軍事 軍事システム

軍事

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/11 20:53 UTC 版)

軍事システム

国防

国防とは脅威に対して国家の安全を確保することであり、幅広い範囲で捉えられる国家安全保障の意味で用いられる場合と軍事力による防衛の意味で用いられる場合がある。ここでの国家とは領域国民主権の三要素から成り立っている政治的な共同体である。領域は国家の排他的な支配権が及ぶ地理的範囲であり、領土、領海領空に区別される。領域において生活する国家の構成員とは国民であり、国民はその国家の主権に服従する。国家の主権とは国家のあり方を国家の構成員が政治決定する権利であり、その具体的な構成は国家体制によって国ごとに異なっている。このように成立している国家の内部的構成を概観すれば、国家は物理的な手段によって打撃を与えることができることが分かる。国家は領域の奪取や国民の殺傷によってその統治能力を低下させる可能性がありうるのであり、そのような事態に対処するために国防の準備が必要となる[注釈 22]

国防は国家を単に守ることではなく、脅威から国家を守ることである。国防において脅威とは国家の存続や利益を脅かす他者の存在や能力、行動を指す。それは武力による威嚇、領空侵犯領海侵犯、海上交通路での通商破壊ミサイル航空機による攻撃、全面的な武力行使、などの軍事的脅威が主なものである。ただし、海上封鎖などによる経済制裁は経済的脅威、大規模な内乱などの政治的脅威などの存在を指摘することもできるが[注釈 23]、ここでは軍事的脅威について述べる。軍事的脅威の程度を判断する基礎は軍事力とそれを行使する意志である。軍事力は現有兵力と動員兵力、装備と兵員の配備状況などから定量的に評価することが可能である。しかし意志については相手国の政策決定者の思考から評価するしかなく、そのために国家政策や作戦計画などから定性的に推測することになり、判断が難しい。また環境条件が相手国にとって有利かどうかも重要な判断材料となる。国際環境の不安定化や国家の内部分裂による外部勢力の介入などは進攻を決定する際に有利な一般情勢である。

国防は脅威から国家を守ることであるが、そのためには手段が必要である。その手段として軍事力が中心であると考えられているが、非軍事的要素についても注目されている。政治学者モーゲンソーは国家の国力の構成要素として軍備以外に地理人口工業力、資源、国民性、国民士気、政府や外交の性質を上げており、また政治学者クラインも領土、人口、経済力国家戦略を遂行する意志、戦略目的という構成要素を列挙している。このような幅広い国力要素が出現した背景には総力戦や革命戦争、核戦争に特徴付けられるように、戦争の範囲が戦闘だけでない社会全体に及ぶように変化したことが理由として挙げられる。このような国防能力を使用する国防政策として単独による国防だけではなく、同盟による共同防衛や集団的安全保障、中立政策などがある。

軍隊

軍隊は一定の規律・組織に基づいて編制された武装組織である。しかし今日の軍隊はそれ自体で独立した組織ではなく、国家の枠組みに基づいて政府組織の権力の下で組織されている。したがってその組織のあり方はく国によってさまざまであり、その社会事情に関連して社会階層が部隊編制に反映されている場合や、政治権力と一体化している場合もある。アケメネス朝の軍隊は貴族である騎兵部隊が主力となり、農奴から構成される歩兵部隊が補助的役割を任せられていたが、始皇帝は一般公募に応募した人々で編制された軍隊で中国を統一した。中世ヨーロッパでは封建制を背景とした騎士階級が軍事的義務を果たし、名誉を認められていた。しかし近代において新しい軍事技術である小銃火砲が戦闘に導入され、フランスの軍人ギベールが『戦術一般論』が述べたような国民軍がフランス革命を契機に成立すると、その後ヨーロッパ諸国もその軍制へ移行していく[注釈 24]。近代ヨーロッパの情勢を背景とした軍事制度についてスイスの軍人ジョミニは軍隊の構成要素を列挙している。それは徴募組織、部隊編成、予備役、行政管理、軍紀、報酬制度、砲兵工兵などの特技兵科、攻防両面における装備、戦術教育の機能を備えた参謀本部兵站組織、指揮系統の制度、国民の戦闘精神を喚起することである[注釈 25]。これら要素を備えていることが、ジョミニが強調しているように近代軍として不可欠の要素であると考えられる。

軍隊組織の理論の観点から見るならば、軍隊は組織としてはドイツの社会学者マックス・ヴェーバーが定式化した官僚制のモデルの典型例である。つまり規則による職務権限の配分、階級制度に基づいた指揮系統、文章による事務処理、専門性を備えた職員の公平な選抜などの合理的な組織運営が行われている組織である。同時に軍隊は専門的な職業団体でもあり、アメリカの政治学者サミュエル・ハンチントンは軍隊が暴力の管理に関する専門知識と責任、団体性を備えた職業集団であることを将校団の分析から論証した。独自の行動様式や参加手続、共通経験を持つ職業集団であるために軍事問題に特化した組織的能力を派発揮することが可能であり、このような軍隊の職業的性格こそが近代軍の基礎となった。プロイセンが創設した軍事学の研究機関である陸軍大学と参謀本部は職業軍人を育成するための機関であり、ドイツの軍人モルトケシュリーフェンの職業軍人としての立場は政治野心を持つべきではないという軍人の職業倫理の模範を示した[注釈 26]

軍隊の組織構造は地域や時代によってそれぞれ異なるが、軍隊は他の文民組織とは異なる固有の組織構造を形成している。軍隊の体制は軍事作戦の部門、軍事行政の部門、そして軍事司法の部門に大別することができる[注釈 27]。軍隊において軍事作戦は最も基本的な部門であり、幕僚によって補佐された指揮官が任務を達成するために部隊を指揮する。各部隊にはさらに下級部隊が組織されていることによって指揮系統が形成されている。軍事行政の部門においては、部隊に予算や兵員、装備を提供することは軍隊ではなく国防省や防衛省などの行政機関によって実施される。軍事行政は政府の一員である大臣が指導する官僚によって軍事力を開発、維持、管理する。加えて軍事司法の部門においては立法府によって制定された軍法に部隊は服従しなければならない。フランスの軍人マルモンは軍隊で起こった犯罪は国家の司法権と軍隊の指揮権を調整しながら法に基づいて裁かなければならないと『軍制要論』で論じている。軍法は任務の放棄や敵前逃亡、利敵行為などの行為を軍事犯罪と定めており、軽微な犯罪であればその部隊の指揮官が決裁によって処罰することができるが、重大な軍事犯罪であると見なされれば軍法会議が召集され、その判決に基づいて刑が執行されることになる[注釈 28]

指揮統制

軍事システムにおいて指揮統制とは指揮官が任務を達成するために隷下の部隊の作戦運用を指導するために必要な施設、通信、人員、そして手順の総体であり、軍隊の神経系と言うべき機能を果たしている。この指揮統制の複合的機能を整理すると、それは指揮、統制、通信コンピュータそして諜報の機能から成り立っており、英語の頭文字からC4Iシステムと要約される。このシステムに基づいて情報資料を諜報により獲得し、コンピュータにより情報処理を行った上で指揮官はそれを通信で知らされる。そして意思決定が下った後には再び通信によって各部隊に対して指揮権に基づいて命令が各部隊に発せられる。これは必ずしも近代以後の軍事技術だけに合致する概念ではなく、古代の軍事組織においても指揮官は歩哨や間諜がもたらす報告を、伝令や狼煙、音響によって通信伝達され、幕僚や軍師による状況分析を参考にしながら状況判断を行って命令を発していた。現代ではこの情報のやり取りをさらに発展させ、国防体制において指揮統制の体系は早期警戒衛星システムや長距離レーダーなどの諜報活動の手段を活用し、専門化された情報分析官から成る情報機関が情報資料を分析し、幕僚本部や安全保障会議が指揮官を補佐し、しかも無線中継システムにより通信網を確保しているために、より迅速で詳細な意思決定と大量の情報伝達が可能となっている。

軍事教育

軍事教育とは軍人に必要な能力を付与するための教育訓練演習の体系である。軍事教育の重要性は古代ギリシアから認識されており、体力と戦闘技術を練成し、部隊の団結と規律を高めることで戦闘力を改善することが軍隊で行われていた。マキアヴェッリは国民軍の創設にあたって軍事教育の重要性を指摘し、部隊の錬度に応じて教育水準を段階的に高めることを示している。オランダ軍のマウリッツ公は基本教練を教範類としてまとめたことで、規律正しく部隊に行動させる操典が各国軍で確立されていった。またプロイセン軍ではシャルンホルストなどの功績により高級指揮官を育成する陸軍大学校が創設され、高級将校教育の原型を確立している。このような軍事教育の整備がなされるようになった背景には18世紀における軍事科学の成立があり、ビューロー、ロイド、ギベールなどが展開した科学的方法を重要視した軍事思想によって、それまで断片的であった経験や知識が概念、モデル、理論に基づいて体系化されていった。軍隊で行われている教育体系はまず陸海空軍に設置された教育部隊で基本教練、基礎的な歩兵としての戦闘訓練などを新兵教育の課程で受けることになる。しかし陸海空軍の軍種、そして兵卒下士官将校という階級によってその後の訓練内容は細分化されており、小銃射撃の能力を付与する射撃訓練から大規模な戦力を運用する能力を付与する図上戦術まで分かれている。これら教育訓練で付与された能力を評価する方法として閲兵や想定された状況で実際に行動する軍事演習を実施することが行われている。

政軍関係

政軍関係とは政府軍隊の関係のあり方であり、政治はあらゆる軍事行動の上位に位置して目標を規定するべきであると考えられている。その理由としてクラウゼヴィッツの「戦争は他の手段を以ってする政治の延長である」という命題が引用できる。軍事力は侵略防衛のために運用されるものであるが、それは政治の意志に従属するものであり、このことは文民統制の理念として知られている。ハンチントンは『軍人と国家』において軍隊の本来的なあり方について職業主義の概念を使用して分析している。そして軍隊は軍事的な職業主義を最大限に発揮することで軍隊は軍事に専門化し、政治に介入する動機や機会は失われると論じた。このような職掌主義を最大化する政軍関係をもたらすための文民統制を客体的文民統制と呼んでおり、これは主体的に政府が軍隊に介入するのではなく、政府と軍隊を分離した上で客体として統制する方式である[9]

ただしこのハンチントンの客体的文民統制とそれによりもたらされる職業主義の概念は批判を受けている。社会学者ジャノヴィッツはそもそも軍人が政治化することは不可避的な事態であり、軍人は国益の保護者である以上、政治決定に対して国益を保護するように介入する権利を持っていると考える。そのため、軍人が文民の価値観を持つことで文民統制が実現されると主張した。そして具体的には軍隊に対して行政や立法府の監視を強め、軍隊の職業訓練に文民が介入すること有効性を述べている。またファイナーはさまざまな軍によるクーデタの事例を示しながら軍隊の政治介入を防止するために文民の絶対的な優位性に軍人が従属しなければならないと論じた。ファイナーも『馬上の人』において軍人が政治に介入することは軍人の宿命であり、特に政治文化が未熟な国家においては文民政治家にはそれほど正統性が認められないために政治介入に至る傾向があると考えた[10]


注釈

  1. ^ この定義は決して厳密なものではない。
  2. ^ : civil affairs
  3. ^ マキアヴェリは『君主論』でも良い法律を良い軍備によって基礎付けており、政治指導者は軍事に精通することを主張している。
  4. ^ 軍事の基本的問題が戦争における戦闘の勝利であると限定することは初歩的な理解に過ぎない。軍事思想史において勝利の方法を追究することは古来より重要な検討課題であったが、後述するように戦争の変化にともなって軍事問題は複雑化、多様化している。
  5. ^ ここで示した諸問題については、それぞれ軍事地理学軍事工学、そしてオペレーションズ・リサーチなどの研究を参照されたい。
  6. ^ これらの諸問題は国際政治学戦時国際法、軍事行政学、戦略学、戦術学、兵站学などの研究で取り扱われている。その一部は本項目で論じている。
  7. ^ 戦争文学、軍事史軍事心理学などの学問で研究の対象とされる問題群である。
  8. ^ 著作の英訳はIs War Now Impossible?: Being an Abridgment of the War of the Future in Its Technical, Economic, and Political Relations(Kessinger Pub Co)で読むことができる。ブロッホの戦略思想はピーター・パレット編、防衛大学校・「戦争・戦略の変遷」研究会訳『現代戦略思想の系譜 マキャヴェリから核時代まで』で取り上げられており参考になる。
  9. ^ スミスの著作はRupert Smith, The Utility of Force: The Art of War in the Modern World(London, ALLen lane,2005)で読むことができる。
  10. ^ 『孫子』計篇によれば「兵とは国の大事なり、死生の道、存亡の道、察せざるべからざるなり」とされている[4]
  11. ^ 戦争の複雑性については後述するようにクラウゼヴィッツが『戦争論』で論考している問題であり、ここで取り上げた戦争の複雑性は暴力の相互作用、戦争の霧、摩擦として概念化されている。
  12. ^ 政治学者カール・シュミットは『パルチザンの理論』(ちくま学芸文庫、2005年)でマルクス主義者たちに与えたクラウゼヴィッツの思想的影響を論じている。
  13. ^ クラウゼヴィッツ批判として位置づけられるこの著作はMatin van Creveld, The Transformation of War: The Most Radical Reinterpretation of Armed Conflict since Clausewitz(New York: The Free Press, 1991)で読むことができる。
  14. ^ この翻訳にはエーリヒ・ルーデンドルフ著、間野俊夫訳『国家総力戦』(三笠書房)がある。
  15. ^ 強制外交の理論と事例についてはゴードン・A・クレイグ/アレキサンダー・L・ジョージ著『軍事力と現代外交 歴史と理論で学ぶ平和の条件』(有斐閣)などが参考となる。
  16. ^ : guerrilla war
  17. ^ この理論の詳細については遊撃戦論の項目か、原書の翻訳である毛沢東著、藤田敬一、吉田富夫訳『遊撃戦論』(中央公論新社、2001年)を参照されたい。
  18. ^ 甲斐美都里訳『新訳 ゲリラ戦争 キューバ革命軍の戦略・戦術』(中央公論新社)を参照されたい。
  19. ^ 石津朋之編著『戦争の本質と軍事力の諸相』(彩流社)に収録されている論文「戦争の起源と本質をめぐる試論」でトゥキディデスの議論が参照されている。
  20. ^ 詳細は永遠平和のためにの項目か、翻訳のカント著、宇都宮芳明訳『永遠平和のために』(岩波書店)を参照されたい。
  21. ^ この理論はモーゲンソー著、現代平和研究会訳『国際政治 権力と平和』(福村出版株式会社、1987年)で詳細に説明されている。
  22. ^ 国防の概念を概観した研究に服部実『防衛学概論』(原書房、1980年)などがある。
  23. ^ 対外的安全保障だけでなく、対内的安全保障や状況的安全保障の視角も考えることができる。
  24. ^ ギベールの著作はGatt, The Origins of Military Thought, (Oxford, 1989).で読むことができる。
  25. ^ 佐藤徳太郎訳『戦争概論』(中央公論新社、2001年)の軍事政策の章を参照されたい。
  26. ^ 近代軍のこのような成立ちとモルトケやシュリーフェンの位置づけはサミュエル・ハンチントン著、市川良一『新装版 ハンチントン 軍人と国家 上・下』(原書房、2008年)で示されている。
  27. ^ この軍事制度の分類は大学教育社編『現代政治学事典』(ブレーン社)の「軍制」の項目を参考にしている。
  28. ^ 軍制全般については旧日本軍の軍制を概説した三浦裕史による『軍制講義』(信山社出版、1996年)が参考になる。
  29. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)で軍事力の諸機能について詳細に論じられている。
  30. ^ ここの記述は防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)の陸上戦力の章を参考としている。
  31. ^ この著作は曽村保信訳『デモクラシーの理想と現実』(原書房、1985年)で全訳されている。
  32. ^ 一般的には師団divisionとは、言葉通り「(軍を)分割したもの」であり、モーリス・ド・サックスの理論をヴィクトル=フランソワ (第2代ブロイ公爵)が実践したことに始まるとされる。
  33. ^ 正確にはグデーリアンの前にイギリスの軍人フラーによる機甲戦研究が存在したが、グデーリアンは実戦においてその有効性を実証したことからも評価されている。電撃戦の参考となる彼の著作に本郷健訳『電撃戦-グデーリアン回想録』(中央公論新社、1999年)などがある。
  34. ^ ここの記述は防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)の海上戦略の章を参照している。
  35. ^ これはマハンの著作で論じられており、北村謙一訳の『マハン海上権力史論』(原書房、2008年新装版)を参照されたい。
  36. ^ 彼の著作では陸上戦力と海上戦力の相補性がより詳細に論じられている。著作の全訳は戦略研究学会編、高橋弘道編著『戦略論大系8 コーベット』(芙蓉書房出版、2006年)で読むことができる。
  37. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)の航空戦力の章を参照されたい。
  38. ^ 経済力が軍事力に与える影響について論じた戦略思想家はピーター・パレット編、防衛大学校・「戦争・戦略の変遷」研究会訳『現代戦略思想の系譜 マキャヴェリから核時代まで』(ダイヤモンド社、1989年)で取り上げられており、以下の記述も同書に依拠している。
  39. ^ この定義は防衛大学校安全保障学研究会編著『最新版 安全保障学入門』(亜紀書房、2003年)で示されたものである。
  40. ^ 戦略学を概説したものにJohn Baylis, James Wirtz, Colin S. Gray, and Eliot Cohen, Strategy in the Comtemprary World, (Oxford: Oxford University Press, 2007).や西村繁樹編著『「戦略」の教化書』(芙蓉書房出版、2009年)などがある。
  41. ^ この問題に関する孫子の戦略思想については金谷治訳『新訂孫子』(岩波書店、2000年)の作戦篇を参照されたい。
  42. ^ 戦術学を概説した書籍で一般に入手できるものにHeadquarters Department of the Army, Field Manual 3-90(Department of the Army, 2001)や松村劭『バトル・シミュレーション 戦術と指揮 命令の与え方・集団の動かし方』(文藝春秋、2005年)などがある。
  43. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)の後方支援の章を参照している。

出典

  1. ^ 軍事(ぐんじ)の意味 - goo国語辞書”. goo国語辞書. 2020年11月5日閲覧。
  2. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)
  3. ^ ヘロドトス、 松平千秋訳、『歴史』(岩波文庫)
  4. ^ 金谷治訳『孫子』(岩波書店、2000年)
  5. ^ クラウゼヴィッツ著、清水多吉訳 『戦争論』(上・下) 中公文庫
  6. ^ キッシンジャー著、田中武克・桃井真訳『核兵器と外交政策』(日本外政学会, 1958年/抄訳版)
  7. ^ 『平和の訴え』(岩波書店、1961年)66
  8. ^ 『戦争と平和の法』プロレゴメナ29
  9. ^ サミュエル・ハンチントン著、市川良一『新装版 ハンチントン 軍人と国家 上・下』(原書房、2008年)
  10. ^ Samuel E. Finer, The Man Horseback: The Role of the military in Politics, Second enlarged edition, first published by Pall mall Press 1962, Revised and published in Peregrine Books (Middlesex: Penguin Books, 1976).
  11. ^ T.R.Philips. Roots of Strategy(London, 1943)
  12. ^ Stephen Biddle, Military Power: Explaining Victory and defeat in Modern Battle, Princeton, NJ: Princeton University Press, 2004.
  13. ^ ハウスホーファー著、太平洋協会編『太平洋地政学』(岩波書店、1942年)
  14. ^ Giulio Douhet, Command of the Air, (Office of Air Force History, United States Government Printing Office, 1983).
  15. ^ William Mitchell, Winged Defense: The Development and Possibilities of Modern Air Power-Economic and Military, New york and London, G.P. Putnam's Sons, 1925.和訳されたものは戦略研究学会、源田孝編『戦略論大系11 ミッチェル』(芙蓉書房出版、2006年)がある。
  16. ^ リデル・ハート著、森沢亀鶴訳『戦略論 間接的アプローチ』(原書房、1986年)





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