事実の誤認などで物議を醸した報道

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事実の誤認などで物議を醸した報道

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/07/22 01:57 UTC 版)

「スポーツニッポン」の記事における「事実の誤認などで物議を醸した報道」の解説

1996年（平成8年）10月から1997年（平成9年）3月にかけ、サンケイスポーツが発行している競馬専門紙『競馬エイト』に掲載されている調教コメントの大部分を、東京本社版の競馬面で剽窃していた。いつも記事が似通っていることに疑念を抱いていたサンスポ側はスポニチ側に調査を申し入れ、その結果、サンスポ側が各調教師に確認したところスポニチ側から取材を受けていないことが発覚、スポニチ側も記事の剽窃を認め全面謝罪した。紙面で謝罪文を掲載、謝罪文はサンスポでも取り上げられた。これにより、一部の役員が責任を取って辞職するという事態になった。当時、TBS系で放送されていた報道情報番組「ブロードキャスター」でスポニチ紙面を紹介するコーナーも打ち切りとなり、番組に出演していた当時同紙の大隅潔記者も降板した。 阪神タイガース監督だった野村克也の監督最終年2001年（平成13年）、野村監督に対する批判記事の度が過ぎていると批判された。大阪本社による野村批判は年を追う毎に他紙と比較しても異常な出稿量となり、読者投稿欄や阪神の公式サイト掲示板の野村批判まで利用した。当時、かなり少数派だった野村批判の書き込みを「殺到」と表現し、過剰なまでの世論誘導を行った。当時の野崎勝義球団社長が「事実に反する内容で遺憾である」と同年7月、球団よりスポニチへ取材禁止処置がとられるほどに発展したことから同年オフ、野村監督の辞任で沈静化した。野村監督の後任である星野仙一は、打撃チーフコーチに田淵幸一を招聘した理由の一つとして「タイガースが長年頭を痛めていたスポニチとの対立も、スポニチの専属評論家だった田淵の出現で雪解けのタイミングを迎えられる。マスコミとの無用な摩擦の解消。そういう希望も叶った」と著書で記している。野村に対するスポニチの批判記事は、1970年代の南海ホークス時代、鶴岡一人（監督辞任後はスポニチ専属評論家）との確執に端を発する問題で、南海監督時代の1977年（昭和52年）、豊中市の自宅マンションに泥棒が入ったことで当時愛人関係にあった野村沙知代との同棲が発覚し大スクープとなった。さらに同年9月、南海球団が野村監督の解任を決定したことをいち早くすっぱ抜いたという経緯もあった。 2005年（平成17年）2月22日、朝刊一面で「進藤晶子、松嶋菜々子の実兄と結婚」と報じた。スポニチに追従して夕刊フジ等他のマスコミも一斉に取り上げた。しかし、報道直後に進藤の所属事務所から「進藤は松嶋の実兄に会った事もない」と否定文書が出され誤報が確定、スポニチはサイト上の記事を即座に削除し、訂正記事を掲載した。この話題に乗った他のマスコミも大慌てで記事の差し替えを余儀なくされた。ネタ元は「松嶋の実兄が進藤に似た女性と歩いていた所を目撃されたから」という説が有力だが真相は不明である。なお、進藤は翌年にプロゴルファーの深堀圭一郎と結婚し、松嶋の実兄と結婚したのはフリーアナウンサーの孫明日香だった（のちに松嶋あすかと改名）。 2010年（平成22年）5月27日、サッカー日本代表のワールドカップ前による高地トレーニングについて、マラソントレーナーの小出義雄が「高地トレーニングの効果ゼロ」「これなら低地で全力で追い込んだ方が良かったのにね」と話したと報じた。しかし一週間後、小出が関係者から「自身が日本代表の高地トレーニングを否定している」との虚偽報道を聞き、自身のホームページで「今回の日本代表の練習日程は丁度いいと思いますよ」と真っ向から反論。記事により、当時日本代表監督の岡田武史が気を悪くしていないか心配した。 2011年（平成23年）6月28日の紙面、6月29日のスポニチAnnexにて、イタリアのサッカーチーム・ユベントスが日本代表の本田圭佑獲得に乗り出し、クラブ間交渉が詰めの段階まで来ているとユベントス幹部が明らかにしたと報道した。イタリア国内では一切報道は無かったため、イタリア各紙は「ユベントスが本田を獲得する」とスポニチを情報源として発表するとした。スポニチは同紙を情報源としているイタリア各紙の報道について、イタリア各紙がユベントスが本田獲得と報道していると発表。それに対し、本田及び代理人や、本田の所属するCSKAモスクワのババエフゼネラルマネージャーと移籍先であると報道されたユベントスのジュゼッペ・マロッタゼネラルマネージャーも揃って移籍を否定した。さらにスポニチは、「ユベントス幹部が戦力として評価していることを明言した」としていたが、マロッタゼネラルマネージャーは、「構想には入っていない。本田には興味がない」と明確に否定された。関係者全てに否定されたにも関わらず、約1週間後に今夏の補強の目玉や獲得を目指すユベントスなどと続報をした。 2012年（平成24年）1月29日の紙面で、1週間前からイタリア紙などで報道されていた本田のセリエAのSSラツィオ移籍交渉についてスポニチは、ソースを明かさず条件面とクラブ間で合意したと報道している。本田のユベントス移籍交渉の報道時と同じく、海外ではそのような報道が無かったためスポニチをソースに海外紙が本田移籍と報道した。だが、ラツィオのターレ技術部長が29日のスカイ・スポーツのテレビインタビューにて「合意したという情報も流れているようだが、そのニュースに驚いている。交渉は続いているが、合意はしていない」と完全否定している。同時にCSKA側は、本田のラツィオ入団が内定されたかのような報道に不快感を露わにした。翌30日、本田がイタリア入りし会長と会食しクラブの将来を話し合ったと報道するも、本田が交渉中にイタリア入りした事実はなかったことが判明。イタリア入りも会食も完全なスポニチの先走り報道であった。結局、本田の移籍交渉は破談となったが、破談後のスポニチの記事は「「合意」と伝える一部報道もあったが、関係者によると一貫して両者の開きは大きなままだったという」というものだった。 2012年（平成24年）2月6日、ロンドンオリンピック男子サッカーの最終予選にて、2月22日のマレーシア戦に向けて京都サンガの久保裕也が秘密兵器として招集される可能性が出てきたと報道した。ところが、久保はアジア最終予選の予備登録に入っていないためか招集・メンバー登録し試合に出すことは不可能で、確認ミス報道であった。 2012年3月10日、CSKAモスクワの本田が前半途中交代したことに対してレオニード・スルツキー監督と怒った様子で口論する場面があり、指揮官との意見の相違などで交代を命じられた可能性もあると報道した。しかし、実際には3月9日に現地の報道でスルツキー監督が、「本田はゼニト戦での怪我の調子がよくないため交代させた」と話しており、事実確認ミスであった。 2019年（平成31年）1月27日 - ジャニーズ事務所所属のアイドルグループ・嵐が、2020年12月末を以って無期限活動休止する旨を発表する記者会見で文化社会部の桑原淳記者が「（嵐は）無責任じゃないかという指摘もある」などと質問し、ファンやTV評論家などから批判された。一方、エコノミストの伊藤洋一がフジテレビ系の情報番組内で「僕はあの質問は必要だったという風に思っています。マスコミの人間だったら、あれは誰かが聞かなきゃいけない」等と擁護する発言を行った。この質問について嵐のメンバーでもある櫻井翔が、曜日キャスターとして出演している日本テレビ系の報道番組で「自分の中で温度が少し上がったというのはあります。あのご質問をいただいたおかげで、結果としてきちんとわれわれの思いの丈が温度を乗せて伝えることができた」等と発言した。 2020年（令和2年）2月21日 - 同月18日、スポニチアネックス及びYahoo!ニュース等のポータルサイトにて、タレントの加藤紗里に関する記事を掲載した際に誤記があったとしておわび記事を掲載した。加藤が更新したインスタグラムの内容を記事化したものだが、「恋人」とすべきところを、誤って「元夫」として配信した。 2020年12月27日 - 2020年12月27日に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染で急逝した立憲民主党の羽田雄一郎参議院議員が死去当日、「政界関係者」の話として「東京都内で行われた会合に出席した」ものの、会場を後にして車に乗り込む際にその場に倒れて救急搬送されたと伝えた。東京スポーツも28日のウェブ記事にて「発熱4日で急死・羽田雄一郎元国交相 "ユルユル永田町"に衝撃走る」で、羽田議員は24日に発熱して新型コロナの感染が疑われていたもののPCR検査日の27日に「会合に出席しました」と報じた。記事の読者からは「風邪症状があって、PCR検査の予定もある日になんで会合なんかに参加してんの」「会合誰も止めなかったの？」などと、羽田議員の行動や党の対応を疑問視する声がツイッターで相次いだ。同党の福山哲郎幹事長が28日の記者会見で、「ネット上で流れている、会合に出て途中で倒れたという情報は事実ではない」とも明言し、事実上、前述のスポーツ紙の報道を否定した。スポニチの記事は29日までに削除され、J-CASTニュースの取材に「弊社が取材入手した内容が誤情報であったため削除しました」と誤りを認めた。 2021年（令和3年）10月17日 - 同日付紙面及びスポニチアネックスに、「Jリーグが来季から事実上のホームタウン制度撤廃を検討していることが明らかになった」との記事を掲載した。この記事に対してJリーグは同日、村井満チェアマン名で「一部報道機関において、Jリーグがホームタウン制度を撤廃するとの表現を用いた報道がありました。（中略）このホームタウン制度について撤廃・変更の事実は一切なく、今後、Jクラブの営業、プロモーション、イベント等のマーケティング活動における活動エリアに関する考え方の方向性について議論しているものです。Jリーグが創設当初から掲げている地域密着の思想が揺らぐものでは全くありません。」とする声明を出し記事を否定した。