにして売ることになる。これが「小売」の語源である（⇒ #語源）。
小売業態では、顧客が要求する物品を扱うことはもちろんのこと、買物をするのに来店した顧客への利便性の提供や商品の性質や品質を認知するための情報提供（情報発信拠点）も行い、それらサービスの対価も物品の販売価格に上乗せされる形となる。このため、廉価に販売する業態ではセルフサービスの導入で価格を下げる一方、それほど値引きはしないが品質維持に注力したりアフターサービスなど付加価値サービスを提供するなどの差別化戦略を展開している業者もあり、そのいずれもが商品を消費者に提供する流通の最後の段階を担っている。
一方で、生産者側や問屋・卸売り側ではロットやパレットないしカートン（輸送用の箱のような容器を基準とする単位）などの、ある程度のまとまった流通単位でやり取りされる。
なお、産業革命以降の
語源
小売の語源
「小売」の語源は江戸時代まで遡れる[3]。この表現は、各々の (最終) 消費者向けに最小単位（単体の製品）に小分けして販売することを意味していた。
retail の語源
英語で小売りを示すretail(リテール）も、re【再び】+ tail【切る】（端から切り分けて販売する・切り売り）から生まれた言葉である。
小売業者
小売業の分類方法
なお、商業統計や、証券コード協議会における業種分類では、一般的な物品の小売（物販）業のほか、レストランや居酒屋などの飲食店、ファストフードチェーンといった外食産業も、小売業として分類されている。特にチェーン展開する外食産業の場合、立地戦略など小売業と共通する部分も多いので、ここでは基本的に物販と外食産業の両方を含む説明とする。
小売業の立地
出店形態
- 商店街
- ショッピングセンター（ショッピングモール）
- 単独出店
出店地区
小売業の業態・販売品目
※外食産業を除く
- 有店舗販売
- コンビニエンスストア
- 各種総合小売
- 売店 : キヨスクなど
- 各種専門店
- よろずや (ゼネラル・ストア)
- 衣服・靴・身の回り品小売 衣料品店（実用衣料、紳士服、婦人服、カジュアル）
- 飲食料品関係小売
- 自動車・自転車関係小売
- 自動車・自動車用品小売 : カー（自動車関係）用品店
- 自動車・オートバイ販売店・カーディーラー（新車、中古車）
- トラックなど、産業車両販売
- 自転車販売店・サイクリングショップ
- 機械移動器具小売：携帯ショップなど
- 家具・家電・家庭用品関係小売
- 日用品・書籍・スポーツ用品・中古品等小売
- 医薬品・化粧品小売 : 薬局、薬店、ドラッグストア、化粧品専門店
- 農耕用品小売：農機具店、苗屋・種屋、肥料・飼料店
- ガソリンスタンド・燃料小売
- 書籍・新聞・文具小売 : 本屋、新聞販売店、文房具屋、パッケージショップ、画材店、書道用具店など
- スポーツ用品店・玩具店（おもちゃ屋）娯楽用品・楽器小売
- 人形店など
- フィルムカメラ・写真材料小売：カメラ屋
- 時計・メガネ・光学機械（双眼鏡など）小売
- リサイクルショップ・中古品小売 : 古物商（古本、古着、古道具、中古レコードなど）
- 骨董品店
- 美術品販売店
- たばこ屋、喫煙器具屋
- 花屋（生花店）・植木屋・貴金属店・その他に分類されない小売
- 建材屋、セメント屋、材木屋、ガラス屋、建材用石店・石材商など
- ペットショップ、観賞魚店など
- 釣具店
- 健康食品販売
- 洗剤専門店：石鹸屋など
- 金券ショップ
- ギフトショップ・みやげ屋
- ソフトウェア販売 : CD、DVD、ゲームソフトなど
- 碑石・墓石店
- 無店舗販売
ほか
小売業の経営・運営形態
脚注
出典
関連項目
- 販売
- 製造小売業
- 店舗
- オープン価格
- 日本の年間商品販売額一覧
- 日本の企業一覧 (小売業)
- 大規模小売店舗立地法
- 売れ筋 - 死に筋
- 特定建築物 - 日本の小売店舗施設に適用される環境衛生等に関する規定
- 販売時点情報管理
外部リンク
- B2Cのページへのリンク
