日本全土を爆撃とは? わかりやすく解説

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日本全土を爆撃

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/14 15:04 UTC 版)

B-29 (航空機)」の記事における「日本全土を爆撃」の解説

沖縄戦支援のための戦術爆撃任務5月中旬まで続けられたが、5月14日名古屋空襲皮切りにB-29は本来の大規模焼夷弾攻撃任務復帰した補給強化されて、6月までには常に400機のB-29全力出撃できる十分な量のM69焼夷弾航空燃料準備され稼働機も常に400機以上が揃っていた。5月14日昼間529機、5月16日夜間522機が名古屋市街地と三菱発動機工場中低空で焼夷弾攻撃したが、高高度精密爆撃では大きな損害与えられなかった名古屋市街と工場甚大な損害与えて、完全に破壊してしまった。焼夷弾焼失した建物なかには名古屋城含まれていた。 3月10日東京大空襲甚大な被害受けた東京にも、5月23日夜間B-29が558機、5月25日夜間B-29が498機という大兵力で再度大規模焼夷弾攻撃が行われた。5月23日には、前回東京大空襲同じ轍を踏むまいと、日本陸海軍首都防空を担う第10飛行師団第三〇二海軍航空隊横浜海軍航空隊全力迎撃し、迎撃機総数は140機にもなった。なかでも飛行第64戦隊いわゆる加藤隼戦闘隊」)で中隊長として勇名をはせた黒江保彦少佐四式戦闘機疾風」で3機のB-29撃墜記録するなど、陸軍23機、海軍7機の合計30機の撃墜報じた。(高射砲隊の戦果も含む)アメリカ軍側の記録でも17損失69損傷大きな損害被っている。しかし爆撃により、前回東京大空襲同様に強風により大火災発生して市民762人が死亡64,060戸の家屋焼失するという甚大な被害被った5月25日には、日本軍迎撃はさらに激烈となり、日本軍側は47撃墜報じアメリカ軍側でも26損失100損傷B-29出撃のなかで最悪損害を被ることになった。この日の爆撃で、今まで意図的に攻撃控えてきた皇居半蔵門焼夷弾誤爆してしまい、門と衛兵舎を破壊した焼夷弾による火災は表宮殿から奥宮殿延焼し消防隊だけでは消火困難であったので、近衛師団消火あたったが火の勢いは弱まらず、皇居内の建物28,520m2のうち18,239m2を焼失して4時間後にようやく鎮火した地下室避難していた昭和天皇皇后は無事であったが、宮内省職員34名と近衛師団兵士21名が死亡したまた、この日には鈴木貫太郎首相首相官邸焼失し鈴木防空壕避難したが、防空壕から皇居炎上しているのを確認すると、防空壕屋根に登って、涙をぬぐいながら炎上する皇居拝している。また、阿南惟幾陸軍大臣責任をとって辞職申し出したが、昭和天皇慰留したため思いとどまっている。これまでの空襲東京被爆面積都市全域半分の145km2に及んでおり、もはや日本軍B-29押しとどめる力は残っていないことが明らかになった。 この東京への2回の爆撃B-29今まで最悪43機を損失169機が損傷を被るという大きな損害被ったが、ルメイ爆撃甚大な損害与えているのだから、B-29損害は当然であると考えていた。しかし、第20空軍司令部ではB-29損失増加懸念していたので、ルメイ5月29日横浜への大規模焼夷弾攻撃横浜大空襲)のさいには、B-29454機に硫黄島展開するP-51D101機を護衛につけた白昼堂々大規模爆撃であったので、日本軍陸海軍共同64機で迎撃、P-51とも空戦になり、アメリカ軍日本軍戦闘機26撃墜、9機撃破23撃墜不確実大きな戦果主張したが、日本軍側の記録によれば帰還機は2機であった。P-51の護衛突破した日本軍戦闘機B-29攻撃し撃墜18機を報じたが、アメリカ軍記録ではB-29損失が7機、P-51が2機であった爆撃成功し横浜市街はこの1日34%が焼失し死者は3,649名、焼失家屋79,017戸にもなった。 次いで6月1日B-29454機による神戸大阪大規模焼夷弾攻撃にもP-51の護衛出撃させたが、離陸直後暴風圏ぶつかって、P-51が一度27機も墜落している。編隊計器飛行できないP-51に対しては、B-29航法誘導する必要があり、ルメイ護衛戦闘機足手まといぐらいに考えていた。B-29搭載している防御火器日本軍機に十分対抗できるため、狭い硫黄島飛行場多く戦闘機を置くのは勿体なく、戦闘機減らしてB-29配置すべきとも考えていたが、P-51の護衛により、それまでB-29迎撃主力であった陸軍屠龍海軍月光」などの運動性能が低い双発戦闘機使用できなくなり単発戦闘機迎撃一段と困難になってしまった。 この頃には、南方資源地帯からの資材海上輸送途絶及び、これまでのB-29無差別爆撃により、日本の航空機生産力低下しており、日本軍としては航空機使用選択と集中をせざるを得ず大本営敵本土上部隊への全機特攻戦法への航空機確保優先し防空戦闘局限する方針をとった。具体的な運用としては、損害増大する小型機戦闘機)への迎撃原則抑制したため、B-29への戦闘機による迎撃B-29にP-51の護衛がなく有利な状況時に限る方針となり、P-51の護衛増えた1945年6月以降日本軍機の迎撃極めて低調で、日本軍戦闘機からのB-29損害激減している。また、防空戦力は、大都市集中していたので、地方中小都市については、敵機跳梁にまかせることとなってしまった。このような防空戦略後退は、国民厭戦気分高めることになった航空総軍司令官河辺正三大将には「国を亡ぼすものは東條なり。大阪焦土化するものは河辺なり・・・」などの投書複数寄せられている。日本において軍の司令官このような露骨な誹謗投書寄せられるのは、河辺記憶では日露戦争のおり旅順攻囲戦大損害を被った第9師団師団長対するもの以来であったその後名古屋大阪神戸大都市圏には繰り返し大規模焼夷弾攻撃が行われ、1945年4月18日川崎大空襲焼失していた川崎と、東京横浜含めた6大都市圏は1945年6月までには破壊しつくされた。6大都市圏713km2のうち、B-29焼き払われたのは274km2に及んだが、そのなかには多く大工場含まれており、また数百万人日本人住居失ったB-29爆撃任務のほかに、日本各地港湾航路空中投下機雷散布し海上封鎖国内航路大打撃与えた飢餓作戦)。特に関門海峡はじめ主要港湾や海峡多く機雷投下当初数十編隊であったが、終戦前にB-29約400-500機の大編隊で来襲した。同年以降は、東京・大阪・名古屋など大都市をほぼ焼き尽くしたので、地方都市目標とし、数十機から百数十機で爆撃した。またアメリカ軍同年6月以降爆撃予告ビラ作成B-29によって全国32都市へばら撒いたとされ、約半数都市実際に爆撃した日本国民向けた声明B-29爆撃をする予定都市記したもの、爆撃後日本国民惨状文章と絵で示したものなどがあった。 B-29がばら撒いた爆撃予告ビラは「内務省第6号 敵の図書等に関する件」により、拾って中身読まず警察警防団提出することが国民の義務とされ、「所持した場合3か月上の懲役、又は10円以下の罰金内容第三者告げた場合無期又は1年以上懲役」という罰則定められていた。住んでいる都市爆撃予定にされていることを知ったとしても、役所から「避難者一定期日までに復帰しなければ配給台帳から削除する」などと告知され避難先から帰還する者が多くいたため、実際に爆撃され場合被害広がった日本大都市破壊しつくしたルメイは、目標人口10万人から20万人中小都市58対す焼夷弾攻撃を行うこととした。この作戦6月17日開始されて、鹿児島大牟田浜松四日市豊橋福岡静岡富山などが目標となり終戦まで続けられた。このころになると日本国民アメリカ軍のどの兵器よりもB-29恐れるようになっており、上智大学神父として日本在住し日本人との親交深かったブルーノ・ビッテルによれば日本国民の全階層わたって敗戦意識芽生え始めようになったのは、B-29大空襲によってであった」と証言している。 1945年6月13日アーノルド八幡初空襲からの1周年を祝うためグアム島までやってきた。ルメイになるまで2名の司令官短期間更迭したアーノルドであったが、ルメイからダウンフォール作戦による日本本土上陸前に日本打倒できるという説明聞き満足をしている。アーノルドから日本打倒できる時期尋ねられルメイは「もう都市目標残っておらず、間もなくどんな目標もなくなるでしょう」「そのあと鉄道網破壊をはじめれるが、これも長くかかるまい」として、400規模空襲日常的にできるようになった1945年6月から3か月後の1945年9月1日答えたが、実際終戦はこれより半月早かった

※この「日本全土を爆撃」の解説は、「B-29 (航空機)」の解説の一部です。
「日本全土を爆撃」を含む「B-29 (航空機)」の記事については、「B-29 (航空機)」の概要を参照ください。

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