背景と経過

ウィキペディア小見出し辞書

背景と経過

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2018/01/03 02:19 UTC 版)

「ボン包囲戦 (1673年)」の記事における「背景と経過」の解説

仏蘭戦争当時、フランス王国と同盟していたケルン選帝侯領にとってボンは重要な要塞であった。カトリックの神聖ローマ皇帝レオポルト1世はプロテスタントのネーデルラント連邦共和国（オランダ）を支持すべきか迷っていたが、フランスがドイツのヴェーゼル（英語版）、ラインベルク（英語版）、エメリヒ（英語版）、レース（英語版）、ゾースト、ヘクスター、そしてアルザス地方のコルマールを占領、さらにトリーア選帝侯カール・カスパール・フォン・デア・ライエン（英語版）が擁する首都トリーアが占領されるに及んで、レオポルト1世は親仏政策を放棄した。 このようにフランスはドイツの都市、スペイン領ネーデルラント、さらにオランダにも侵攻したが、皇帝、スペイン、オランダが選んだ最初の標的はそれらではなく（フランスが思いもしなかった）ボンだった。いくつかの敗北の後、フランス軍はすでに撤退を始めていたが、オラニエ公ウィレム3世率いるオランダ軍、スペイン軍、ライモンド・モンテクッコリ率いる帝国軍はボンに進軍してフランス軍のライン川を跨る補給線を断とうとした。 ケルン選帝侯兼大司教マクシミリアン・ハインリヒ・フォン・バイエルン（英語版）は首都のボンからケルンへと逃亡した。1673年11月3日、グラーナ侯爵オットーネ・エンリコ・デル・カレット（英語版）率いる帝国軍前衛はボン近くのプリッテルスドルフ（ドイツ語版）に到着した。8日にはボン城への砲撃が開始され、ラヴィヨン准将（Ravillon）と町の司令官、ディートリヒ・フォン・ランツベルク・ツー・エルヴィッテ（ドイツ語版）のボン駐留軍は12日に降伏した。2人はそのまま退去することを許され、大砲2門をそれぞれノイスとケーニヒスヴェルト（英語版）に移動させた。ボンの新しい指揮官はグラーナ侯爵となった。

背景と経過

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/05/29 02:55 UTC 版)

「丙寅教獄」の記事における「背景と経過」の解説

元々興宣大院君はキリスト教に友好的だった（妻がキリスト教徒だったと言う）。ロシアの南下政策によってロシアが通商を要求すると、キリスト教徒たちは興宣大院君に三国同盟（朝鮮、フランス、イギリス）を申し入れた。しかし時間の遅滞によって計画は失敗し、興宣大院君はキリスト教徒を擁護しているという非難を受けた。非難を終息するために起こしたのが丙寅教獄である。 パリ外国宣教会から派遣され、朝鮮に潜入して布教に当たっていたシメオン＝フランソワ・ベルヌー司教 (Siméon-François Berneux) ほか9名のフランス宣教師、高宗の乳母（朴マルタ）を含んで、8,000名におよぶ信者を虐殺した。この大虐殺を直接指揮し捕盗大将李景夏は武勲で名を上げた。 詳細は「丙寅洋擾」を参照 フランスはこの事件へ抗議して、極東艦隊のほぼ全戦力となる軍艦7隻・兵力約1300名を派遣し、殺害に対する賠償、責任者の処罰、通商条約の締結などを要求して江華府を占領した。大院君はこれらの要求を拒否し、撃退した。

背景と経過

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2019/06/24 17:20 UTC 版)

「メリテネの戦い」の記事における「背景と経過」の解説

1098年にアンティオキア公になった後、ボエモン1世はキリキア・アルメニア王国と同盟した。メリテネのガブリエル（英語版）とそのアルメニア人駐留軍が北のダニシュメンド朝勢力に攻撃されると、ボエモン1世はフランク人部隊を率いた救援に馳せてきた。 ダニシュメンド・ガーズィーは遠征軍を待ち伏せし、「十字軍のほとんどが殺された」。マラシュとアンティオキアのアルメニア人司教が死亡した一方、ボエモン1世はリカルド・ディ・サレルノ（英語版） とともに捕虜にされた。

背景と経過

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/07/09 00:29 UTC 版)

「大江健三郎・岩波書店沖縄戦裁判」の記事における「背景と経過」の解説

1945年の沖縄戦での渡嘉敷、座間味両島などでの集団自決については、沖縄タイムス社から発刊された『鉄の暴風』で、赤松大尉と梅澤少佐がそれぞれ、両島の住民に集団自決を命じたために起きたと書かれ、大江健三郎の『沖縄ノート』と岩波書店の他の出版物（故・家永三郎の『太平洋戦争』（岩波現代文庫）、故・中野好夫らの『沖縄問題２０年』（岩波新書））もこれに沿った記述をしていた。 2005年7月24日に産経新聞は、1973年に出版された曽野綾子『ある神話の風景』の渡嘉敷島の取材や、座間味島の集団自決生存者の娘の宮城晴美が著した『母の遺したもの』の記述、昭和史研究所や自由主義史観研究会による曽野の取材を補強する実証的研究、などで明らかにされた事実関係から、「軍命令の事実はなかった」として、渡嘉敷島の指揮官、故・赤松嘉次の弟・赤松秀一と座間味島の日本軍指揮官、梅澤裕が『沖縄ノート』の著者、大江健三郎と岩波書店に対して、名誉毀損の訴えをおこすこととなったことをスクープ報道した。 同年8月5日、本裁判の提訴と同日に「沖縄集団自決冤罪訴訟を支援する会」が結成された。会長・南木隆治は「今回の裁判は梅澤、赤松両氏の名誉を回復するだけでなく、日本の名誉を守り、子供たちを自虐的歴史認識から解放して、事実に基づく健全な国民の常識を取り戻す国民運動にしなければならないと私たちは考え、ここにこの裁判を『沖縄集団自決冤罪訴訟』と名づけ、これを支援する会を結成いたしました。」とした。 「『沖縄集団自決冤罪訴訟を支援する会』（以下、『支援する会』）は松本藤一、稲田朋美、徳永信一３弁護士が代理人をされる事から、これらの弁護士をご存知の方ならどなたもお分かりのように、事務局は現在活動中の『靖国応援団』の構成をほとんどそのまま引継いでいます。」とも述べた。 2006年9月、原告の代理人徳永信一は、雑誌『正論』2006年9月号に「沖縄集団自決冤罪訴訟が光りを当てた日本人の真実」という文章を発表した。そこには本裁判の提訴に至るまでの経緯が記されていた。原告の梅澤裕はもともと裁判に乗り気でなく、赤松秀一は『沖縄ノート』が版を重ねていることさえ知らなかったが、徳永と松本藤一、稲田朋美ら「靖国応援団」の弁護士と元軍人一名が説得して、裁判を起こさせたという（なお、2007年11月9日の公判において、梅澤裕は「『沖縄ノート』を読んだのはいつか」と問われて「去年読んだ」と答えている。原告が、2005年8月の提訴の段階で、それによって名誉が毀損されたとして出版差し止めなどを求めた『沖縄ノート』を読んでいなかったという事実が裁判の過程で明らかになっている）。また、同記事において、徳永は裁判の目的は『沖縄ノート』の出版差し止め・謝罪・賠償にとどまらず「集団自決」の軍による強制を記した教科書の記述削除まで及ぶとしている。そのため、梅澤らがこの訴訟を起こすよう後押しされたのは、はじめから裁判で争いになっている事を理由に教科書から「軍強制による集団自決」の記述削除にまで繋げることを狙ったものと見る向きもある。 2006年10月、原告が軍命令が無かったとする根拠の一つとして挙げ、『正論』記事でも言及された『母の遺したもの』の著者で女性史研究家の宮城晴美は、他の沖縄戦の研究者、沖縄平和ネットワークの村上有慶代表ともに記者会見を行い、『正論』記事は「沖縄戦の真実をゆがめるものだ」と抗議の意見表明をした。記者会見と同時に出された「雑誌『正論』による沖縄戦の真実をゆがめる記述に抗議する」という抗議文では、「沖縄集団自決冤罪訴訟を支援する会」は、法廷を利用したプロパガンダを展開しているとし、同会が、軍隊によって強制された住民の集団死について、住民が愛国心のために自らの命を絶ったとして世間一般に流布しようとしていること、またその目的のために、沖縄戦研究者の名前を利用して、書籍や論文の中から自分達の主張に都合のいい文言だけを抜き出して、裁判官に「軍命がなかった」という事実認定をさせようとしていること、について、沖縄戦研究者として、また沖縄県民として到底容認することはできず、厳重に抗議する、とした。 2007年3月、文部科学省は教科書検定結果を公表し、集団自決を強制とする記述について、軍が命令したかどうかは明らかといえず、実態を誤解する恐れがある、との教科書検定意見を付けたとした。意見を受けた５社は、日本軍の関与に直接言及しない記述に修正した。検定結果の説明資料として、文部科学省が記者クラブに出した「沖縄戦における集団自決に関する主な著作物等」という資料には本裁判が理由として挙げられており、『沖縄集団自決冤罪訴訟』という原告側呼称が使われていた（この呼称を使うことは、文部科学省として不適切であることを伊吹文明文科相が国会答弁で認めた）。 同年9月29日、「教科書検定意見撤回を求める県民大会」が沖縄県宜野湾海浜公園で開かれ、11万人が参加した。 同年12月26日、沖縄県民からの強い反発と要求により、文部科学相の諮問機関「教科用図書検定調査審議会」は、訂正申請をした教科書会社に対し、「軍の関与」などの表現で、日本軍が住民の集団自決にかかわっていたとする記述の復活を認めた。 裁判自体は、2008年3月の一審・大阪地裁判決は、集団自決が起きたすべての場所に日本軍が駐屯し、駐屯していなかった島では集団自決が起きなかったことなどから「集団自決に日本軍が深く関わった」と判断して大江・岩波側の勝訴を言い渡した。同年10月の二審・大阪高裁判決も、「直接の命令があったとは断定できない」としたうえで「軍が深く関わったことは否定できず、総体としての軍の強制、命令と評価する見解もあり得る」として、一審を支持して原告側控訴を棄却。2011年4月、最高裁は原告側の上告を退ける決定をして、大江・岩波側の勝訴が確定した。