B2Bとは? わかりやすく解説

ビー‐ツー‐ビー【BtoB/B2B】

読み方:びーつーびー

business to business企業間で行われる電子商取引。→BtoCBtoGBtoECtoC


B2B

読み方ビー・トゥ・ビービー・ツー・ビー
別名:B to B
【英】:Business to Business

企業企業対象商取引を行うビジネス形態のことである。電子商取引EC)におけるB2Bの代表例として、原材料部品電子調達メーカー問屋小売店との受発注電子化などがある。

B2Bにおける電子商取引は、従来専用線介した方式主流であったが、最近ではインターネット通じた製品見積もり受発注盛んになってきている。資材調達の際に、必要とする資材の一覧を自社ホームページ公開し納入希望業者がそれを見て入札するという方式採用している企業もある。

また最近では、不特定多数企業1つWebサイト参加して取引相手探す電子市場eマーケットプレイス)」がB2Bの一つ形態として話題になっている

電子市場経由した取引を行うことで、調達企業手間をかけずに複数企業競争させることができるし、売り手企業新たな取引先を見つけるチャンス増えるなどのメリットがある。大手企業納入先企業に対して電子市場加盟することを取引条件一つ加えるなど、電子市場動き今後更に本格化しそうである。

類似語B2C企業一般消費者取引き)、C2C一般消費者同士取引き

B2B

読み方ビートゥービー
別名:B to B

B2Bとは、商取引形態のひとつで、企業企業との間で取り交わされ取引のことである。特に電子商取引eコマース)の分類として用いられることが多い。

B2Bで取引される対象としては、商材から事務用品人材派遣など、多岐にわたる電子商取引市場大半はB2Bであると言われている。インターネット通じてアプリケーションソフトレンタルするASP(Application Service Provider業者や、B2B取引生じ一連のプロセス全てシステム化して提供する仲介者存在する電子調達業者としては Ariba Buyer代表的である)。

なお、B2Bのような電子商取引形態としては、企業一般消費者Consumer)の取引である「B2C」や、一般消費者同士取引である「C2C」、あるいは企業提携先企業従業員Employee)との間で行われる取引である「B2E」などがある。企業政府自治体Government)との間で行なうB2G」もある。

企業活動のほかの用語一覧
ビジネス戦略:  イノベーション  オフショア開発  ウィンドウ戦略  B2B  B2C  B2E  B2G

企業間取引

(B2B から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/03/14 08:23 UTC 版)

ナビゲーションに移動 検索に移動
広州の「電子部品地区」。ここでは消費者向け商品の製造に電子部品を利用する企業向けにそれらを売る店舗が多数存在する。

企業間取引(きぎょうかんとりひき、: business-to-business, B2B, BtoB[1])とは、製造業者(メーカー)と卸売間、または卸売と小売間など、企業の間での商取引のこと。対照的な用語は、企業対消費者間取引(Business-to-consumer, B2C, BtoC)、企業対政府間取引(Business-to-government, B2G, BtoG)である。英語の元の語でも和訳でも明らかにその後に続くべき transaction (取引)なり marketing (マーケティング)なりが欠落しているが、意味が取れることからもはや用例として欠落したものが言葉となっている。

B2B取引の規模は、B2C取引のそれよりも遥かに大きい[2][3][4]。この主たる理由は、典型的なサプライチェーンの中で、部品材料(Sub component、サブコンポーネント)や原材料を扱うB2B取引が多数存在するが、一方、B2C取引はたった一つしかない、つまり、最終製品を最終消費者に販売するだけだからである。例えば、自動車メーカーは自動車の製造のため、タイヤ、前面ガラスの原材料となるガラス、ゴムホースをそれぞれの製造業者から購入するなど、複数回のB2B取引を行う。最終取引、すなわち完成した車を消費者に売るというのは、単一(single)のB2C取引である。

B2Bという用語はまた、コミュニケーションとコラボレーションの文脈でも用いられることがある。多くの企業とそのビジネスにおいて、今やソーシャルメディアは消費者との接点を得るため、B2C取引の一環として、利用されている。しかしながら企業内部でも同様の手段を利用しており、このことから従業員間での相互交流も可能となっている。このような従業員間のコミュニケーションが生まれるときに、これを"B2B"コミュニケーションと呼ぶ場合もある。

語源

"Business-to-business"は、"Business-to-consumer"という企業と消費者間のやり取り(コミュニケーション)に対し、企業間、企業体(Enterprise、エンタープライズ、事業体、大企業)間または組織間の電子的遣り取り(エレクトロニック・コミュニケーション)という別の意味の表すために元々生み出された言葉である。のちにこの語は結局はマーケティングに関する言葉として使われるようになり、加えて初めのうちは「生産財」("Industrial goods")あるいは「中間財」または「資本財」("Capital goods")に関するマーケティング、市場取引を示す用語であった。こんにちでは、企業が扱う全ての製品、サービスを説明するのに幅広く用いられる。専門学会や経済雑誌英語版の多くはB2BよりもB2Cにかなり注意を向けているが、B2Bセクターにおける売り上げや市場取引の人員規模は非常に大きい。

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ デジタル大辞泉の解説”. コトバンク. 2018年1月28日閲覧。
  2. ^ Sandhusen, Richard (2008). Marketing. Hauppauge, N.Y英語版: Barron's Educational Series英語版. p. 520. ISBN 0764139320 
  3. ^ Shelly, Gary (2011). Systems analysis and design. Boston, MA: Course Technology, Cengage Learning. p. 10. ISBN 0538474432 
  4. ^ Garbade, Michael (2011). Differences in Venture Capital Financing of U.S., UK, German and French Information Technology Start-ups A Comparative Empirical Research of the Investment Process on the Venture Capital Firm Level. München: GRIN Verlag GmbHドイツ語版. p. 31. ISBN 3640893166 

関連項目


B-2B

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2016/04/22 06:58 UTC 版)

ブラントリー B-2」の記事における「B-2B」の解説

エンジンメインローター等を変更した改良型

※この「B-2B」の解説は、「ブラントリー B-2」の解説の一部です。
「B-2B」を含む「ブラントリー B-2」の記事については、「ブラントリー B-2」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「B2B」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「B2B」の関連用語

B2Bのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



B2Bのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
JMACJMAC
Copyright (C) JMA Consultants Inc. All Rights Reserved.
IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ
Copyright © 2005-2025 Weblio 辞書 IT用語辞典バイナリさくいん。 この記事は、IT用語辞典バイナリの【B2B】の記事を利用しております。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの企業間取引 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのブラントリー B-2 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS