海上通信とは?

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海上通信

1.海上通信の概念

海上通信は次図に示されるように、様々な目的形態を持っています。

(1) 遭難・安全通

遭難通信船舶又は航空機が重大かつ急迫の危険に陥った場合に行う無線通信であり、安全通信は航行対する重大な危険を予防するために行う無線通信です。


(2) 航行支援通信

電波性質利用して、その位置又は電波発射地点対す方位、距離を求めながら航行するために行う無線通信です。


(3) 電気通信業務通信

船舶対す電気通信役務提供するための無線通信です。


(4) 業務通信

陸上開設された海岸局と船舶局あるいは船舶局間で行われる自営無線通信です。


(5) 港湾通信

港湾内又はその付近行われる船舶運航上の操作移動及び安全並びに非常時における人の安全に関する無線通信です。


海上通信の概念図
図1:海上通信の概念図

2.海上通信のシステム

(1) 中波・中短波短波無線電信無線電話

海上通信として、最も歴史あるシステムです。(明治41年銚子海岸局と船舶の間で無線電報取扱開始

通達距離:空中線電力昼夜別によりますが、 中波帯で約300km(さんびゃくキロメートル)中短波帯で約500km短波帯数百数千km季節時間帯等により電離層反射利用した最適周波数選択することにより世界中との通信が可能です。

2周波単信方式(にしゅうはたんしんほうしき)又は1周波単信方式(ちしゅうたんしんほうしき)


(2) 27MHz帯無線電話

小型漁船無線電話システムとして、 昭和30年7月に1WDSB昭和35年11月SSB制度昭和40年以降機器小型化補助金による助成等により急速に普及し、特に、1WDSBは、小型軽量操作簡易なことから、漁業無線システムとして最も普及しています。

通達距離:1WDSB 約50kmSSB 約90km 1周波単信方式(ちしゅうたんしんほうしき)


(3) 40MHz帯無線電話

沿岸漁業レジャー船での無線需要に対応するために、 昭和58年6月制度化し、海岸局に有無接続装置設置することにより、公衆回線接続可能であり、船舶から捜索救助機関診療機関等の陸上施設との直接連絡が可能です。

通達距離:約50km 1周波単信方式(ちしゅうたんしんほうしき)又は2周波複信方式(にしゅうははんふくしんほうしき)


(4) 国際VHF

RR付録第S18号の表に掲げられている「156-174MHz(ひゃくごじゅうろくからひゃくななじゅうよんメガヘルツ)の間の周波数帯」を使用し、 全世界共通のシステムであることから「国際VHF無線電話」と呼ばれ、昭和39年9月制度化し、港務通信の他、電気通信業務水先業務遭難全通信等の用途のために利用されています。

通達距離:約50km

チャンネルにより1周波単信方式(ちしゅうたんしんほうしき)又は2周波複信方式(にしゅうはふくしんほうしき)


(5) マリンVHF

沿岸海域のみを航行するプレジャーボート等の船舶への無線普及を図るため平成3年12月制度化し、 国際VHF周波数一部使用した無線電話システムで、無線設備据置き型と携帯型があります

船舶相互間、レジャー用の海岸局との通信の他、航行警報気象情報受信緊急時海上保安庁との通信大型船舶との通信も可能です。


(6) 400MHz帯無線電話

モーターボートヨット等のプレジャーボート船舶での無線利用普及を図るため、 昭和61年6月制度化し、主として、(社)小型船舶全協会が利用このため、「小安(しょうあんきょう)」(しょうあんきょう)と呼ばれることもあります。)

27MHz帯、40MHz帯の無線機器設置船体構造上困難なもの、27MHz帯に対すエンジン雑音大き船舶に有効です。

通達距離:約30km 1周波単信方式(ちしゅうたんしんほうしき)


(7) マリンコミュニティホーン

沿岸海域で操業する小型船舶等で、船体構造上無設備設置が困難なもの、 電源設備を持たないもの等への普及を図るため、昭和63年制度化(正式名漁業地域情報システム)し、400MHz帯の周波数使用MCA方式採用し、通話秘密性が保たれ、グループ呼出緊急時一斉呼出が可能です。

通達距離:約30km 無線従事者の資格不要携帯局


(8) インマルサット衛星移動通信

海上無線通信改善を図るため、 1979年国際機関としてインマルサット国際海事衛星機構)が発足し、1982年から米国のマリサットシステムを引き 継ぎ全世界的な海事衛星通信システムとして運用開始されています。

太平洋インド洋大西洋(東、西)の赤道上に4機の衛星配備し、 極地方を除く全海域緯度70以内)がサービスエリアです。

多数海岸地球局のうち、 海域タイプ別に1の海岸地球局を網管理局NCSNetwork Coordination Station)として、当該海域において通信を行う際に周波数割当て等を行います。我が国においては運用協定当事者としてKDDIサービスを提供しています


(9) N-STAR衛星移動通信

沿岸無線電話((船舶電話1999年3月末、サービス終了)の後継及びエリア拡大地上デジタル携帯電話サービスエリア補完目的に、平成8年3月からサービス開始されています。

車載型及び携帯端末には、 シングルモード(衛星のみに接続する方式)とデュアルモード(地上系に優先接続地上系のエリア外では衛星接続)があります通話エリア本土及び概ね200海里海上です。


(10) 船上通信設備

次に掲げる通信のみを行う、小型携帯無線機器施行規則第2条40の3)

  1. 操船荷役船舶運航上必要な作業のための通信で、船舶内で行うもの
  2. 救助又は救助訓練のための通信で、船舶生存艇等との間で行うもの
  3. 操船援助のための通信引き船引かれる船との間で行われるもの
  4. 船舶接岸係留させるための通信で、船舶さん橋(さんばし)等との間で行われるもの

(11) ラジオ・ブイ

無線設備内蔵した浮標目標物に置き、 これから発射される電波船舶等において受信し、その方位測定するシステムです。

主に次の4種類あります

  1. 常に電波発射休止繰り返し行う(一般ラジオブイ)もの
  2. タイマー内蔵し、特定の時刻から一定時間にわたり電波発射休止繰り返すタイマー付きラジオブイ)もの
  3. 選択呼出し(せんたくよびだし)を受けたときのみ電波発射する(セルコール・ブイ)もの
  4. レーダー電波受信したときのみ電波発射する(レーダー・ブイ)もの

3.航行支援用無線システム

地上設置された電波発射地点からの電波一方的受信するものとしては、中波無線標識局18局、ロランCが4局等が設置されています。より高精度(こうせいど)位置計測システムとしてディファレンシャルGPS平成11年4月から全国稼動しています。


(1) ロランC

地上系の無線測位システム一種で、パルス波到達時間差測定して得られた双曲線交点から位置求め双曲線航法一つです。

1940年米国実用化されたA方式(1,750~1,950kHz(せんななひゃくごじゅうからせんきゅうはくごじゅうキロヘルツ)使用:すでにシステム廃止)、 を改善したもので、長波帯電波使用しています。

有効距離は、1,500km昼間)~4,000km夜間

測定精度は約百m~数千(くひゃくメートルからすうせんメートル)

日本近海ロランCは、平成5年7月米国コーストガードから海上保安庁及び韓国移管運用されています。


(2) 衛星航法装置GPS

米国国防省開発管理運用している軍事航行測位衛星NAVSTARからの電波受信することにより測位するシステムです。

高度約20,000km、軌道傾斜角55度の6の円軌道に4個づつ計24個の衛星配置しています。 1993年12月8日米国国防省から民生利用の正式運用に関する宣言文書発出されて利用開始しています。

地球上のどこでも常時5個以上の衛星視界内にあるように設計され、適当な4個の衛星選択して時刻信号受信して、それぞれの距離を測定。4個の衛星位置は分かっていることから、これらの測定値から利用者3次元位置時計時刻偏差分かります。


(3) 中波無線標識

中波帯周波数利用した中・近距離用の電波標識です。

一定の時間間隔で自局の標識符号及び長音送信し、 船舶等は無線方位測定機により当該電波受信して方位測定します。複数方位測定により、自船の位置確認可能となります。

一部無線局においては船舶向けの気象通報音声により送信しています。


(4) レーマークビーコン

船舶レーダー受信可能な連続パルス送信する無線標識昭和44年5月運用開始)です。

GHz帯の船舶レーダー表示画面に、 中心からその局の方向破線状の輝線表示され、発射局の位置確認可能となっています。

測位距離:約40km


(5) 船舶レーダー

船舶設置する無線航行のためのレーダーです。

GHz帯、5GHz帯又は9GHz帯の電波使用し、PPI表示方式により他の船舶や陸岸を相対位置表示するパルス式のレーダー

周波数帯別の特徴


4.海上遭難安全制度

海上における遭難及び安全に関する世界的な制度」(GMDSSGlobal Maritime Distress and Safety(セーフティ)System)は、従来モールス通信替えて、デジタル通信技術衛星通信技術により船舶どのような海域遭難しても、その発信する遭難警報は、陸上救助機関付近航行する船舶確実に受信され、陸上救助機関船舶が一体となった捜索救助活動を可能とするシステムです。

船舶航行区域規模等によって異なりますが、次のような無線設備搭載されます。


区分 具体的な無線設備
中波短波超短波送受信設備 無線電話デジタル選択呼出装置狭帯域直接印刷電信装置
遭難自動通報設備 衛星EPIRB捜索救助用レーダートランスポンダ
安全情報受信機 ナブテックス受信機インマルサット高機能(こうきのう)グループ呼出受信機
その他の機器 双方向無線電話船舶航空機双方向無線電話(せんぱくこうくうきかんそうほうこうせんでん)中波短波超短波デジタル選択呼出専用受信機
一般通信設備 インマルサット船舶地球局N-STAR衛星船電話

図2:海上通信で使用する電波の周波数






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