東信電気とは? わかりやすく解説

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東信電気

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/18 15:48 UTC 版)

東信電気株式会社(とうしんでんき かぶしきがいしゃ)は、大正から昭和戦前期にかけて存在した日本の電力会社である。調味料メーカー味の素(当時は鈴木商店)の傘下企業で、長野県東信地方を流れる千曲川(信濃川)を中心に多数の水力発電所を建設した。


注釈

  1. ^ ヨードは海岸に漂着する海草カジメの焼却灰から抽出される(かじめ焼き)。灰にヨードよりも多量に含まれるのが塩化カリウムで、塩化カリウムとチリ硝石(主成分は硝酸ナトリウム)の複分解硝石すなわち硝酸カリウムが製造される[8]
  2. ^ 1916年末時点の発電水力地点一覧表によると、「東信電化工業」は南佐久郡南牧村と小海村に1か所ずつ水利権を許可されている。なお許可年月は1914年(大正3年)2月とある[10]
  3. ^ 当時の電気事業法(1911年施行)では営業目的であるとしても特定の需要家のみに電力供給をなす事業は法的な「電気事業」の範囲外(自家用扱い)に置かれたが、準用事業認定によりこうした事業についても電気事業法の大部分の条項が適用可能となる[12]
  4. ^ 東京市外の南葛飾郡大島町(現・江東区)に立地。1917年2月建設[9]
  5. ^ 東京電灯による合併報告総会は1921年10月27日開催[39]
  6. ^ 明治水力電気に関する合併報告総会は1921年8月10日開催[37]
  7. ^ 千曲川電力に関する合併報告総会は1927年4月26日開催[59]
  8. ^ 改正後は別の電気事業に対して電気を供給する事業も「電気事業」の一種として位置づけられるようになった[68]。この措置で自家用電気工作物施設者から電気事業者(特定供給事業者)へと昇格した事業者は計89ある[69]
  9. ^ 広瀬為久は常務取締役、浦山助太郎・田邊宗英・山崎四朗は取締役[77]
  10. ^ 岩越電力・第二岩越電力に関する合併報告総会は1927年12月26日開催[82]
  11. ^ 阿賀川水力電気に関する合併報告総会は1929年10月26日開催[86]
  12. ^ 東電証券が筆頭株主で、同社が株式の21パーセントを持つ[92]
  13. ^ 吾妻川電力に関する合併報告総会は1933年8月16日開催[98]
  14. ^ 東洋水力電気に関する合併報告総会は1934年6月1日開催[100]
  15. ^ 大町工場は高瀬川沿いに立地するが、操業開始当初は東信電気ではなく地元大町の電力会社安曇電気からの受電を選んでいる[105]
  16. ^ 2023年1月昭和電工から株式会社レゾナック・ホールディングスへ社名変更。
  17. ^ 日本電力東京幹線は黒部川の発電所(富山県)と横浜市鶴見区の東京変電所を繋ぐ送電電圧154キロボルトの長距離送電線で、1927年に完成した[167]

出典

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  196. ^ a b c d e f 『関東の電気事業と東京電力』資料編124-126頁
  197. ^ a b c 『中部地方電気事業史』下巻357-358頁
  198. ^ 『帝国大学出身録』24頁。NDLJP:970710/23
  199. ^ 『人事興信録』第8版カ159頁。NDLJP:1078684/515
  200. ^ 『帝国大学出身録』1488頁。NDLJP:970710/755
  201. ^ 『帝国大学出身録』23頁。NDLJP:970710/22
  202. ^ 『帝国大学出身録』937頁。NDLJP:970710/479
  203. ^ 『人事興信録』第8版ワ14頁。NDLJP:1078684/1763
  204. ^ 『新潟電力株式会社三十年史』196頁
  205. ^ 『昭和電工五十年史』97-98頁
  206. ^ 『人事興信録』第8版イ54頁。NDLJP:1078684/165
  207. ^ 『関東の電気事業と東京電力』338-342頁
  208. ^ 『人事興信録』第8版ス84頁。NDLJP:1078684/876





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