フレッツ・ISDNとは? わかりやすく解説

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フレッツ‐アイエスディーエヌ【フレッツISDN】

読み方:ふれっつあいえすでぃーえぬ

NTT東日本NTT西日本提供するISDN定額接続サービス

[補説] 平成30年201811月新規加入受け付け終了


フレッツ

(フレッツ・ISDN から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/09/10 03:07 UTC 版)

フレッツFLET'S)は、NTT東日本およびNTT西日本のフレッツへのアクセスを提供するサービスである。




「フレッツ」の続きの解説一覧

フレッツ・ISDN

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/09 10:47 UTC 版)

電気通信役務」の記事における「フレッツ・ISDN」の解説

2018年11月30日以ってフレッツ光提供エリアにおいて新規受付終了ISDNサービス終了まで終了する予定となっている。

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「フレッツ・ISDN」を含む「電気通信役務」の記事については、「電気通信役務」の概要を参照ください。


フレッツ・ISDN

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/02/21 06:41 UTC 版)

フレッツ」の記事における「フレッツ・ISDN」の解説

ISDN網を使用する民生用定額通信サービスとして、2000年平成12年5月11日より「IP接続サービス通称:フレッツ・アイ、flet's ISDN )」の名称で東京03大阪06MAを中心に商用サービス開始した。なお、同年7月18日より諸事情により正式名称を「フレッツ・ISDN(通称:FLET's ISDN)」に変更した(→名称)。いわば「フレッツシリーズの起源にあたる。ISDNデジタル通信モード2020年以降廃止される予定公表されており、フレッツ・ISDNも2018年11月30日以ってフレッツ光提供エリアにおいてフレッツ・ISDNの新規受付終了しISDNサービス終了まで終了する予定となっている。 ISDN1チャンネル(64kbps)を利用して特定用途識別番号「1492」にダイヤルアップ接続行いNTT収容局を介してISP接続するISDN交換機ISM折り返し機能により電話網資源消費しないため定額制が可能となった接続には収容局から地域IP網経由してISPアクセスポイント接続するタイプ1」と、ISP側の負担アクセスポイントから収容局まで専用線敷設するタイプ2」という方式存在したが、後のフレッツ・ADSLおよびフレッツ光ではタイプ1当の地域IP網経由主流となる。通信速度についてはINSネットでの同期接続とは異なベストエフォート方式であり、速度保証されないサービスそのもの1999年11月から「IP接続サービス」の名称で東京都新宿区渋谷区大田区大阪市中央区北区吹田市一部エリア試験提供を開始していたが、「フレッツ・ISDN」としてサービスイン後は対応エリア順次全国拡大しまた、法人向けサービスとしてフレッツ・ISDNにおいてVPN接続先とする「FLET's OFFICEフレッツ・オフィス)」の提供も2000年7月17日より開始した。なお、従量制通信INSネットとは別サービスのため、従前からの利用者契約変更が必要となる。 定額制常時接続民生サービスとしては、専用線接続OCNエコノミー先行提供されていたが、フレッツ・ISDNの料金サービスイン当初タイプ1が4500円(試験サービス時代8000円)・タイプ22500円と低廉価であり、フレッツ・ISDNの接続環境サービスエリア内のISDN回線・対応ターミナルアダプタ)を用意すれば利用できること、OCN以外のISPがフレッツ・アイ用のアクセスポイント開設したことから、2001年1月時点50回線同年8月時点100万回線契約突破することになった。なお、2001年幾度か値下げが行われ、同年12月1日よりタイプ1料金現行の2940円となっている。 スタートダッシュにより急速に普及したものの、IP接続サービス開始時点1999年後半より大都市圏一部においては、既にCATVインターネット東京めたりっく通信などのADSLといった非NTT事業者による民生向けブロードバンドの展開が始まっていた。そして2000年12月26日からはNTTも「フレッツADSL」による民生向けブロードバンド通信参入したことにより、各ブロードバンドサービスエリア拡大した2002年以降料金速度による費用対効果の面で優位性失ったため利用者大幅に減少することになる。 このISDN接続応用したサービスとして、2003年よりドコモPHSモバイルデータ通信定額制サービス@Freed」を提供していた。 現在の利用者層はいわゆる光収容回線であった電話局から距離が長いなどでADSL利用できず、かつ他の手段(FTTHCATV等)も提供されていない地域町村離島など)に在住している場合や、その他の理由電話機接続のためISDNが必要、光ファイバー引き込めないが通信安定性必要なためADSL利用できない、など)があるユーザ限られつつある(ISDN#日本での歴史と現状参照)。 日本全国全ての市町村)で提供されているわけではなくNTT西日本管轄一部NTT東日本管轄離島一部、特に和歌山県山間部小笠原諸島などでは当初は国や自治体情報格差対策施行されるまでなかなか提供されなかった。モバイルデータ通信定額制などその他の定額制接続の手段が無い限りにおいてはいずれの常時定額接続手段存在しない地域存在する。(情報格差参照)。 また、サービス基盤となるISDN自体全国遍くカバーされているわけではなく収容局から加入敷地までの線路長が8 - 10km超えるような場合にはISDN回線すらも提供がほぼ不可能であり上記同様な問題起きる。

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