南北戦争 南北戦争の概要

南北戦争

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/02/16 03:36 UTC 版)

南北戦争

上から時計回りに: ゲティスバーグの戦い, 北軍のJohn C. Tidballと野砲、南軍の捕虜、装甲艦「アトランタ」、廃墟と化したリッチモンド第二次フランクリンの戦い
1861年4月12日-1865年5月9日(布告による)[1]
4年3週間と6日
1865年6月22日に最後の砲弾が発射された。
場所アメリカ南部アメリカ北東部アメリカ西部大西洋
発端サムター要塞の戦い
結果

アメリカ合衆国(北部)の勝利

衝突した勢力
指揮官
エイブラハム・リンカーン
ユリシーズ・グラント
ウィリアム・シャーマン
ジョージ・マクレラン
デヴィッド・ファラガットほか
ジェファーソン・デイヴィス
ロバート・E・リー
ジョセフ・ジョンストン
トーマス・ジョナサン・ジャクソン
ラファエル・セムズほか
戦力

2,200,000人:[2]

698,000人(ピーク時)[3][4]

750,000人 - 1,000,000人[5][2]

360,000人(ピーク時)[3][6]
被害者数

110,000人以上 戦死・戦傷死
230,000人以上 事故死・病死[7][8] 25,000人から30,000人が南軍の捕虜収容所で死去[7][3]

365,000人以上 総死者[9]

282,000人以上 負傷者[8]

94,000人以上 戦死・戦傷死[7] 26,000人から31,000人が北軍の捕虜収容所で死去[8]

290,000人以上 総死者

137,000人以上 負傷者
50,000人の市民が死亡[10]
総計: 705,000人から900,000人以上が死亡[11]
青が北部(アメリカ合衆国)諸州、赤が南部(アメリカ連合国)諸州。水色は合衆国に留まった奴隷州。
アメリカ連合国(CSA)加盟州の変遷(1860年12月 - 1870年7月)

英語における「civil war」は単に「内戦」を意味する語だが、アメリカ合衆国では独立後に内戦があったのはこの時だけなので(ユタ戦争などの内乱と呼ぶべき物はいくつかある)、国内では通常これに定冠詞をつけ大文字にして「the Civil War」と表記する。アメリカ以外の国では自国の内戦と区別するため、国名を冠して「American Civil War」と表記する(南北戦争のネーミングを参照)。


注釈

  1. ^ 米墨戦争の結果アメリカ合衆国はメキシコ割譲地と呼ばれる広大な領土を収得した。
  2. ^ リンカーンは新たに合衆国に加わる州に奴隷制を広めるのに反対だったため、南部は徐々に自由州が増えて議会でのバランスが崩れる事によって最終的に奴隷制が廃止される事を怖れたのだろう。
  3. ^ 合衆国の首都であるワシントンD.C.はちょうどバージニア州(連合国)とメリーランド州(合衆国)の間にあるため、メリーランド州が南部連合国に寝返った場合は首都が北部州から完全に切り離される危険性があった。
  4. ^ 北部に残った士官より南部に去った士官たちの方が、全体的に質が高かったと言われている。
  5. ^ 軍の名称としては南軍の北バージニア軍と酷似し混乱の元なので、この戦いの後に廃止されている。ただし、更に紛らわしいテネシー軍の呼称は、なぜか両軍で使われ続けた。なお、英語で書いた場合、北部のそれはArmy of the Tennesseeである。これはテネシー川にちなんでおり、テネシー川(流域)軍を意味する。南部のそれはArmy of Tennesseeである。こちらはテネシー州からきており、正確にはテネシー州(の)軍となる。
  6. ^ 上記のように南部で徴兵適齢期に達していた市民は約100万人だった。つまり南部は動員可能な兵力をほとんど全て招集したと言う事がわかる。
  7. ^ 北部の通貨制度は伊藤博文の現地調査によって日本に影響を与え、1872年に明治政府は国立銀行条例を制定した。
  8. ^ ドイツが北部国債に投資したのは、ドイツからの移民が北部を中心としていた点にあるとされる。

出典

  1. ^ The Belligerent Rights of the Rebels at an End. All Nations Warned Against Harboring Their Privateers. If They Do Their Ships Will be Excluded from Our Ports. Restoration of Law in the State of Virginia. The Machinery of Government to be Put in Motion There.”. The New York Times (1865年5月10日). 2013年12月23日閲覧。
  2. ^ a b Total number that served
  3. ^ a b c Facts”. National Park Service. 2016年2月8日閲覧。
  4. ^ "Size of the Union Army in the American Civil War": Of which 131,000 were in the Navy and Marines, 140,000 were garrison troops and home defense militia, and 427,000 were in the field army.
  5. ^ Long, E. B. The Civil War Day by Day: An Almanac, 1861–1865. Garden City, NY: Doubleday, 1971. OCLC 68283123. p. 705.
  6. ^ "The war of the rebellion: a compilation of the official records of the Union and Confederate armies. ; Series 4 - Volume 2", United States. War Dept 1900.
  7. ^ a b c Fox, William F. Regimental losses in the American Civil War (1889)
  8. ^ a b c Official DOD data Archived 2014年2月28日, at the Wayback Machine.
  9. ^ Chambers & Anderson 1999, p. 849.
  10. ^ Nofi, Al (2001年6月13日). “Statistics on the War's Costs”. Louisiana State University. 2007年7月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年10月14日閲覧。
  11. ^ Recounting the dead, Associate Professor J. David Hacker, "estimates, based on Census data, indicate that the death toll was approximately 750,000, and may have been as high as 850,000"
  12. ^ “19世紀後半、黒船、地震、台風、疫病などの災禍をくぐり抜け、明治維新に向かう(福和伸夫)”. Yahoo!ニュース. (2020年8月24日). https://news.yahoo.co.jp/byline/fukuwanobuo/20200824-00194508 2020年12月3日閲覧。 
  13. ^ Elekund, R.B., Jackson J.D., and Thornton M., "The 'Unintended Consequences' of Confederate Trade Legislation." Eastern Economic Journal, Spring 2004
  14. ^ “米国の戦争、犠牲者数ワースト10”. ウォール・ストリート・ジャーナル. http://jp.wsj.com/article/SB10001424052702304357604579587040231253978.html 2014年5月27日閲覧。 
  15. ^ http://www2.census.gov/prod2/decennial/documents/1860c-01.pdf
  16. ^ Martis, Kenneth C., "The Historical Atlas of the Congresses of the Confederate States of America: 1861–1865" Simon & Schuster (1994) ISBN 0-13-389115-1 pp.27.
  17. ^ Digital History Reader, U.S. Railroad Construction, 1860–1880 Virginia Tech, Retrieved August 21, 2012.
  18. ^ 建設現場で黒人とみられる95人の遺体、奴隷解放後も強制労働か”. CNN (2018年7月20日). 2018年7月21日閲覧。
  19. ^ a b 富田 2006, p. 182.
  20. ^ a b 富田 2006, p. 186.
  21. ^ 富田 2006, p. 181, 186.
  22. ^ 富田 2006, p. 191.






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