軍事技術とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 同じ種類の言葉 > 産業 > 製造業 > 技術 > 軍事技術の意味・解説 

軍事技術

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/04/08 18:12 UTC 版)

1935年型手榴弾の点火装置の断面図

軍事技術(ぐんじぎじゅつ、英語: military technology)とは、軍事を直接的に支える科学技術の総称である。

概要

軍事技術は軍事を支援する科学技術であり、軍需品の研究開発または生産・整備についての技術が含まれる。一説には戦略戦術を含む定義もあるが、通常の場合は除く。[1]

古来より科学技術は人類の生活をよりよくするために向上が続けられ、そしてその一部の技術は軍事的に利用され、また軍事目的に特化して開発された技術もある。しかしあらゆる科学技術には軍用と民用の二面性がある。科学技術と軍事は歴史においてもその関係性が重要であることが指摘されており、国家安全保障においても国家は科学技術の研究開発を維持しなければならないと考えられている。

例えば19世紀英国では優れた紡績機の技術で世界中の綿製品の半分を生産し、貿易の4分の1を支配し、ひいては世界的な覇権を保持していた。しかし技術移転が進むにつれて英国はその覇権的な地位を失うことになった。[2]またインカ帝国は高度な文明を築いたものの軍事技術の研究開発を重視しなかったために1532年に僅か200名弱のスペイン軍部隊によって滅ぼされることになった。[3]これら歴史事例からも科学技術の振興は国家の責務である、と考えられている。

また現代の軍事力イージスシステムフェーズドアレイレーダー複合装甲、IVIS(車輌間情報共有システム)などのように高度な科学技術が利用されている場合もあり、科学技術が軍事力の質的な要素を規定している。

歴史

軍事技術の歴史は単に技術史に留まらず、戦争の歴史そのものと非常に強い関係性を持っている。ここでは軍事技術ごとに発展の歴史の概要を述べる。詳細は個別の兵器の項目を参照。

金属器

科学技術が未発達であった石器時代においては戦争における軍事技術の影響力は決定的なものではなかったと考えられる。しかしながら金属を加工する技術が造兵に応用されるようになると技術力が戦争に及ぼす影響力は拡大してきた。例えば青銅器鉄器に比べると非常に脆く、鉄製の武器の優位性は絶対的であった。紀元前1600年、バビロン王朝は鉄器を使用していたヒッタイト軍の侵攻で滅亡した。[4]

火砲

初期の火砲は木材・鉄材を箍を使って円筒形に組み立てた惰弱な構造であり、射程は100メートル程度で命数も数発であった。15世紀になると青銅を用いた火砲が開発され、砲弾も石材でなく鉄材が用いられるようになった。産業革命以後は工作技術の向上で鉄製砲の開発、また小銃と同様に腔線を付加し、弾帯によってガス漏れ防止が行われ、射程と安全性を発展させた。[5]

小銃

小銃は弓矢に比べて長い間、命中精度、射程、発射速度、経済性で劣った武器であったが、16世紀に開発された火縄銃は当時の造兵技術の向上によって着実に普及していった。しかし実戦における火縄銃は発射速度が不足しているためにテルシオのように、槍兵との連携の下で運用されていた。また1670年頃に銃剣が発明されて18世紀までに槍兵はその存在意義を失っていった。[6]

航空機

航空機はまず気球、次いで飛行船が偵察などに利用され、さらに第一次世界大戦では固定翼機が初めて偵察機として実戦で運用されるようになり、次第に偵察機の武装化とともに他の航空機への攻撃を主任務とする戦闘機が登場するようになっていった。第二次世界大戦後には航空機は主要な兵器にまで技術改良が重ねられ、航空技術は現代の戦争遂行に不可欠な産業にまで成長している。[7]

戦車

第一次世界大戦においては陣地戦での攻勢を行うために、英仏は不整地走破能力がある履帯に着目して英国が1916年に世界初の戦車であるマークⅠ型戦車が制式採用され、ソンムの戦いで初めて実戦に投入された。現代まで火砲・装甲・機関・履帯に改良が加えられて現代陸戦の重要な兵器となっている。[8]

レーダー

電磁波を利用して航空機や船舶を探知するレーダー技術はいくつかの国で秘密保全された上で研究開発が行われていた。英国のレーダー技術はドイツ空軍の空襲を察知するために1934年から行われるようになり、1935年5月には本格研究が、9月には航空機探知能力が90キロメートルに及んで秋に早期警戒基地が完成した。そして39年までにレーダー基地が英国東沿岸全域にレーダー網を完成させ、防空作戦に大きく寄与することとなった。米国でも40年に技術が伝えられ、米国電子工業界の技術躍進に大きく貢献した。[9]

核兵器

核反応によって生じる巨大なエネルギーが科学的に証明され、ナチス・ドイツからの亡命科学者たちはドイツの核兵器開発との技術開発競争に勝利することが第二次世界大戦の勝敗を左右すると主張されるようになった。そして1942年に原爆開発計画であるマンハッタン計画が開始され、1945年の実験で成功し、太平洋戦争において日本に対して二発の原爆が使用された。

民生転用

軍事技術を民生技術の元として転用することをスピンオフと称し、その逆をスピンオンと称する場合がある。現在の先端技術はどちらにも利用可能なデュアルユースと呼ばれる内容が多くなっている。これは、民生用設備に高度な技術を用いたものが多くなったためである。

軍事技術は過酷な環境や人体の安全にかかわる場合が多く、その信頼性に対する要求は民生用のそれに比べてはるかに高い。このため軍事技術にはMIL規格などさまざまな規格が定められており、この規格に適合したものが使われる傾向にある。スピンオンの場合も同様で、特に必要が無い場合を除けば、民生技術や製品は軍用として改良改造が行われる。

スピンオフ

スピンオン

  • 鉄条網-当初は獣や泥棒よけであったが、軍事においても対人用の障害として陣地構築資材に利用されている。
  • 合成繊維 - ナイロンは撥水性が良く、衣類、防弾チョッキなどに応用された。
  • 飛行機 - 初期の飛行機は偵察機として用いられ、やがて戦闘機などに発展した。
  • 液晶ディスプレイ - 元々は電卓の表示用であったが、現在では多目的表示装置として軍事用でも陸海空問わず幅広く使用されている。
  • 携帯情報端末 - スマートフォンタブレットの軍事転用が行われている。既に民生品のIT技術の方が高度であり、軍事用に新規開発するよりも、民生品に耐久性を付与した方が遥かに安上がりであるためである(一方で広く使用されている既製品の場合セキュリティのリスクもある)。

脚注

  1. ^ 眞邉正行『防衛用語辞典』(国書刊行会、平成12年)92頁
  2. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)325 - 327頁
  3. ^ 栗栖弘臣『安全保障概論』(ブックビジネスアソシエイツ社、1997年)32頁
  4. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)331頁
  5. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)327頁
  6. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)333頁
  7. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年) 333 - 334頁
  8. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)334 - 335頁
  9. ^ 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)336頁

参考文献

  • 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年
  • 栗栖弘臣『安全保障概論』(ブックビジネスアソシエイツ社、1997年

関連項目

外部リンク


軍事技術

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/20 01:06 UTC 版)

ぼくらの」の記事における「軍事技術」の解説

日本陸海空三軍からなる国防軍所持している。兵器制式名称皇紀用いF-15J41式、F-2が60式というようになっている一方で階級名自衛隊式である。 「天津条約(てんちんじょうやく)」という国際条約によって無人兵器所持全世界的に規制されており、作中登場する戦闘機などの兵器はほとんど全て有人兵器である。この話題は人の命の軽重を問う場面で提示されており、本作の主題関連見られる。なお、アニメ版においては終盤において一時的に無人兵器運用制限緩和する決議取られており、ジアースおよび敵性ロボットに対して使われた。

※この「軍事技術」の解説は、「ぼくらの」の解説の一部です。
「軍事技術」を含む「ぼくらの」の記事については、「ぼくらの」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「軍事技術」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「軍事技術」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



軍事技術と同じ種類の言葉


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「軍事技術」の関連用語

軍事技術のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



軍事技術のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの軍事技術 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaのぼくらの (改訂履歴)、ナポレオン戦争 (改訂履歴)、貿易史 (改訂履歴)、采石磯の戦い (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS