ニューヨーク・タイムズ
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The New York Times | |
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1851年9月18日付の創刊号1面 | |
種類 | 日刊紙 |
サイズ | ブランケット判 |
| |
事業者 | ニューヨーク・タイムズ・カンパニー |
代表者 | A・G・サルツバーガー |
創刊 | 1851年9月18日 |
言語 | 英語 |
発行数 |
全体:910万8000部 デジタル版:832万8千人。紙媒体:78万人(2022年5月末) |
ウェブサイト |
www |
本社所在地 |
ニューヨーク州ニューヨーク市 NYタイムズ・ビルディング |
従業員数 | 2000人(2022年) |
種類 | 公開会社 |
---|---|
市場情報 | NYSE: NYT |
略称 | NYT |
本社所在地 |
アメリカ合衆国 ニューヨーク州ニューヨーク市 NYタイムズ・ビルディング |
設立 | 1851年9月18日 |
業種 | 新聞 |
代表者 |
アーサー・オックス・サルツバーガー・ジュニア (会長) メレディス・コピット・レヴィン (社長兼CEO) |
売上高 | 17億4859万ドル(2018年期)[1] |
営業利益 | 1億1236万ドル(2017年期) |
純利益 | 1億2568万ドル(2018年期)[1] |
純資産 | 7億3291万ドル(2017年期) |
総資産 | 20億9978万ドル(2017年期) |
従業員数 | 3710人(2016年末) |
所有者 |
サルツバーガー家: 9% [2] カルロス・スリム: 17% |
関係する人物 |
共同創業者: ヘンリー・ジャーヴィス・レイモンド ジョージ・ジョーンズ 取締役: 伊藤穰一(2012年から) A.G. サルツバーガー(2018年から) |
外部リンク |
www |
概要
ニューヨーク・トリビューン紙に対する高級新聞というスタイルをとって1851年にニューヨーク市で創刊された。当初は優れた体裁が人気を集め順調に発行部数を伸ばしたが、南北戦争後に南部に対する寛大な論調が反感を呼び一時低迷した。その後20世紀に入ると世界各地に取材網を張り巡らせ、ワシントン・ポストやウォール・ストリート・ジャーナルと並ぶアメリカを代表する高級紙としての地位を確立した。
アメリカではしばしば The Times と略される。" times.com " ドメインはニューヨーク・タイムズが所持している。All The News That's Fit To Print(印刷に値するニュースはすべて掲載する)とのモットーが毎号A-1面の左上に印刷されている。
日本においては、朝日新聞社と提携しており、東京支局を朝日新聞東京本社ビル内に設けている。また、かつては共同で英字紙ヘラルド朝日(International Herald Tribune/The Asahi Shimbun)を発行していた。東京支局長は、マーティン・ファクラー(Martin Fackler、2011年10月現在)。
ビリー・ジョエルは代表曲、「ニューヨークへの想い」で、ニューヨーク望郷の念をデイリーニューズとニューヨーク・タイムズに込めた。
歴史
ニューヨーク・タイムズは1851年9月18日に、ヘンリー・ジャーヴィス・レイモンドとジョージ・ジョーンズによって、ニューヨーク・デイリー・タイムズの名で創刊された。レイモンドは、AP通信の創設者でもある[要出典]。この新聞は、1896年にアドルフ・オックスによって買収され、彼の指導のもとで国際、経済などの記事を強化していった。1897年には、" All The News That's Fit To Print " というスローガンを採用したが、これは競合するニューヨーク市の新聞、『ニューヨーク・ワールド』や『ニューヨーク・ジャーナル・アメリカン』などのイエロー・ジャーナリズムに対する牽制と思われる。本社を42番通りに移した後、1904年にこの界隈はタイムズスクエアと呼ばれるようになった。9年後、同社は43番通り229番地に本社ビル、タイムズ・タワーを建設した。しかし、タイムズ・タワーは1961年に売却されている。
初期のタイムズは、日刊であるものの、毎週日曜日には発行されていなかったが、南北戦争中に日曜版の発行を開始した。1918年に、第一次世界大戦に関する記事で、ピューリッツァー賞を初受賞している。翌年1919年には、ロンドンへの紙面輸送が開始された。
クロスワードパズルは1942年に特集記事として開始された。ファッションの項目は1946年の開始である。1946年からは国際版が発行されていたが、1967年にそれを停止し、ニューヨーク・ヘラルド・トリビューンやワシントン・ポストと共同でパリにインターナショナル・ヘラルド・トリビューンを創刊した。Op-edは同紙が世界で初めて1970年に掲載を始めた。1996年にはインターネット上に自社のサイトを開設した。新しい本社ビルはレンゾ・ピアノの設計による超高層ビルで、マンハッタンの8番アヴェニューと41番ストリートの交差点に建設されている。
タイムズ紙はクラシック専門のラジオ局WQXR(96.3 FM)とWQEW(1560 AM)を所有していた。WQXRはタイムズ紙よりWNYCに移行し、2008年10月8日午後8時(ニューヨーク時間)に周波数は(96.3 FM)より(105.9 FM)に変更となった。[4]
現在
現在のニューヨーク・タイムズは、部数の面では2大全国紙のUSAトゥデイ(227.8万部)、ウォール・ストリート・ジャーナル(206.2万部)の半分程度だが、一般紙としてはワシントン・ポストと並び著名な新聞であり、地方紙でありながらも米国を代表する新聞と見なされている(米国内の日刊新聞は99パーセントが地方紙で、全国紙はUSAトゥディとウォール・ストリート・ジャーナルだけである)。
タイムズは、主に米国内の記事が選定対象になるピューリッツァー賞を90余り受賞するなど、その記事は米国内では高く評価されてきた。1971年には、ベトナム戦争に関するアメリカ国防総省の秘密資料ペンタゴン・ペーパーズが掲載された。これをうけ、政府はタイムズ紙を機密漏洩罪で告訴したが、裁判所は報道の自由を政府の文書公開基準に優先するとの判決をくだした。この裁判は、合衆国憲法の修正第1条(言論の自由)を巡る以後の判例に、大きな影響を与えた。翌年1972年には、アフリカ系アメリカ人の梅毒感染者たちが暗密のうちに治療を拒否されていることを報告し、大きな議論を巻き起こした。最近では、2004年の仕事現場の安全性に関する記事で、ピューリツァ賞を受賞している。
重要な演説、議論などが行われた際にはその原稿を一字一句もらすことなく全て掲載することでも知られている。
ニューヨーク州には16の局を持ち、他には11の国内支局、26の海外支局を有する。2004年12月26日時点では、総発行部数はウィークデイで1,124,700部、日曜版は1,669,700部であった。
経営はニューヨーク・タイムズ・カンパニーによって行われ、アドルフ・オックスの子孫であるサルツバーガー家が株式を所有している。
2016年のドナルド・トランプの大統領就任以降、トランプ大統領の意向で政権の発表情報にアクセスすることが難しくなったことから、調査報道に力を入れ始めた。
調査報道をはじめとする権力監視のスタンスが共感を得たこともあり、2018年には電子版の契約者数が昨年比21%増を記録、経営の立て直しに一定の目処がたったことから記者を増員し編集部を1600人体制へと拡大することを発表した。[5]
2019年10月27日までに、ホワイトハウスは全ての連邦政府機関に対しニューヨーク・タイムズの購読停止を求めたと発表した。トランプ大統領は、2016年アメリカ合衆国大統領選挙から一貫してタイムズ紙などの報道をフェイクニュースとして批判を続けてきた[6]。
2022年1月6日、有料スポーツ専門サイトのジ・アスレチック(2016年創設)を5億5千万ドル(約640億円)で買収することに合意した[7]。2023年7月10日には、ニューヨークタイムズのスポーツ部を解散し、スポーツチームや試合に関する取材や報道は、傘下のスポーツ専門サイト「ジ・アスレチック」に移行すると発表した[8]。
- ^ a b 「NYタイムズ、契約1千万人目標 25年までに、電子版の伸びが鍵」『西日本新聞me』西日本新聞社、2019年2月7日。2024年1月25日閲覧。
- ^ The New York Times Co. Reports $709 Million in Digital Revenue for 2018 2019年2月6日配信 ニューヨーク・タイムズ
- ^ Top 10 U.S. Daily Newspapers
- ^ WNYC Radio, "WNYC to Launch WQXR on 105.9 FM on October 8 at 8pm," Sept. 10, 2009, (http://www.wnyc.org/about/media/media_41.html), viewed Oct. 8, 2009.
- ^ “NYタイムズ、購読者数1千万超え目指す 電子版が好調:朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル. 2019年2月9日閲覧。
- ^ “トランプ政権、連邦政府機関に米2紙の購読停止促す”. CNN (2019年10月27日). 2019年12月3日閲覧。
- ^ NYタイムズ、米スポーツ専門サイトを買収へ-約640億円で合意.bloomberg. 2022年1月7日閲覧。
- ^ NYT、スポーツ部を解散へ 専門サイト「ジ・アスレチック」に移行 朝日新聞.2023年7月11日閲覧。
- ^ ニューズウィーク:2007年/3/22号
- ^ そのとき、記者は......逃げた<全文>、ニューズウィーク、2011年04月05日
- ^ 古森義久 (2014年3月22日). “NYタイムズ「安倍たたき」「反日」支える日本人学者”. 産経新聞 2014年3月22日閲覧。
- ^ ジパング編集部編 『笑われる日本人 : ニューヨーク・タイムズが描く不可思議な日本(Japan made in U.S.A.)』 ジパング(New York), 1998. ISBN 9784812306154
- ^ 大竹 秀子, Charles Burress (サンフランシスコ・クロニクル), Jocelyn Ford (en:Marketplace (radio program)) 他 "パネルディスカッションから 米国メディアが歪めて伝える「日本人」", 論座, 1998年12月号 (通号 44), P.140-154.
- ^ "米国 なぜか米国でゲイシャ復活--誤解される日本像", AERA, 12(18) (通号 588), p. 25-27, 1999年4月19日. ISSN 0914-8833
- ^ "日本政府、NYT紙に反論文送付へ", 朝鮮日報, 2008年10月1日.
- ^ "経済的に困窮した日本人が右翼化、ネットで外国人排斥-米紙", サーチナ, 2010/08/31.
- ^ マーティン・ファックラー "New Dissent in Japan Is Loudly Anti-Foreign", New York Times, August 28, 2010.
- ^ "「大阪は沈滞の象徴!?」報道の米紙に日本総領事館が反論を寄稿", 産経新聞, 2010.11.4.
- ^ "「津波が捕鯨打倒」に抗議=米紙記事受けNY日本総領事館"時事通信, 2011.3.27.
- ^ [1],2011.3.24.
- ^ https://opcofamerica.org/Awardarchive/hal-boyle-award-2011/
- ^ 2020年の夏期五輪招致をめぐり、猪瀬直樹東京都知事が他の候補都市を酷評現代ビジネス 2013年5月2日
- ^ 猪瀬知事の謝罪受け入れ=「日本との長年の友情重視」-トルコ 時事通信 2013年5月1日
- ^ 猪瀬知事「真意なかった」毎日新聞 2013年5月2日
- ^ Women Forced Into WWII Brothels Served Necessary Role, Osaka Mayor SaysNYTimes 2013年5月14日
- ^ “天皇陛下即位描いた「ニューヨーク・タイムズ」風刺画に抗議の声”. ライブドアニュース. 2020年2月22日閲覧。
- ^ “メーガン妃の「王室離れ」が至極まっとうな理由 | The New York Times”. 東洋経済オンライン (2020年1月19日). 2020年2月22日閲覧。
- ^ Morgan, Piers (2020年1月13日). “PIERS MORGAN: Shame on Meghan and Harry for this gross 'racism' smear”. Mail Online. 2020年2月22日閲覧。
- ^ “Inside China's audacious global propaganda campaign” (英語). ガーディアン. (2018年12月7日) 2018年12月9日閲覧。
- ^ “Daily Telegraph stops publishing section paid for by China” (英語). ガーディアン. (2018年12月7日) 2021年6月14日閲覧。
- ^ “Why the New York Times is Free”. 2008年10月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年9月17日閲覧。
- ^ Perez-Pena, Richard (2006年9月17日). “Times to End Charges on Web Site”. The New York Times
- ^ a b Bahr, Sarah (2020年8月28日). “A Final Episode for the TV Listings”. The New York Times 2020年9月1日閲覧。
- ^ a b “ニューヨークタイムズ紙、81年続けたテレビ欄終了”. AV Watch (2020年9月1日). 2020年9月1日閲覧。
- ^ “テレビ欄、紙面から消える~米 ニューヨーク・タイムズ紙”. TBS NEWS (2020年9月2日). 2020年9月3日閲覧。
- ^ ニコ生×BLOGOS番外編「3.14頂上決戦 上杉隆VS町山智浩 徹底討論」 - BLOGOS(ブロゴス)
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