カネカとは？わかりやすく解説

株式会社カネカ
KANEKA CORPORATION
	; 大阪本社 ; 東京本社
種類	株式会社
市場情報	東証プライム 4118 ; 1949年10月31日上場名証プレミア 4118 ; 2022年6月11日上場廃止大証1部（廃止） 4118 ; 1949年10月31日 - 2013年7月15日
本社所在地	日本; 大阪本社〒530-8288; 大阪市北区中之島2丁目3-18; 中之島フェスティバルタワー; 東京本社〒107-6028; 東京都港区赤坂1丁目12-32; アーク森ビル
本店所在地	〒530-8288; 大阪市北区中之島2丁目3-18; 中之島フェスティバルタワー
設立	1949年（昭和24年）9月1日; （鐘淵化学工業株式会社）
業種	化学
法人番号	8120001059628
事業内容	化成品、機能性樹脂、発泡樹脂製品、食品、医薬品、医療機器、電子材料、太陽電池、合成繊維などの製造及び販売。建築工法のライセンス及び建築資材の販売。
代表者	菅原公一（代表取締役会長）; 藤井一彦（代表取締役社長）
資本金	330億46百万円
発行済株式総数	68,000,000株
売上高	連結: 8072億円; (2025/3月期)
営業利益	連結: 400.50億円; (2025/3月期)
経常利益	連結: 328.63億円; (2025/3月期)
純資産	連結: 4924.19億円; (2025/3月期)
総資産	連結: 9201.43億円; (2025/3月期)
従業員数	（連結）11,272名; （単独）3,551名; （2021年3月31日現在）
決算期	3月31日
主要株主	日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口） 5.49%; 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 5.43%; 日本生命保険相互会社 4.75%; 株式会社三井住友銀行 4.71%; 明治安田生命保険相互会社 4.30%; 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口4） 4.07%; 株式会社三菱UFJ銀行 3.52%; 三井住友海上火災保険株式会社 3.21%; BNYMSANV AS AGENT/CLIENTS LUX UCITS NON TREATY1 2.33%; 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口9） 2.08%; （2018年9月30日現在）
外部リンク	www.kaneka.co.jp
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株式会社カネカ（英: KANEKA CORPORATION）は、大阪市北区と東京都港区に本社を置く、日本の大手総合化学メーカー。

概要

化成品、機能性樹脂、発泡樹脂、食品、ライフサイエンス、エレクトロニクス、合成繊維、医薬品、医療機器事業を営む。また、コエンザイムQ10の原料を製造しており、資生堂薬品・小林製薬・DHCなど各社に供給している。

社名は前身企業である鐘淵紡績（後の鐘紡を経てクラシエ、カネボウ化粧品）の創業地である東京都墨田区鐘ヶ淵にちなむ。創業から1961年まで東京工場（鐘ヶ淵ではなく品川区大井に所在していたが現在は閉鎖）にて化粧品と医薬品を製造していた。

1960年代に製造・販売していたPCBが、カネミ倉庫株式会社においてライスオイルに混入・変質し、カネミ油症事件が発生^[3]。

三井文庫の賛助会社である三井グループの企業である一方^{[注 1]}^[5]、大和銀行（現・りそな銀行）が中心となって結成された企業グループ・大輪会にも加盟している^[6]。

沿革

1949年鐘淵紡績（のちのカネボウ）より分離され、資本金2億円で創立。東京証券取引所等に上場。
1952年溶液型塩化ビニル樹脂「カネビラック®」を開発
1957年アクリル系合成繊維「カネカロン®」を開発・高砂工業所で生産開始
1961年チョコレート用油脂「ベルコ®」を開発、高砂工業所で生産開始
1964年 MBS樹脂「カネエース®B」を開発、高砂工業所で生産開始
1965年ビーズ法発泡ポリスチレン樹脂「カネパール®」を開発、高砂工業所で生産開始
1967年塩化ビニルペースト樹脂「カネビニール®ペースト」を開発、大阪工場で生産開始
1968年耐熱塩化ビニル樹脂「耐熱カネビニール®」を開発、大阪工場で生産開始
1968年カネミ油症事件が発生^[3]。
1970年カネカベルギー設立
1971年カネカアメリカ設立
1973年ビーズ法発泡ポリエチレン成形品「エペラン®」を開発、大阪工場で生産開始
1973年高分子複合磁性体「カネカフラックス®」を開発、滋賀工場で生産開始
1974年肝臓薬バルク「グルタチオン」を発酵法により開発、高砂工業所で生産開始
1977年代謝性強心剤バルク「ユビデカレノン(CoQ10)」を発酵法により開発、高砂工業所で生産開始
1978年鹿島工場に「カネライトフォーム®」製造設備完成・稼働、耐候性MMA系フィルム「サンデュレン®」を開発、大阪工場で生産開始
1979年変成シリコーンポリマー「KANEKA MS POLYMER®」を開発、高砂工業所で生産開始、カネパール畳（現：カネカケンテック）設立
1982年カネカテキサス（現：カネカノースアメリカ）設立
1983年アクリルシリコン系ポリマー「ゼムラック®」を開発、高砂工業所で生産開始
1985年ビーズ法発泡ポリプロピレン「エペラン-PP®」を開発、鹿島工場で生産開始
1987年カネカドイツ（現：カネカメディカルヨーロッパ）設立、宮城樹脂設立
1989年滋賀電子設立、アライドアピカル社（現：カネカノースアメリカ）設立
1989年射出成形用エンジニアリング樹脂「ハイパーライト®」を開発、大阪工場で生産開始
1990年カネカ東北建材（現：カネカケンテック）設立
1993年九州カネカロン・兼松・東洋紡の合弁で、南通昇陽毛紡有限公司を設立、カネカメディックス設立
1994年標津化成（現：カネカ北海道スチロール）設立、カネカファーマヨーロッパ（現：カネカメディカルヨーロッパ）設立
1995年北海道カネパール設立、カネカマレーシア設立、光学用透明フィルム「エルメック™」を企業化
1995年カネカエレクテック設立、カネカクリエイティブコンサルティング設立、カネカリサーチアソシエイツ設立
1996年カネカデラウエア設立、カネカプラスチックス設立、カネカエペラン設立
1997年カネカファーマアメリカ（現：カネカメディカルアメリカ）設立、九州カネライト設立
1997年カネカハイテックマテリアルズ（現：カネカノースアメリカ）を設立し、アライドアピカルの事業を引き継ぐ
1998年中国上海市に鐘化咨詢（上海）有限公司（現：鐘化貿易（上海）有限公司）設立
1998年アモルファスシリコン太陽電池を製造するカネカソーラーテックを設立、
1999年カネカペーストポリマー設立
2000年紋別化成（現：カネカ北海道スチロール紋別工場）設立
2001年カネカエペラン販売設立
2002年機能性食品素材「カネカ・コエンザイムQ10®」発売
2003年蛋白繊維を開発し、青島海華繊維有限公司設立
2003年蘇州愛培朗緩衝塑料有限公司（現：鐘化（蘇州）緩衝材料有限公司）設立
2004年「鐘淵化学工業株式会社」から「株式会社カネカ」に商号変更
2007年カネカファーマベトナム（現：カネカメディカルベトナム）、KSSベトナム竣工稼動
2008年木造建築システム「ソーラーサーキット」部門を分社化し、すてきナイスグループ(現：ナイス㈱)と合弁会社「㈱ソーラーサーキットの家」設立
2009年鹿島工場において従業員1名が亡くなる爆発事故が発生。^[7]。
2009年ケイ・エム・トランスダーム設立
2010年ベルギーのバイオテクノロジー企業Eurogentec社（現：カネカユーロジェンテック）と資本提携
2010年有機EL照明デバイス事業を本格展開、OLED青森設立
2010年発泡樹脂製品部門の販売会社5社を3社に再編（羽根、カネカケンテック、カネカフォームプラスチックス）
2010年カネカイノベイティブファイバーズ設立、ジーンフロンティア設立
2011年カネカモディファイヤーズドイチュラント設立、台湾鐘化股份有限公司設立、カネカコリア設立
2011年鐘化(佛山)化工有限公司設立（現：鐘化（沸山）高性能材料有限公司）
2012年アジア統括会社として鐘化企業管理（上海）有限公司、および米州統括会社カネカアメリカズホールディング設立
2012年カネカアピカルマレーシア設立
2013年カネカサウスアメリカをブラジルに設立
2013年カネカフーズインドネシア設立
2015年 EMEA地域（欧州、中東、及びアフリカ）での事業展開を加速するために、欧州統括会社カネカヨーロッパホールディングカンパニーを設立
2015年カネカMSマレーシアを設立し、「KANEKA MS POLYMER®」の生産設備を新設
2015年カネカタイランド設立
2016年セメダイン株式会社の株式を取得、連結子会社化
2017年米国複合材用樹脂配合メーカー（現カネカエアロスペースLLC）を買収、カネカ北海道を設立
2018年ヘンケル社の航空機用複合材事業を買収
2021年鹿島アントラーズとオフィシャルパートナー契約を締結
2022年セメダイン株式会社を完全子会社化
2023年株式会社日本医療機器技研を完全子会社化

歴代社長

	氏名	在任期間	出身校
1	中司清	1949年6月 - 1969年5月	慶應義塾大学経済学部
2	井上徳治	1969年5月 - 1974年11月	慶應義塾大学経済学部
3	大沢孝	1974年11月 - 1978年11月	慶應義塾大学経済学部
4	高田敞	1978年11月 - 1984年11月	慶應義塾大学法学部
5	新納真人	1984年11月 - 1989年6月	慶應義塾大学経済学部
6	舘糾	1989年6月 - 1994年6月	京都大学農学部
7	古田武	1994年6月 - 1999年6月	関西学院大学経済学部
8	武田正利	1999年6月 - 2005年6月	慶應義塾大学法学部
9	大西正躬	2005年6月 - 2008年4月	大阪大学理学部大学院
10	菅原公一	2008年4月 - 2014年4月	早稲田大学法学部
11	角倉護	2014年4月 - 2020年4月	京都大学大学院工学研究科
12	田中稔	2020年4月 - 2024年4月	神戸大学経済学部
13	藤井一彦	2024年4月 - 現職	立教大学経済学部

旧カネボウとの関係

→「カネボウ」も参照

1949年 9月1日、鐘淵紡績株式会社の企業再建整備計画の認可に基づき、同社の非繊維事業すべてを分離して鐘淵化学工業株式会社が新しく設立された。当時から略称は現社名の「カネカ」で、ロゴも親会社の略称である「カネボウ」と共通のデザインを使用。当初は苛性ソーダ、搾油、食用油、酵母、食品類、製紙、和紙、エナメル電線、デンプン等きわめて多岐な事業を営んでいた。1961年まで化粧品、1971年まで石鹸・シャンプー類を製造販売していたが、化粧品・石鹸事業とも鐘紡本体に買い戻され両事業を手放す。そしてプラスチック素材および化成品、食用油・食品、酵母以外の事業・製造拠点をともに順次整理して現在に至る。

現在はカネカ・クラシエホールディングス・カネボウ化粧品の三社間に資本関係・人的関係は無い。コエンザイムQ10の供給に関しても、クラシエやカネボウ化粧品ではなく、両社と競合関係にある資生堂グループと業務提携している。

事業所

大阪本社（大阪市北区）
東京本社（東京都港区）
名古屋営業所（名古屋市東区）
高砂工業所（兵庫県高砂市） - 主力生産拠点。塩ビモノマー・食品・医薬品など
大阪工場（大阪府摂津市） - 発泡樹脂製品、血液浄化システム、血管内治療機器、特殊塩化ビニル樹脂など
滋賀工場（滋賀県大津市） - エレクトロニクス素材
鹿島工場（茨城県神栖市） - 合成樹脂製品
苫東工場（北海道苫小牧市）
研究所:高砂、大阪
海外:アメリカ、ベルギー、ドイツ、シンガポール、マレーシア、オーストラリア、中国、ベトナムなど

主要グループ会社

セメダイン株式会社

関係会社：子会社112社（連結決算対象会社は国内45社、海外46社）

企業スポーツ

鐘淵化学硬式野球部（社会人野球） - 戦前から1977年まで活動した。

スポンサー

鹿島アントラーズ - オフィシャルスポンサー
北海道マラソン - プレミアパートナー（筆頭協賛）

広報活動

CMキャッチコピーは、
カガクで
ネガイを
カナエル会社

脚注・出典

[脚注の使い方]

注釈

^ カネカが賛助会社に名を連ねている公益財団法人三井文庫の前身である財団法人三井文庫が三井グループ各社の支援を得て設立されたことから^[4]、三井文庫の賛助会社は三井グループに属している。

出典

^ “カネカ(4118)：企業概要：日経会社情報DIGITAL：日経電子版”. 日本経済新聞社. 2019年6月7日閲覧。
^ “株式基本情報”. 株式会社カネカ. 2019年6月7日閲覧。
^ ^a ^b “＜カネミ油症50年＞「カネカが回収すべきだった」カネミ倉庫社長インタビュー CB処理負担に不満”. 長崎新聞. (2018年12月10日) 2019年6月5日閲覧。
^ 三井文庫 - 三井の歴史にまつわる施設
^ 公益財団法人三井文庫【賛助会社】
^ 大輪会（だいりんかい）とは - 泉佐野丘陵緑地公式サイト内のページ。
^ “鹿島工場における事故の発生について” (PDF). 2019年11月26日閲覧。

外部リンク

株式会社カネカ

[5] カネカが賛助会社に名を連ねている公益財団法人三井文庫の前身である財団法人三井文庫が三井グループ各社の支援を得て設立されたことから^[4]、三井文庫の賛助会社は三井グループに属している。

[1] “カネカ(4118)：企業概要：日経会社情報DIGITAL：日経電子版”. 日本経済新聞社. 2019年6月7日閲覧。

[2] “株式基本情報”. 株式会社カネカ. 2019年6月7日閲覧。

[Nagasaki-3] “＜カネミ油症50年＞「カネカが回収すべきだった」カネミ倉庫社長インタビュー CB処理負担に不満”. 長崎新聞. (2018年12月10日) 2019年6月5日閲覧。

[4] 三井文庫 - 三井の歴史にまつわる施設

[6] 公益財団法人三井文庫【賛助会社】

[7] 大輪会（だいりんかい）とは - 泉佐野丘陵緑地公式サイト内のページ。

[8] “鹿島工場における事故の発生について” (PDF). 2019年11月26日閲覧。

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[2]

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[注 1]

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[4]

表話編歴大輪会
主幹事	りそな銀行
単独加盟企業	アサヒペン - 石原産業 - 岩井コスモ証券 - AIG損害保険 - エース - エスペック - 大塚化学 - 大塚食品 - 奥村組 - 共英製鋼 - 関西みらい銀行 - 近鉄百貨店 - きんでん - 栗本鐵工所 - 鴻池組 - 江綿 - コカ・コーラボトラーズジャパン - シキボウ - 新日本理化 - SCREENホールディングス - 泉州電業 - 泉陽興業 - タカラスタンダード - タカラベルモント - タツタ電線 - 中外炉工業 - 東海リース - 東洋テック - 酉島製作所 - 日本基礎技術 - 日本触媒 - 野村建設工業 - 野村證券 - フジテック - 扶桑化学工業 - 村田長 - 森組 - 山善 - ヤンマーホールディングス（ヤンマー） - 吉本興業ホールディングス - ローム - ローランド
三井グループとの重複加盟企業	カネカ（注1）
芙蓉グループとの重複加盟企業	ヤマダホームズ（注2）- 淀川製鋼所（注2）
三和グループとの重複加盟企業	大阪瓦斯（注3）- 大林組（注3）（注4）- シマノ（注4）- 積水ハウス（注3）（注4）- 双日（注3）（注4）（注5）（注6）- ダイダン（注4）- 非破壊検査（注4）
第一勧銀グループとの重複加盟企業	双日（注3）（注4）（注5）（注6）
最勝会グループとの重複加盟企業	双日（注3）（注4）（注5）（注6）
旧加盟企業	紀州製紙 - 佐伯建設工業 - ニチモ
関連項目	野村財閥 - 大和銀行
注1：三井文庫にも加盟している。注2：芙蓉懇談会にも加盟している。注3：三水会にも加盟している。注4：みどり会にも加盟している。注5：三金会にも加盟している。注6：最勝会にも加盟している。カテゴリ

表話編歴三井グループ / 三井月曜会・三井文庫
輸送用機器	トヨタ自動車（3）（4） IHI（4）三井E&S
鉱業	三井石油開発三井松島ホールディングス
建設	三井住友建設（1）三機工業新日本空調東洋エンジニアリング三井ホームイビデングリーンテック三井住建道路
食料品	ニップン DM三井製糖サッポロホールディングスサッポロビール（2）三井農林
繊維	東レ
パルプ・紙	王子ホールディングス（4）王子製紙日本製紙（2）
化学	三井化学デンカ（4）富士フイルムホールディングス富士フイルム（6）東亞合成三井化学東セロダイセル（6）カネカ（5）
ガラス・土石製品	太平洋セメント（2）（4）
鉄鋼	日本製鋼所
非鉄金属	三井金属鉱業フジクラ西日本電線
電気機器	東芝（4）イビデンジーエス・ユアサコーポレーション
機械	三井海洋開発三井精機工業三井三池製作所
卸売・小売	三井物産三越伊勢丹ホールディングス三越伊勢丹太平洋興発東レインターナショナル日本紙パルプ商事三井食品
金融・保険・リース	三井住友フィナンシャルグループ（1）三井住友銀行（1）大樹生命保険三井住友海上火災保険（1）三井住友海上プライマリー生命保険 SMBC日興証券（1）三井住友ファイナンス&リース（1）三井住友カード（1）住友三井オートサービス（1）三井住友トラストグループ（1）三井住友信託銀行（1）三井住友トラスト・カード（1） SMBCコンサルティング SMBCファイナンスサービスさくらカードさくら情報システム JOE JA三井リース
不動産・サービス	三井不動産三井不動産リアルティ三井不動産レジデンシャル物産不動産エームサービス三井デザインテック三井共同建設コンサルタント第一園芸東京ドーム（4）三井不動産ファシリティーズ三井不動産レジデンシャルサービス三井不動産レジデンシャルリース三井不動産ビルマネジメント三井不動産商業マネジメント室町殖産
運輸・倉庫	商船三井（3）三井倉庫ホールディングス三井倉庫ロジスティクス宇徳エムオーツーリスト
情報・通信	TBSホールディングス（4） TBSテレビ（4） BIPROGY 三井情報日本総合研究所（1）
関連項目	さくら銀行中央三井信託銀行三井銀行三井財閥三井家越後屋三井記念美術館三井本館三井ゴールデングラブ賞三井E&Sホールディングスサッカー部毎日新聞
太字は二木会・三井広報委員会・三井業際研究所・綱町三井倶楽部 / メンバー。他グループと重複する企業。 1：住友グループ 2：芙蓉グループ 3：三和グループ 4：第一勧銀グループ 5：大輪会グループ 6：最勝会グループカテゴリ

表話編歴グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン加盟企業・団体
理事	キッコーマンリコー MS&ADインシュアランスグループホールディングス伊藤忠商事三菱商事住友商事
準理事	オムロン日本郵船
製造	アサヒグループホールディングス王子ホールディングス坂口電熱日産自動車セイコーエプソン三菱重工業資生堂オリンパス日本製紙住友化学シチズン時計花王日本電気キリンホールディングスコスモエネルギーホールディングスアンリツ三菱ケミカルグループユニ・チャーム旭化成大日本印刷 TOPPAN タクマニコンタムロントプコン三井化学 ENEOSホールディングスタムラ製作所ダイキン工業コマツコニカミノルタ横河電機 IDEC 日立製作所 DOWAホールディングス武田薬品工業積水化学工業 JSR ライオンサラヤ荏原製作所味の素レンゴー富士通富士電機マルハニチロ沖電気工業タカハタプレシジョンジャパン南開工業ユー・エム・シー・エレクトロニクス錦城護謨ウシオ電機信越化学工業 DIC カシオ計算機シスメックス帝人リンテック堀場製作所ロームヤマハ日清オイリオグループ原田鋼業ルビコン京セラアステラス製薬 TOTO INPEX ミネベアミツミ日本板硝子サクラパックス日本ケミコンヒロセ電機 NISSHA 第一三共ハギワラソリューションズ横浜ゴムテルモ EIZO ノーリツ不二製油グループ本社ファンケル東京エレクトロン LIXILグループフジクラサッポロホールディングスグローリーナブテスコアデランスセガサミーホールディングスダイフク愛媛パッケージ住友理工 NTN デサントカネカ日本ガイシ中西金属工業自重堂ニデックマンダムアンコール・アンプリプレス・センターサントリーホールディングスフロイント産業ヤマグチマイカ澤田日本光電工業 TOPPANホールディングス SCREENホールディングス極東開発工業日本特殊陶業大塚ホールディングスフォスター電機ポーラ・オルビスホールディングス三栄源エフ・エフ・アイネスレ日本高砂香料工業日清食品ホールディングスコーセー浜松ホトニクス参天製薬小野薬品工業ヤマハ発動機エーザイマツダロート製薬シャープ東芝森永乳業キューズジーエス・ユアサコーポレーション東洋アルミニウム大日精化工業日産化学イトーキフタムラ化学コマニーアイカ工業本多通信工業 TOYO TIRE 竹田印刷サトー明治ホールディングス東ソー三菱自動車工業アドバンテスト日本ゼオンオイレス工業出光興産塩野義製薬小林製薬島津製作所トクヤマ太陽化学江崎グリコ三井海洋開発川崎重工業日本新薬東洋紡ブラザー工業古河電気工業内野オカムラ藤本化学製品グンゼ
建設	住友林業鷹羽建設千代田化工建設清水建設大林組新菱冷熱工業大成建設コンステックホールディングス大和ハウス工業高砂熱学工業積水ハウス新日本空調鹿島建設アースシグナルダイダン
インフラ	大阪ガス東京ガスジャパン・リニューアブル・エナジー
情報・通信	朝日新聞社 SCSK 三菱総合研究所 BIPROGY 伊藤忠テクノソリューションズ野村総合研究所キッズスターフジ・メディア・ホールディングス TIS AZAPA FOSCHIA JAPAN QUICK ブロードリーフ日本電信電話日経リサーチ徳島データサービステックティーガイアソフトバンク Speee スパイスファクトリーシステムリサーチ JEMS cielo azul 国際航業 KDDI エヌ・ティ・ティ・データエス・エー・エスアバントアイエスエフネット
運輸	商船三井 ANAホールディングスヤマトホールディングス三菱倉庫三井倉庫エクスプレス日本航空東急アチハ川崎汽船センコーグループホールディングス
卸売・小売	イオン三井物産富士メガネ双日おおとり黒田電気セブン&アイ・ホールディングス丸紅良品計画アスクルファミリーマート富士商 J.フロントリテイリング浜屋ファーストリテイリングテクノアソシエ岩瀬コスファカーギルジャパン
金融・保険	東京海上ホールディングス三井住友トラストグループ SOMPOホールディングス三菱UFJフィナンシャル・グループみずほフィナンシャルグループ三井住友フィナンシャルグループりそなホールディングス住友生命保険大和証券グループ本社住友三井オートサービス第一生命保険オリックス野村ホールディングス T&Dホールディングス日本生命保険農林中央金庫明治安田生命保険芙蓉総合リース東京センチュリー SBI新生銀行
不動産	ダイビル三菱商事・ユービーエス・リアルティ東急不動産ホールディングス三菱地所三井不動産野村不動産ホールディングス京阪神ビルディング
複合サービス	日本郵政
サービス	アミタホールディングス博報堂DYホールディングスフルハシEPO アデコクレアンインパクトジャパンアイ・シー・アイ電通ニッセイエブロベネッセホールディングスコーユーレンティアイースクエアプランニング・ホッコー東武トップツアーズポジティブデロイトトーマツコンサルティングエッジ・インターナショナル DNV GL ビジネス・アシュアランス・ジャパンピー・アンド・イー・ディレクションズピープルフォーカス・コンサルティングメンバーズ大谷清運アルメックVPI コーエイリサーチ&コンサルティング PwCアドバイザリー N.T.トータルケアビジネスコンサルタントセコムエコロジーパス SDGパートナーズレックス・インターナショナル日経ビーピーコンサルティングエコツーラボみらかホールディングス日総工産リビエラホールディングスあかつき日本工営地盤ネットホールディングス vKirirom Japan かいはつマネジメント・コンサルティングネットラーニングホールディングス内海産業タナベコンサルティンググループ川内美登子・植物代替療法研究所ベイカレント
教育・学習支援	ウィルソン・ラーニングワールドワイド
自治体・大学・その他	川崎市中日本高速道路国際基督教大学日本サッカー協会同志社女子大学西日本高速道路同志社大学東日本高速道路道普請人ボランティアプラットフォーム関西学院大学日本能率協会明治学院大学上智大学日本印刷産業連合会日本CFO協会地球環境戦略研究機関国際協力NGOセンター電気安全環境研究所日本食品分析センター ACE 成蹊大学全日本大学サッカー連盟ワールド・ビジョン・ジャパン日本品質保証機構大阪府立千里高等学校筑波大学セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン武蔵野大学附属千代田高等学院・千代田女学園中学校難民を助ける会全国社会保険労務士会連合会国際開発センター学校法人聖学院ザ・グローバル・アライアンス・フォー・サステイナブル・サプライチェーン学校法人国際学院学校法人服部学園御茶の水美術専門学校学校法人相愛学園相愛中学校・高等学校岩井医療財団プラン・インターナショナル・ジャパンあと会日本海事協会地球市民の会笹川平和財団学校法人大阪夕陽丘学園日本建築センター壱岐市役所国際開発機構

典拠管理データベース
全般	ISNI VIAF
国立図書館	アメリカ

港区 (東京都)の企業	ジェーシービーメタウォーターカネカアーテイン BESIDE >>組織・団体 >>企業・法人一覧 >>企業・法人一覧
日本の化学工業メーカー	ハニー化成クラスターテクノロジーカネカ東山フイルム戸田工業 >>組織・団体 >>企業・法人一覧 >>企業・法人一覧
北区 (大阪市)の企業	ダイドードリンコ旭屋書店カネカ積水リース三基商事 >>固有名詞 >>組織・団体一覧 >>企業・法人一覧 >>企業・法人一覧
三井グループ	SMBCフレンド証券東芝カネカ三井化学東セロ富士フイルムホールディングス >>組織・団体 >>企業・法人一覧 >>企業・法人一覧


大阪本社東京本社
種類	株式会社
市場情報	東証プライム 4118 1949年10月31日上場名証プレミア 4118 2022年6月11日上場廃止大証1部（廃止） 4118 1949年10月31日 - 2013年7月15日
本社所在地	日本大阪本社〒530-8288 大阪市北区中之島2丁目3-18 中之島フェスティバルタワー東京本社〒107-6028 東京都港区赤坂1丁目12-32 アーク森ビル
本店所在地	〒530-8288 大阪市北区中之島2丁目3-18 中之島フェスティバルタワー
設立	1949年（昭和24年）9月1日（鐘淵化学工業株式会社）
業種	化学
法人番号	8120001059628
事業内容	化成品、機能性樹脂、発泡樹脂製品、食品、医薬品、医療機器、電子材料、太陽電池、合成繊維などの製造及び販売。建築工法のライセンス及び建築資材の販売。
代表者	菅原公一（代表取締役会長）藤井一彦（代表取締役社長）
資本金	330億46百万円
発行済株式総数	68,000,000株 ^[1]
売上高	連結: 8072億円 (2025/3月期)
営業利益	連結: 400.50億円 (2025/3月期)
経常利益	連結: 328.63億円 (2025/3月期)
純資産	連結: 4924.19億円 (2025/3月期)
総資産	連結: 9201.43億円 (2025/3月期)
従業員数	（連結）11,272名（単独）3,551名（2021年3月31日現在）
決算期	3月31日
主要株主	日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口） 5.49% 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 5.43% 日本生命保険相互会社 4.75% 株式会社三井住友銀行 4.71% 明治安田生命保険相互会社 4.30% 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口4） 4.07% 株式会社三菱UFJ銀行 3.52% 三井住友海上火災保険株式会社 3.21% BNYMSANV AS AGENT/CLIENTS LUX UCITS NON TREATY1 2.33% 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口9） 2.08% （2018年9月30日現在）^[2]
外部リンク	www.kaneka.co.jp
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カネカとは？ わかりやすく解説

カネカ

概要

沿革